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東京女子大学は2025年8月2日と3日のオープンキャンパスで、理系分野への興味を育み、理系進学を考えている女子高校生を応援する特別イベントを実施する。情報数理科学科の教員・在学生・OGとの交流を通じて大学の魅力を伝える。
愛知教育大学は2025年7月22日、同年2月に実施した2025年度個別学力検査等（前期日程）において、出題ミスがあったことを公表した。該当するのは、学校教員養成課程の義務教育専攻社会専修と、高等学校教育専攻地歴・公民専修。全員正解として扱われたが、合否判定には影響しないとされ、特段の措置は講じない。
スタディプラスは2025年7月22日、学習管理アプリ「Studyplus」に大学選びに悩む受験生をサポートする「大学イベント情報」機能を追加した。オープンキャンパスの開催場所や日時の確認と、開催日までの日数カウントダウン機能も備えている。
第5回ヨーロッパ女子情報オリンピックが2025年7月14日～20日にドイツにて開催され、日本代表として参加した高校生4人全員がメダルを獲得した。今大会には世界60か国・地域から227人が参加し、日本は金メダルを2人、銅メダルを2人が手にした。
東京情報大学は、保護者をはじめ二親等以内の親族が医療従事者である者を対象とした「特待生総合型選抜（医療従事者ファミリー入試）」を2026年度入試に新設する。この入試制度は、医療機関に従事する保護者をきっかけに高い職業意識を持つ生徒を対象とした、独自の制度である。
埼玉県・埼玉県教育委員会・埼玉県統計協会は、小学生以上を対象に「第75回埼玉県統計グラフコンクール」を開催する。日常生活や学校生活の疑問、社会の出来事などテーマは自由で、夏休みの自由研究や教科を横断した学習にも最適。9月4日まで、調べたことを統計グラフで表現したポスター作品を募集する。
函嶺白百合学園（神奈川県足柄下郡箱根町強羅）は、2025年4月から英国発のオンラインスクールNisai Japanとの提携を本格化させた。新たにIGCSEやA-Levelといった国際資格の取得を視野に、一貫した教育パスウェイを構築。国内外の難関大進学を後押しする。
河合塾は2025年11月9日、高1・2年生対象に「大学入学共通テストトライアル」を実施する。参加無料。自宅受験で、1教科より受験可能。申込締切は10月30日。9月30日までに申し込むと、早期特典として共通テスト攻略法動画を視聴できる。
2025年度第4回の東京都私立学校審議会（第850回）が2025年7月17日、東京都庁で開かれた。東京都知事あてに私立学校の設置などに関する7件の答申が出され、いずれも認可が適当と認められた。日本工業大学駒場中学校・高等学校は、中学校で増員、高校で減員する。
文部科学省は2025年7月18日、トビタテ！留学JAPANの第2ステージ「新・日本代表プログラム」における「拠点形成支援事業」で、群馬県・富山県・京都府を2025年度採択地域に決定したと発表した。生徒等募集期間は2025年11月～2026年4月の予定。
第66回国際数学オリンピックが2025年7月10日～20日、オーストラリアにて開催され、日本代表の6人全員がメダルを獲得した。長野県松本深志高校3年の狩野慧志さんはパーフェクトスコア42点で世界1位。金メダル3つのほか、銀2つ、銅1つの計6つのメダルを獲得した。
2025年度大学入試の入試結果を振り返り、首都圏・私立大学の受験者数や実質倍率、入学辞退率などをまとめた。大学別にみると明治大学、東洋大学、法政大学は受験者数が前年度に引き続き10万人を超えた。実質倍率がもっとも高かったのは早稲田大学で、5.7倍だった。
東京都人権啓発活動ネットワーク協議会は2025年7月15日、第5回「都民の人権川柳」の作品募集を開始した。5つのテーマで「人権とは何か」「差別とは何か」について考えるきっかけとなるような川柳作品を募る。応募は公式サイトおよび郵送にて、8月29日まで受け付ける。
教育現場でICTの活用が加速する中、先駆的な取組みで注目を集めてきた駿台予備学校が、生徒ひとりひとりの学習状況の可視化と個別最適化学習を実現するために、独自の学内資格制度「駿台ICTマイスター制度」を導入した。単なるツールの導入にとどまらず、「ICT×人」の相乗効果を最大化することが狙いだ。その駿台の指導力の秘訣に迫る。
山田進太郎D＆I財団と品川女子学院は2025年8月31日、「女子の未来の可能性を考えよう」と題した公開シンポジウムを共催する。先進的な研究に取り組む女性有識者による講演や、女子校による教育紹介を通じて、女子の学びやキャリアについて考えるきっかけを提供する。参加無料、事前申込制。
河合塾の大学入試情報サイトKei-Netは、受験生のオープンキャンパス参加状況について大学生にアンケート調査を実施し、その結果を発表した。調査は2024年11月に行われ、全国のKei-Net特派員である河合塾OB・OGを中心とした大学生190人から有効回答を得た。
