阪神電気鉄道は4月16日、同社が提供する阪神あんしんサービス「登下校ミマモルメ」が大阪府箕面市の全公立小中学校、高石市と熊取町の全公立小学校（児童・生徒総数16,764名）に一斉導入され、2015年度の入学式当日よりサービスを開始したと発表した。
日本PTA全国協議会は4月13日、「インターネット利用を正しく行うためのリーフレット」を作成し、Webサイト上に公開した。利用時間などを記入する「わが家のスマホ・ケータイ誓約書」もあり、親子のルール作りなどに役立ちそうだ。
ソフトバンクモバイルは8日、Appleから発売される「Apple Watch」3モデルのうち、「WATCH」および「WATCH SPORT」の2モデルを24日にソフトバンク銀座と表参道の各店舗で発売することを発表した。
米デルは8日（現地時間）、10.5インチディスプレイを搭載したAndroidタブレット「Venue 10 7000」シリーズを発表した。2,560×1,600ピクセルの高精細画面をもつ。発売は5月で、価格は499ドル。
アメリカ、デンバー発。危険から身を守るための、ウェアラブルデバイス「Revolar」がクラウドファンディングのキックスターターに登場した。10円ほどのサイズで、洋服や下着に装着し、スマートフォンにインストールしたアプリで設定を行うことで、身の危険を伝える。
女子中高生の2人に1人はSNSに疲れやストレスを感じていることが4月7日、ふみコミュニケーションズによる「女子中高生の友達についての意識調査」の結果から明らかになった。SNSやネット上での悪口・暴言については、3割が経験していた。
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
2014年の国内タブレット端末は、教育市場向けを中心とした需要の拡大により法人市場が前年比56.7％増の235万台、個人市場向け569万台と合わせた全体の出荷台数が前年比8.0％増の804万台となったことが、IDC Japanの調査結果より明らかになった。
ソニーは27日、先日発表したばかりの「Xperia」シリーズ初のSIMフリーモデル「Xperia J1 Compact」に、スヌーピーをあしらった「Xperia J1 Compact SNOOPYモデル」を発表した。ソニーストア限定で「Xperia J1 Compact」と同日の4月20日に発売される。
ICT総研が発表した「小学生のスマートフォン利用実態調査」によると、小学生の携帯電話利用者は3人に1人で、そのうち6人に1人がスマホを所持していることがわかった。
子どもにスマホを持たせるにあたり6割以上が「依存してしまう」ことに不安を感じていることが、東京都が行った調査からわかった。また、保護者の課題として、スマホに関する「知識習得」や「親子のコミュニケーション」をあげていた。
イオンは19日、MVNOサービス「イオンスマホ」の春夏モデルとして「VAIO Phone VA-10J」（VAIO製）、「KYOCERA S301」（京セラ製）、「Xperia J1 Compact」（ソニーモバイル製）の3機種を発表した。
ディー・エヌ・エー（DeNA）とライフイズテック（Life is Tech！）は3月19日、次世代のITヒーローを発掘する「TECH LAUNCH AUDITION（テックローンチオーディション）」を開催すると発表した。対象は中学生～大学生。4月12日まで、エントリーを受け付けている。
アメリカ、テキサス発。乳幼児の体温や姿勢を計測するためのウェアラブルデバイス「Baby Check」が、クラウドファンディングのキックスターターに登場した。生後0か月から5歳までの乳幼児の体温や姿勢、睡眠の状態を感知し、同期したスマホのアプリに情報を送信する。
学研教育総合研究所は3月17日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」の2014年9月に実施した結果の第3弾を公表した。自分専用の携帯電話を使用している割合は、男子よりも女子のほうが高く、学年が上がるにつれて高まっている。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
