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先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2025年1月6日と13日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～2025新春スペシャルの配信を公開した。今回は、現役大学生2名をゲストに迎えた座談会形式で実施。パーソナリティとともに、研究室で学んだ大事なことや、大学卒業後の不安と期待について語る。
大阪府大阪市のAPイノゲート大阪にて「未来の教室 共創ゼミ in 大阪」が2025年1月24日に開催される。教育に関わる人々が集まり、学校や企業との連携の在り方や、意欲ある学校・子供の挑戦を支援する「共助」の考え方について議論することを目的としている。パネルディスカッションやワークショップを通じて、社会全体で教育を支える事例の創出を目指す。
イー・ラーニング研究所は、「日本の英語学習」に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。約6割の人が日本の英語教育が遅れていると感じており、リアルな関わりを通じた学びが重要視されていることが明らかになった。
リクルート進学総研は全国の全日制高校に新学習指導要領・ICT活用・キャリア教育・進路指導などの取組みに関する調査行い2025年1月9日、調査結果を公表した。新学習指導要領の進捗度を尋ねた設問では、3校につき1校は特に課題感のある教科はないと回答していることが明らかとなった。
三菱みなとみらい技術館は、2025年から中高生を対象とした新しいキャリア教育プログラムを開始する。近年、教育機関からの企業訪問やSDGsに関するワークショップのニーズが高まっていることを受け、探究学習のサポートや「総合的な学習の時間」として活用できる予約制プログラムを開設した。
すべての子供の権利が保障される社会づくりを目指す3keysは、東京都千代田区の丸の内エリアにおいて、子供若者分野に携わる全国の行政関係者や学校・教育関係者を対象とした無料セミナー「第27回Child Issue Seminar」を2025年2月19日に開催する。テーマは「『問題を起こす力』のある思春期世代の心を読み解く」で、発達心理学を専門とする北海道大学の加藤弘通准教授を基調講演に迎える。
セイコーウオッチは、2025年2月7日にセイコーセレクションから「2025 Raise the Future Special Edition」を日本国内で発売する。ソーラークロノグラフモデルは4万6,200円（税込）、ソーラー電波モデルは4万9,500円（税込）で販売される予定だ。これらのモデルの売上の一部は、あしなが育英会に寄付される。
文部科学省は、人文学・社会科学の振興に関する会議を2025年1月17日にオンラインにて開催する。会議では、今後の人文学・社会科学の振興に向けた推進方策について審議が行われる予定である。今回の会議は、第12期の人文学・社会科学特別委員会の審議状況を踏まえたもので、関係者が集まり、今後の方針を議論する場となる。
イード・アワード2024「子供英語教室」未就学児の部において、「ヤマハ英語教室」が優秀賞を受賞した。教室の魅力や特長、生徒や保護者から高い満足度を得ている理由について、ヤマハミュージックジャパン教室事業戦略部部長の近藤悦子氏に話を聞いた。
文部科学省は2024年12月26日、2024年度（令和6年度）教職大学院入学者選抜実施状況の概要を発表した。国私立教職大学院54校全体の入学定員2,544人に対して、入学者数は2,178人。入学定員充足率は85.6％で、前年度より0.7ポイント上昇した。
文部科学省は2024年12月26日、「急速な少子化が進行する中での将来社会を見据えた高等教育の在り方について（答申（案））」に関する意見募集を開始した。これは、同年12月25日に開催された中央教育審議会において審議された答申案に基づくもので、最終的な議論の参考とするための意見を広く集めることを目的としている。締切は2025年1月15日。
文部科学省は2024年12月25日、多様な専門性を有する質の高い教職員集団の形成を加速するための方策について、中央教育審議会に諮問した。これは、学校教育が直面する課題に対応し、教育の質を向上させるための重要なステップである。
文部科学省は2024年12月24日、全国の国公私立大学長に対し、大学入学者選抜の試験期日遵守を求める通知を発表した。これは、2025年度の大学入学者選抜において、試験期日が定められた「大学入学者選抜実施要項」に基づき、適切に実施するよう要請するものである。
文部科学省は2024年12月25日、「令和6年度公立小・中学校等における教育課程の編成・実施状況調査」の結果を発表した。調査は全国の公立小・中学校を対象に実施され、標準授業時数を大幅に上回る教育課程を編成している学校の割合が減少していることが明らかになった。文部科学省はこの結果をWebサイトに掲載し、各教育委員会に対して教育施策の立案や学校への指導に活用するよう求めている。
文部科学省は2024年12月25日、2023年度「子供の学習費調査」の結果を公表した。幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額は、すべて公立に通った場合が596万円、すべて私立に通った場合が1,976万円と、公立と私立で大きな差があることが明らかになった。
iTeachers TVは2024年12月、東京都世田谷区のオルタナティブスクール「ヒロック初等部」校長の蓑手章吾先生による教育ICT実践プレゼンテーション「『マイプロ』とは？！」を公開した。同校で実践される探究学習の時間「マイプロジェクト（マイプロ）」について紹介する。
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