advertisement
advertisement
東洋英和女学院高等部の生徒礼拝で、高3生徒が語った多様性についてのメッセージがSNSで大反響。「料理も裁縫もできない」自身の特性と向き合い、「違いは神様からの賜物」として他者理解の大切さを説く深い内容に感動の声が広がっている。
東京都教育委員会は、東京都高等学校英語プレゼンテーションコンテスト「TEP-CUP（テップカップ）2027」の募集を2026年9月24日より開始する。テーマは「私たちがつくる未来の東京」。都内に在学または在住する高校生などが、個人または同じ学校のグループで応募できる。受付は10月30日まで、先着200ユニットを募集する。
旺文社教育情報センターは2026年9月9日、2026年度「学校基本調査」速報に基づく大学・短大の校数や学生数を分析したレポートを公表した。大学の学部学生数は前年比1.8万人増の266.4万人で過去最多を更新。一方、短大の学科学生数は33年連続で減少した。
日本英語検定協会は2026年9月10日、「英検デジタル証明書」の無償発行対象を9月15日午後3時から拡大すると発表した。2018年度以降の対象試験を受験した人は、合否にかかわらず、デジタル合格証明書またはデジタル英検CSEスコア証明書を無償で取得できるようになる。
東京大学は2026年10月23日・24日、「柏キャンパス一般公開」を開催する。研究成果を紹介し、研究室や大型実験施設を公開するほか、24日には村山斉教授による特別講演会を実施する。入場無料、事前予約不要。ただし、一部企画は予約が必要で、特別講演会の会場参加は10月12日まで申込みを受け付ける。
武蔵大学は2026年9月4日、文化学園大学杉並中学・高等学校と高大接続・高大連携に関する協定を締結したことを公表。教育・研究に関すること、授業、実習および入学者選抜等の高大接続・高大連携の円滑な推進に関することなどで連携していく。
河合塾と河合塾マナビスは2026年10月から、難関大学を志望する高校1・2年生と中高一貫校の中学3年生を対象に、無料イベント「難関大入試トライアル」を全国で実施する。入試レベルの問題演習と解説講義を通じ、志望校合格に向けた学習課題の発見を支援する。
ライオン企画によるオンライン進学イベント「お家で大学フェアLIVE」が2026年9月15日から17日までの3日間、各日午後6時30分からYouTubeで生配信される。全国18大学のスタッフが、大学の特徴や2027年度入試の最新情報などを各30分で解説。高校生や保護者が対象、視聴無料、事前申込不要。
駿台予備学校を運営する駿河台学園は2026年10月20日より、中学生・高校生・高卒生とその保護者を対象に、全国67大学の最新入試情報をオンラインで無料配信する「秋の入試戦略フォーラム」を開催する。
経済協力開発機構（OECD）は2026年9月8日、国際的な学習到達度調査「PISA 2025」を発表した。日本は数学的リテラシーが全参加国・地域中5位、読解力が4位、科学コンピテンシーが5位となった。前回2022年調査と比較すると、3分野すべてで平均得点が低下したものの、いずれもOECD平均を上回った。
三田国際大学は、三田国際科学学園中学校・高等学校が創る新たな大学として、2028年4月の開設を構想している。開設構想発表会は2026年12月13日に開催予定で、参加申込は10月1日より受け付ける。
金沢工業大学数理工教育研究センターは、生成AIを活用した数学・物理学習支援チャットボットを開発し、同大学の学習教材「KIT STEMナビゲーション」上で公開した。数学担当「マスコ」と物理担当「カンタ」が、対話形式で質問に答え、利用者の自律的な学習を支援する。
「そろそろ本格的に進路を考えたいけれど、行きたい大学が全然決まらない」そんな焦りやモヤモヤを抱えている受験生もいるのではないだろうか。全国約800校の中から、まずは大まかにしぼるための足がかりとなる「4つの軸」について紹介する。
メディカルラボは2026年9月1日から2027年1月31日まで、「2026年 全国医学部バーチャル・オープンキャンパス」をオンラインで開催する。対象は医学部医学科を志望する受験生とその保護者。参加費は無料で、スマートフォンやパソコンなどで、全国どこからでも気になる大学の情報を比較・検討できる。
大学通信が運営する大学プレスセンターでは、各教育機関から寄せられる先端研究や学生の活動、産学連携、地域貢献など、多彩な情報を発信している。2026年6月21日～7月20日に公開されたニュースの「アクセスランキング30」では、特色ある革新的な取り組みが注目を集めた。
帝京平成大学は2026年8月12日、地域医療を支える薬剤師の育成を目指し、2027年度（令和9年度）入学者選抜より「薬学部地域枠制度」を新設すると発表した。薬学部が設置されていない21県、または薬剤師不足が予測される県の出身者が対象。6年間で最大432万円が給付される。
Language