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グローバル教育とサイエンス教育の両輪で、未来を切り拓いていく三田国際科学学園の「メディカルサイエンステクノロジークラス・コース(MSTC)」。教頭・MST部長の辻敏之先生、MSTCに在籍する高校2年生のM.Sさん、A.Nさんに、コースの概要や研究の進め方、現在の取組みについて話を聞いた。
2015年の共学化を機に「三田国際学園」としてスタートした同校は、2025年「三田国際科学学園」へと校名を改めた。なぜいま、「科学」を看板に掲げたのか。その背景と真意、学びのかたちについて、三田国際科学学園中学校校長の原田啓志先生、同学園 教頭・MST部長の辻敏之先生に話を聞いた。
大阪府は2025年8月18日、私立大学の入学金の負担解消に関する要望書を文部科学省に提出した。入学しない私立大学に納付した入学金の返還、入学金の納付期限の後ろ倒しなどの方策を講じるよう求めている。
日本学生支援機構(JASSO)は2025年8月8日、2024年度大学・短期大学・高等専門学校における障害のある学生の修学支援に関する実態調査の結果を発表した。2024年5月1日現在の障害学生数は、前年度より2,631人少ない5万5,510人。
ファミワンは、子供の性被害防止を目的とした「おぼえておこう大事な約束!性教育ポスター」を制作し、無料で配布している。このポスターは、子供たちの日常空間であるお風呂やトイレなどに掲示することを想定し、性に関する大切な約束事をわかりやすく伝えることを目的としている。
神奈川県は2025年8月8日、2024年度(令和6年度)公立中学校等卒業者の進路状況を公表した。高校進学者数は、2025年3月卒業者の99.0%にあたる6万5,672人。課程別の進学率は全日制87.7%、通信制7.4%、定時制1.9%の順に多い。
イー・ラーニング研究所は、小学生の子供がいる親世代を対象に「自由研究・探究活動と家庭の関わり方に関する意識調査」を実施。多くの親は子供の自主性を尊重し興味に応じた自由研究を支援し、自走力や探究心を育てたいと考えている。
青森県教育委員会は2025年8月6日、2028年度(令和10年度)以降の県立高校教育改革の推進に向けた「青森県立高等学校魅力づくり推進計画基本方針(案)」を公表した。策定にあたり、9月5日までパブリック・コメント(意見募集)を実施する。
東京都教育委員会は2025年7月31日、今年3月に卒業した2024年度(令和6年度)公立中学校等卒業者の進路状況調査の結果(速報値)を公表した。高校等の進学率は前年度比0.15ポイント増の98.43%。このうち、全日制が86.44%、定時制が3.47%、通信制が7.12%を占める。
東京都は2025年8月1日、「少子化対策の推進に向けた論点整理2025」を公表した。若年層や子育て世代の都民を対象に実施した意識調査の結果をもとに、少子化の背景や要因を分析し、2026年度予算に向け、政策検討における課題を整理している。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、幼児教室の顧客満足度調査を実施し、2025年8月1日イード・アワード2025「幼児教室」を発表した。
ソニー生命は、全国の中学生・高校生を対象にした「中高生が思い描く将来についての意識調査」をインターネットリサーチで実施し、集計結果を公開した。
学校法人武庫川学院は2025年7月29日、2027年度(令和9年度)から武庫川女子大学(兵庫県西宮市)を共学化すると正式に発表した。現在ある13学部21学科すべてを2027年度から一斉に共学化し、男子学生を受け入れる。
学校法人品川女子学院は、2025年に創立100周年を迎えた。2025年7月24日、これを節目として、次の100年に向けて未来を切り開く女性を育成する取組み「チェンジエージェントプロジェクト」を始動することを発表した。
2025年度第4回の東京都私立学校審議会(第850回)が2025年7月17日、東京都庁で開かれた。東京都知事あてに私立学校の設置などに関する7件の答申が出され、いずれも認可が適当と認められた。日本工業大学駒場中学校・高等学校は、中学校で増員、高校で減員する。
埼玉県は2025年7月10日、2024年度(令和6年度)体罰等の実態把握の結果を発表した。さいたま市立学校を除く県内の公立学校では、前年度より6件多い19件の体罰事案が確認された。体罰等を行った教職員は18人、被害児童生徒は31人で、いずれも前年度より増加した。