Google Japanは26日、検索キーワードを入力中にリアルタイムで検索結果を予測する「Googleインスタント検索」の日本語版を発表した。
ウイルス対策ソフトなどを提供するマカフィーは、本物そっくりの不正サイトであるコピーサイトへの注意を呼びかけている。
キッズ@niftyは、イベント紹介や紙工作、ゲームなどを提供する「こどもの日大さくせん」を提供。親子で五月人形や鯉のぼりを手作りして、飾ってみてはいかがだろうか。
NTTコミュニケーションズは、誰でもどこからでも家計簿がつけられるクラウド型のネット家計簿「OCN家計簿」の無料提供を4月18日に開始した。
NTT東日本は東日本大震災の被災地にて、同社のブロードバンド回線「フレッツ光」や、テレビ電話端末「フレッツフォン」を活用した遠隔健康相談サービスを無償で提供している。
東日本大震災発生後には、インターネットがさまざまなシーンで活用された。被災地では、どんなキーワードが注目されたのだろうか。
首相官邸ブログ「KAN-FULL BLOG」が13日、約1ヵ月ぶりに更新された。同ブログは、東日本大震災発生前の3月10日に「松本新外相と五十嵐新参与への期待」というタイトルでつづられて以来、約1ヵ月更新されなかった。
アマゾンは4月14日、東日本大震災の復興支援のための特集ページを開設。東北・関東地方の商品を集めて掲載している。
花の製作委員会は4月13日、約2,200種類の花を掲載する国内最大級の図鑑サイト「みんなの花図鑑」をオープンした。
Google Japanは11日、東日本大震災の発生を受け、世界の人々からの日本への応援メッセージを募集する「Messages for Japan」プロジェクトを開始した。
楽天は4月6日、インターネットショッピングモール「楽天市場」内に、被災地のニーズに合った特定物資を寄贈できる特設サイト「楽天たすけ愛」を開設した。
経済産業省は5日、震災対応でTwitter等を利用する公共機関が増えていることを受け、内閣官房情報セキュリティセンターIT室、総務省と共同で、「国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信についての指針」を発表した。
日能研では、被災地でボランティア活動に取り組む人たちへ向けた小冊子「どこでもみんなでできるアクティビティ集」をPDFファイルで公開している。