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グーグルは19日、「Google検索」の表示方法を大幅刷新した。質問されたキーワードに応じて、答えがウェブ上にある場合、該当する部分を強調して表示する。たとえば「認証保育園とは」といった検索を行うと、新しい方式で検索結果が表示される。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）は3月18日、第六期活動報告書を公開した。青少年インターネット利用問題の最新状況やフィルタリングの設定例、ネット機器の使わせ方などについて、134ページにわたってまとめている。
米Facebookは15日、コミュニティ規定の明確化と政府からの請求への対応について発表した。コミュニティ規定については、日本語版でも今週中にアップデートが行われる予定だ。
アイシン精機と千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター「fuRo」は3月17日、パーソナルモビリティ「ILY-A（アイリーエー）」を企画・開発したと発表した。「ビークルモード」、「キックボードモード」、「カートモード」、「キャリーモード」の4種類に変形できる。
ベネッセコーポレーションは3月17日、同社の業務委託先の元契約社員が顧客情報23名分を不正に取得し、外部に持ち出していた可能性があることが判明したと発表した。持ち出された全情報はすでに回収されており、二次被害の申し出はないという。
イギリス、ロンドン発。タブレットにインストールしたアプリでルールを設定して遊ぶことができるスマートボール「Hackaball」が、クラウドファンディングのキックスターターに登場した。
Googleは16日、日本国内の非営利団体を対象としたアイデアコンテスト「Googleインパクトチャレンジ」について、ファイナリスト10組を発表するとともに、一般投票の受付を開始した。
法務省は3月13日、平成26年における「人権侵犯事件」の状況を発表した。インターネット上の人権侵犯事件は前年比1.5倍の1,429件と急増し、過去最高件数を更新した。動画投稿サイトや掲示板による名誉毀損やプライバシー侵害事例などがあったという。
日立マクセルはくらしサポートHEMS「Hemlia(ヘムリア)」の本格展開を発表した。専用端末として「ESゲートウェイ」の販売を4月1日より開始する。HEMS（ヘムス）は、家庭内でのエネルギー使用状況などを管理するシステム。
電気通信大学先端工学基礎課程は、夜間社会人コースにおいて開講している、企業が抱える課題に学生が取組み解決策を提案する新しいカタチの課題解決型授業「技術課程演習」の取組みを紹介する特設ウェブサイトをオープンした。
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33％で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
日本通信とVAIOは12日、コラボレーションによるAndroid 5.0搭載スマートフォン「VAIO Phone」を発表した。製造元は日本通信となり、VAIOはデザインを中心に監修を行う。5インチの画面サイズながら女性でも扱いやすいとしている。
ASUSは11日、日本語入力システム「ATOK」を標準搭載した7インチAndroidタブレット「MeMO Pad 7」(ME171C)を発表した。価格はオープンで、予想実売価格は17,800円前後（税抜）。3色がラインナップされ、発売はブラックとゴールドが13日、レッドが3月下旬となっている。
ゼンリンデータコムと電通は3月11日、東日本大震災から満4年を機に、「全国避難所データベース」を、全国の自治体と在日外国大使館向けに無償提供すると発表した。これまで難しかった周辺自治体を含めたより広域での防災計画の立案や広報に活用できる。
アップルが新しいMacBookを発表した。ノートブック製品の新ラインとなるMacBookは、重さ920グラム、薄さ13.1mm。既存の11インチMacBook Airと比べ、24パーセントも薄くなっている。
ドン・キホーテは9日、7インチディスプレイ搭載のAndroidタブレット「カンタンPad2」を発売した。全国のドン・キホーテ各店舗で販売し、価格は6,980円（税抜）。第1弾モデルよりもディスプレイ解像度を上げ、ストレージを倍増するなどのスペックアップを図っている。
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