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日本でTOEICプログラムを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は2024年12月5日、リスニング問題に特化した教材「公式TOEIC Listening & Reading Part 3 & 4 音声速解」を発売する。定価3,300円（税込）。
名古屋商科大学は2024年11月7日、ジョンズ・ホプキンズ大学（アメリカ・メリーランド州）と提携を締結したことを公表した。名古屋商科大学経営管理課程（Global BBA）を卒業した学生は、ジョンズ・ホプキンズ大学（Carey Business School）の1年間の修士課程プログラムに参加できる。
大学通信が運営している教育情報Webサイト・ユニヴプレスは2024年10月17日、「2024年女子大の実就職率」を掲載した。1位は聖徳大（千葉）で、実就職率97.4％。西日本1位（全体6位）は甲南女子大（兵庫）で94.7％だった。
文部科学省は2024年11月6日、公立大学および私立大学の共同利用・共同研究拠点について、中間評価結果を公表した。2021年度に認定された4拠点のうち、藤田医科大学（医科学研究センター）脳関連遺伝子機能の網羅的解析拠点が最高評価のS評価を獲得した。
Zenkenは2024年11月から12月にかけて、海外留学推進協会と共催で「返済不要の奨学金を支給するアメリカ4大学の留学説明会」をオンラインで開催する。対象は高校生、既卒生、大学生、社会人およびその保護者、学校関係者など。参加費無料、事前申込制。
令和6年（2024年）司法試験の合格者数と合格率をみると、1位はいずれも「予備試験合格者」であることが、法務省の2024年11月6日の発表より明らかになった。予備試験合格者の合格率は92.84％。一方、合格者を出せなかった法科大学院は8校あった。
鹿児島大学は2024年11月5日、2023年11月21日に実施した医学部保健学科看護学専攻の学校推薦型選抜Iに出題ミスがあったと発表した。該当の設問は、受験者全員を満点としてあらためて採点。その結果、合否判定に変更が生じた。
TACは、2024年11月10日に本試験が実施される2024年度（令和6年度）行政書士試験の解答速報を試験当日の午後8時半ごろにWebサイトで公開する。さらに、Web公開に先駆けて、午後7時半ごろよりYouTubeにて「解答速報会」をライブ配信する。
東洋大学生体医工学研究センターは2024年11月8日、「『未来を拓くバイオミメティクス』 キックオフシンポジウム～バイオミメティクスと次世代に向けた教育～」をテーマにしたシンポジウムを開催する。オンライン配信は誰でも参加できる。参加無料、事前申込制。
小・中学校9年間の不登校を経て、内田拓海氏は高校でピアノを始め、東京藝大入学を果たし、現在は大学院に通いながら作曲家としても活躍している。著書『不登校クエスト』（飛鳥新社）で伝えきれなかった、不登校を選択した当時の思い、転機となった通信制高校時代、大学受験期の葛藤や挫折、在学中の苦悩、これからの活動などについて話を聞いた。
アクシスは2024年10月31日、日本国内の「学歴フィルター」に関する意識調査の結果を公表した。就活時において学歴の影響があったと回答した人は63％であることがわかった。
日本英語検定協会は2024年10月31日、2025年度実用英語技能検定（英検従来型）の試験日程を公表した。一次試験は、本会場が6月・10月・1月の年3回、準会場は各回A～Fの6日程を設定。二次試験は各回A・Bの2日程を設ける。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は2024年10月25日、2025年度のTOEIC Program公開テスト日程を発表した。TOEIC L＆R公開テストは年36回、TOEIC S＆W公開テストは年24回実施する。
神奈川県は2024年10月29日、2024年度（令和6年度）神奈川県内大学等在籍留学生調査の結果を公表した。県内の留学生総数は前年度比2,045人増の1万4,001人。コロナ流行前の2019年度を上回り、過去最多となった。アジア出身者が、留学生の9割超を占めている。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は2024年10月28日、TOEIC Listening & Reading公開テスト（以下、TOEIC L&R公開テスト）のリピート受験割引制度のリニューアルを発表した。次回試験日より割引価格6,710円（税込）で受験できる。最大12か月有効。
2024年「全国社長の出身大学」は、社長数1万9,974人で「日本大学」が14年連続トップを守ったものの、調査開始以来、初めて2万人を下回った。2位は「慶應義塾大学」、3位は「早稲田大学」。西日本を中心に、中堅私大や地元の国公立大が徐々に社長数を増やしている傾向も見られる。
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