内田洋行は2018年7月2日、学校現場の先生たちがICTを活用して円滑に授業を進めるため、社内研究所である内田洋行教育総合研究所の研究実績をもとに開発された「情報活用能力育成のための教員研修サービス」の提供を開始する。
角川ドワンゴ学園が運営する「N高等学校」（以下、N高）は、2016年に開設されたネットの高校だ。そのN高のプログラミング教育メソッドを紹介した「Webプログラミングが面白いほどわかる本」を、読者5名にプレゼントする。
「赤本」の英俊社が、2018年より映像コンテンツを制作する「KAWASEMI映像プラス」のサービスを開始した。 英俊社 代表取締役の久保博彦氏、同社営業部係長の金子直純氏、本サービスの映像制作に携わるMOP 取締役COOの圓林真吾氏とディレクターの高瀬伸介氏に聞いた。
文部科学省は平成30年6月27日、Webサイトに「『高大接続改革』に係る質問と回答」を掲載した。高大接続改革に関して、大学入学共通テストで活用される民間の英語資格・検定試験、平成33年度の大学入学者選抜などについて、Q＆A形式でわかりやすく紹介している。
文部科学省中央教育審議会の大学分科会将来構想部会は平成30年6月25日、「今後の高等教育の将来像の提示に向けた中間まとめ案」を公表した。国公私立の枠を越えた「大学等連携推進法人（仮称）」や国立大学の一法人複数大学制度の創設などを提言している。
規則的な生活を送り、本や新聞などに親しむ子どもは、親の年収や学歴が低くても、学力が高い傾向にあることが平成30年6月27日、文部科学省が公表した平成29年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）結果の分析から明らかになった。
アメリカ大使館は2018年7月18日、アメリカにおけるICT教育と第ニ言語教育に関する「米国教育現場レポート」講演会を開催する。会場は大阪府大阪市のTKP大阪淀屋橋カンファレンスセンター。参加は無料。
大阪府は平成30年6月25日から平成31年3月31日まで、スクールロイヤー制度を試行的に実施する。対象校は全府立学校。教職員は、大阪弁護士会の弁護士（スクールロイヤー）から法的・ケースワーク的観点に基づく助言を得て、適切な対応や取組みを進めることが可能となる。
国立教育政策研究所は平成30年6月25日、平成29年度版「キャリア教育」資料集（研究・報告書・手引編）をWebサイトに公開した。文部科学省による手引きや報告書、中央教育審議会答申など、キャリア教育のための各種資料を網羅している。
WRO Japanは、国際ロボットコンテスト「World Robot Olympiad（WRO）」に参加する選手たちを指導する教育者を対象に、「科学技術におけるロボット教育シンポジウム」を2018年7月21日に開催する。
レアジョブは2018年6月22日、英検対策に特化した学校向けの英検対策ライティング添削サービス「レアジョブライティング添削サービス＜英検対策＞」の提供を開始した。
日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）は、日本在住で日本国籍を有する英語教員などを対象とした「2019年度フルブライト語学アシスタント（FLTA）プログラム」奨学生の募集を開始した。2018年8月31日まで応募を受け付ける。
日本経済団体連合会は2018年6月19日、「今後のわが国の大学改革のあり方に関する提言」をWebサイトに公表した。大学の教育・研究力を高めるため、大学間の連携や再編・統合を進める必要性を強調し、制度の改正や見直しなどを提言している。
毎年変化を遂げている大阪府公立高校の入試について、気になる受験生は多いだろう。進路選択を控えた受験生たちのために今一度情報を整理すべく、開成教育セミナーの門脇由治氏と藤山正彦氏に、大阪府公立高校入試の特徴と対策を聞いた。
夏休みを控えた受験生たちへ。横浜翠嵐高校、湘南高校などの難関校をはじめとする神奈川県公立高校入試について、2018度の振り返り、そして2019年度の傾向予想や対策を、横浜市内公立旧学区トップ校の合格者総数No.1を誇る湘南ゼミナールの金澤浩氏に伺った。
5月の連休明けから受験モードへ徐々にシフト。多くの受験生にとって憧れの都立日比谷高等学校・都立西高等学校で充実した高校生活を送った3人に、合格を手に入れるまでの道のりや母校の特徴や思い出について、リアルな経験を語ってもらった。
