ベネッセコーポレーションが3月19日に発表した「ICTを活用した学びのあり方に関する調査」によると、小学校教員の78.7％、中学校教員の61.1％がすでにICTを活用した授業に取り組んでいることが明らかになった。
上智大学は3月25日、高校生向けの講座「Veritas」において、未来のグローバルリーダーへの第一歩として「日本の安全保障をどう考えるか」をテーマとした講座を四谷キャンパスにて開催する。対象は高校生とその保護者、高等学校教員。
教員のための理科総合サイト「理科.com」を運営するナリカでは、教育関係者などを対象とした理科実験実技講習「ナリカ・サイエンス・アカデミー」を開講。現在、2014年前期（4～7月）の受講者を募集している。
公文教育研究会は、3月26日から30日に東日本大震災の被災地を訪問する「Tohoku Trip」を実施。現地体験を通し、自分たちにできることを考え行動することを目的に子どもたちが参加する。
東京都私立学校審議会は3月17日、東京都知事あてに私立学校の設置等に関する11件の答申を行った。駿台予備学校立川校の設置や松蔭女子専門学院の廃校などが認可された。
文部科学省は3月18日、「大学の世界展開力強化事業」平成23年度採択分の25のプログラムについて中間評価結果を公表した。立命館大学と千葉大学が優れた取組状況のS評価の結果になった。
マイナビが「2015年卒マイナビ大学生就職意識調査」を行い、その結果を発表した。大手企業志向の学生が44.9％と約半数に上り、前年比3.7ポイントアップの2年連続で上昇となった。
法科大学院の学生募集停止が相次いでいる。関東学院大学は3月14日に、新潟大学は3月17日に、2015年度以降の学生募集を停止すると発表した。いずれも志願者が減少したためだという。なお、在学生が課程を修了するまでは両校とも存続する。
Z会は4月、新中3生と新高1生を対象に「未来のグローバルリーダー準備講座～考える力を磨く～」を開講する。1回完結型の日本語による特別有料講座で、年4回の開催を予定している。
総務省統計局が3月12日に発表した「日本の統計2014」によると、平成24（2012）年の子ども一人あたりの学習費は、公立中学校が459,511円、私立中学校が127万8,690円で、私立は公立の2.8倍であることがわかった。
文部科学省は3月14日、平成25年度の「国立大学改革強化推進補助金」の選定結果を発表した。横浜国立大、千葉大、埼玉大など、7大学による組織改革や機能強化などの取組みが選ばれた。
立教大学は、2月8日に実施した2014年度一般入試の「日本史」に出題ミスがあり、25人を追加合格したと発表した。ミスがあった設問は、受験した3,221人全員を正解とし、合否判定を新たに実施したという。
土曜授業導入について、全国の自治体首長の37.5％が「実施する」と回答したことが、日本青年会議所が3月14日に発表した調査結果より明らかになった。
ディスコは3月13日、「採用活動に関する企業調査（2014年2月調査）」を発表した。2015年3月卒業予定者の採用見込み「増加」と回答した企業が3割で、採用意欲の高まりが数字に表れた結果となった。
春のセンバツと呼ばれる「第86回選抜高等学校野球大会」の出場校全32校が参加する中、抽選会が3月14日に毎日新聞大阪本社で行われた。全16試合の組み合わせが発表され、3月21日から12日間、熱戦を繰り広げることになる。
サンディスクコーポレーションは学生の教育をサポートするための学金プログラムを日本で開始することを発表。同プログラムは東京大学・東北大学・名古屋大学の3大学にてコンピュータサイエンスまたは工学を学ぶ30人を対象に実施される。
