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GMOメディアが運営するプログラミング教育メディア「コエテコ by GMO（コエテコ）」と「月刊 私塾界」が実施した調査によると、2020年から小学校でプログラミング教育が必修化されることを「知っている」保護者は約半数であることがわかった。
NTTドコモは、ドコモの100％子会社であるNTTドコモ・ベンチャーズ（NDV）を通じ、タブレットを活用した学校教育分野向けサービスを拡充するため、forEst（フォレスト）へ出資したことを発表した。
文部科学省は平成30年2月20日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果を公表した。デジタル教科書の整備状況は、小学校が52.1％、中学校が58.2％、高等学校が12.5％。都道府県別では佐賀県が98.7％ともっとも高かった。
総務省は、教育の情報化を推進するため実施してきた「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業の成果発表および今後の取組みについて広く紹介する「教育の情報化」フォーラムを、2018年3月8日に東京で開催する。申込みは、Webサイトにて受け付けている。
教育版レゴマインドストーム正規代理店のアフレルは、「EV3ロボット動画コンテスト2017」の審査結果を発表した。グランプリは「ものまねロボットを作ってみた」、準グランプリに「未来のピアニスト」「授業のランキング付をするロボット」の2作品が選ばれた。
シャープは2018年2月19日、モバイル型ロボット「RoBoHoN（ロボホン）」の開発者向けモデル「SR-X002」の発売を発表した。付属のパソコン用アプリケーションを使い、ロボホンの動きを自由にプログラムできる。
ヤマハが企画協力・制作を行ったデジタル教材「Music Edutainment Application 楽譜が読めるようになる！Vol.1～リズムトレーニング～」が、2018年3月16日に教育芸術社から発売される。楽譜を読む力「読譜力」が身に付けられる小中高校向けのデジタル教材だ。
iPadをフル活用するオンライン講座「Z会Asteria」は、教育×ICTをテーマとしたWebサイト「マナビシフト for the future」で、学校で導入されることの多いiPadについて、保護者が事前に知っておくべきことなどをまとめて紹介している。
子ども向けプログラミング教育施設として2018年2月にオープンした「みらいごとラボ」は、新たにママを対象としたプログラミングスクールを2018年4月に開講する。2月19日からは講座内容をいち早く体験できるお試しレッスンも開催。Webサイトにて申込みを受け付けている。
河合塾は2018年2月14日、英語スピーキングの練習用動画とCBT形式の測定テストをパッケージした中学・高校専用商品「KJET-S（ケイジェット－エス）」を4月から提供すると発表した。授業で活用することで、中高生のスピーキング力養成に役立てることができる。
キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズは、小中学生向けのプログラミング教室「特別プログラミングラボ」を大阪事業所でスタートする。参加無料だが、予約が必要。申込みはWebサイトまたはFAXにて受け付けている。
COMPASSは、人工知能（AI）型タブレット教材「Qubena」の新サービス「Qubena Wiz」を2018年2月14日より提供開始した。Qubenaとオンライン家庭教師を組み合わせたサービスで、全国どこからでもQubenaを活用できるようになる。
SNSに勉強に関する投稿をしている「勉強アカウント」を約半数の女子中高生が自発的に見ていることが、GMOメディアが運営する「プリキャンティーンズラボ」の調査で明らかになった。勉強のようすをSNSに投稿した経験がある女子中高生は約3割。
NTTドコモは2018年2月13日、教育現場におけるプログラミング教育の普及をめざし、さまざまなセンサーデバイスを連携させるプラットフォーム「Linking」とプログラミング学習ツール「Scratch（スクラッチ）」を活用したIoT教育教材を開発したと発表した。
中学生・高校生向けのプログラミング教育事業を手がけるライフイズテックは2018年3月3日・4日の2日間、中高生対象の「VR CAMP with PlayStation VR in Waseda」を早稲田大学西早稲田キャンパスで開催する。参加費は無料。申込みはWebサイトにて受け付けている。
デジタルハリウッドと奈良県教育委員会は、県内公立学校におけるICT活用教育について連携すると発表。おもに県内公立学校（小中高校・特別支援学校）におけるICT活用教育エバンジェリスト育成プロジェクトについて、デジタルハリウッドのノウハウを生かした支援を行う。
