advertisement
advertisement
「仮想通貨」とは何なのか。普通のお金とどう違うのだろうか？ 池上彰氏の「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」（KADOKAWA）から、親子でいっしょに考えたい、世の中の情報を読み解くために必要な教養を紹介する。
大学入学共通テストまで残り約1か月。全国の大学受験生は、焦りを感じながらも受験勉強の総仕上げに取り組んでいるころだろう。残り1か月で学習効果を最大化するためにすべきこととは。駿台予備学校仙台校・立川校の高卒クラス担任に話を聞いた。
カルペ・ディエムは、現役の東大生を対象に「2024年に出版された中で面白かった書籍」と題したアンケートを2024年12月に実施した。文芸書、ビジネス書、同社の書籍の3つの分類で行われたこの調査は、東大生の視点から選ばれた書籍をランキング形式で発表するものである。
ECマーケティングは、関東地方の私立大学30校を対象に、Webサイトのユーザビリティ調査を実施し、「2024-2025私立大学サイトユーザビリティランキング（関東地方編）」を発表した。調査の結果、中央大学が総合1位に輝いた。
人事院は2024年12月25日、2025年から実施する一般職試験（大卒程度試験）「教養区分」の新種目の試験時間・出題数などを追加公表した。一般職試験（大卒程度試験）の「教養区分」は、同試験の他の試験の区分と同日に第1次試験を実施する。
人事院は2024年12月25日、2025年度国家公務員採用試験の日程などについて、総合職試験（春）受験案内をWebサイトに掲載した。総合職試験の院卒者試験と大卒程度試験（教養区分以外）の第1次試験を、2025年3月16日に実施する。受付期間は2月3日から25日まで。
孫正義育英財団は、2025年1月15日から3月3日まで、25歳以下の若手人材を対象に第9期支援人材を募集する。選考通過者は財団生として認定され、希望者には支援金が給付される。オンライン説明会は1月27日に開催される予定で、30人程度を財団生として認定する。
学情は、2025年4月に入社を控える新社会人を対象に「入社先でのキャリア」について調査した。新卒で入社した企業で働きたい年数は「定年まで働きたい」との回答が最多となり、うち約半数が「10年以上」働きたいと考えていることがわかった。新卒で入社した企業で目指したい役職は「主任・係長」がもっとも多かった。
大学通信は2024年12月23日、新卒就職者の出身大学から測る企業入社難易度ランキング2024を発表した。4位は「三井物産」、5位は半導体関連装置などを手掛ける「レーザーテック」がランクイン。1位から3位は、大学通信のWebサイトで確認できる。
山田進太郎D&I財団とスタディプラスが運営するStudyplusトレンド研究所は、2024年4月に高校生・大学生8,831人を対象に「文理選択に影響を与える要因：高校生・大学生の進路実態調査」を実施した。この調査では、女子の理系志望が男子より13.5ポイント低く、親からの影響が進路選択に大きく関与していることが明らかになった。
玉川学園（東京都町田市）は2024年11月20日、創立95周年を記念する音楽イベント「玉川の集い ～歌声は力、合唱は労作～」を横浜アリーナで開催した。幼稚園から大学院までの園児・児童・生徒・学生をはじめ、教職員、卒業生、保護者、来賓など総勢1万人が集結し、美しいハーモニーを響かせた。記念すべき1日のようすを詳しくレポートする。
「アメリカ大統領選挙」どう行う？いったいどうやって選ばれているのか？池上彰氏の「カラー図解 社会人なら知っておきたいニュースに出るキーワードがすっきりわかる本」（KADOKAWA）から、親子でいっしょに考えたい、世の中の情報を読み解くために必要な教養を紹介する。
留学生進学予備校、日本語学校、日本語講師養成講座を運営している行知学園は2024年12月20日、深圳大学（中国）の東京校と提携し、新たに指定校推薦枠を設けたと発表した。奨学金制度もあり、日中間の交流をさらに促進したい考え。
共通テストまで1か月を切った。医学部入試が迫る今、合格に向けての効率的な過ごし方とは。駿台予備学校で医学部受験生向けオンラインコースの担任を務める柳生璃乃氏を取材した。
法務省は2024年11月29日、司法試験および司法試験予備試験のデジタル化に関するQ＆Aを更新。現在開発中のCBT試験の練習版や体験版について、2025年4月ごろにWebサイト上で公開予定との見通しを公表した。あわせてCBT試験の操作マニュアルなども公開予定だという。
篠原欣子記念財団は2024年12月10日より、アメリカ留学を目指す日本の若者を対象とした給付型奨学金プログラムの募集を開始した。経済的な理由でこれまでアメリカ留学を諦めていた学生や社会人を対象に、新たな学びの機会を提供するべく10名程度を募集する。
