advertisement
advertisement
教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、駿台予備学校で学習コーチとして生徒たちと日々向き合う岡本和音氏に話を聞いた。
公立高校入試の「単願制」の見直しに向け、石破茂首相は2025年4月22日、受験生が複数の公立高校を志願できる「併願制」導入を検討するよう関係省庁に要請した。公立高校の受験機会の複数化・多様化を進めたい考え。
学校法人立命館は2025年4月21日、京都市北西部の衣笠エリアでの「KINUGASA Redesign Project」始動を宣言する記念セレモニーを北野天満宮・紅梅殿で開いた。6月1日には、アート・イベント「KINUGASA ART VILLAGE FESTIVAL」を同エリアと立命館大学衣笠キャンパスで開催する。
教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、リソー教育の若手社員のお二人。入社10年未満の若手ながら講師研修や担任業務など重要な役目を担うお二人の話から、リソー教育における仕事のリアルをお届けする。
日本国内の総人口が前年比55万人減の1億2,380万2千人となったことが2025年4月14日、総務省が公表した人口推計（2024年10月1日現在）から明らかとなった。総人口は2008年をピークに2011年以降、14年連続で減少。日本人の減少幅は過去最大となっている。
総務省統計局は2025年4月11日、科学技術週間（4月14日～20日）にちなんで、科学技術について広く一般の人々に理解と関心を深めてもらうため、2024年科学技術研究調査の結果を紹介した。科学技術研究費総額は3年連続増で過去最高。研究主体別では、企業についで、大学等の研究費が多い。
京都大学理学部は2025年5月7日～15日、理学探究活動推進のための高大連携事業「COCOUS-R2025」の参加校を募集する。対象は同大の理学部を志望する女子中高生で、1校あたり1チーム（1名～3名）のみ。参加費無料、申込みは教員より受け付ける。
さいたま市は、不登校等児童生徒支援センター「Growth」の2025年度学生ボランティア（スキルアップメンター）を募集している。謝礼は1日6,000円（交通費込）または教員採用選考試験に係る推薦書のいずれか。活動は月4～8回程度、オンラインまたは対面で学習支援や教育相談の補助などを担う。
慶應義塾大学は2025年4月10日、国内外の社会課題解決や新産業創出を目的としたイノベーション拠点「Yagami Innovation Laboratory（YIL）」を矢上キャンパス（神奈川県横浜市）に開設した。開放的な空間と常設実験室などを設け、起業支援や産学連携に向けた情報発信に力を入れていく。
高崎商科大学短期大学部は、2025年4月より現代ビジネス学科から「経営学科」としてリスタートさせた。「じぶん」と向きあう科目を充実させたカリキュラムへと移行し、在学中・卒業後の多様な選択を可能とする場へと生まれ変わる。
奈良先端科学技術大学院大学と奈良県立医科大学により設立された「奈良先端医工科学連携機構」が、医工連携を目的とした「大学等連携推進法人」として、文部科学大臣から正式に認定された。認定日は2025年3月26日で、全国で9例目の認定となる。
英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）」は2025年4月3日、ベネッセグループの協力のもと、「THE 日本大学ランキング2025」を発表した。総合ランキングでは、東北大学が5回連続で1位を獲得。2位に東京工業大学（東京科学大学）、3位に東京大学が入った。
東洋大学は、2025年4月から「総合知」教育を開始する。総合知とは、「物事を多面的に深く考察、自分と他者のもつ知を重ねあわせて、総合的に判断をする力をもたらす知」を意味する。全14学部から提供される科目を柔軟に履修できる新カリキュラムやAI活用アプリを導入する。
メディックメディアは、2025年2月8、9日に行われた第119回医師国家試験の問題を、複数のAIモデルに解かせてその実力を検証した。検証の結果、使用したAIモデルはいずれも合格ラインを大幅に上回った。一方で、日本特有の制度や法律を問う問題や、優先順位を判断する問題、ごく基本的な計算問題の正答率が低い傾向もみられた。
旺文社教育情報センターは2025年4月1日、受験者数・合格者数・合格率など各種国家試験の結果を大学別にまとめた「2025年 大学別 国家試験結果」をWebサイトに公開した。医師や看護師、言語聴覚士などの結果が閲覧できる。
日本教育学会は2025年4月1日、政府が閣議決定した「日本学術会議法案」について緊急声明を発表した。日本学術会議法案は、独立性を損ない、現行法にはない国の関与・監督が幾重にも盛り込まれ、学問の自由に対する重大な脅威ともなりかねないとして、廃案を求めている。
