advertisement
advertisement
伊勢丹新宿店本館6階ベビー&キッズフロアに10月1日、「こどものおへや」をテーマにセレクトしたインテリア・ルームウェア・生活雑貨を紹介するゾーンが誕生した。
大日本印刷（DNP）は9月30日、台湾Quanta Computer（クァンタ・コンピュータ）と共同開発したカラーマネジメント用LSIを搭載のオリジナルタブレット端末2機種を、教育機関や企業、美術館などに向けて12月に発売すると発表した。
子どもの歯並びが気になる保護者は多く、噛み合わせのバランスが悪いと顎や肩に負担がかかる、集中力に影響するなどという懸念点もあるようだ。その一方で、特に受験期などは矯正治療が子どもに与える不安も気になるところだ。
外来種の有毒グモ「セアカゴケグモ」が9月24日、東京都内で初めて見つかった。基本的におとなしく攻撃性はないが、雌は毒があり、触るとかむことがあるため、東京都福祉保健局などは「素手で捕まえたり、触らないように」と注意を呼びかけている。
東京都と東京都レクリエーション協会は、誰もが気軽に楽しめるスポーツが体験できる「東京みんなのスポーツ塾」を駒沢オリンピック公園総合運動場で11月3日、22日、30日に開催する。
エムティーアイが運営する『ルナルナ』では、毎月サイト内で「みんなの声」と題してアンケート調査を行っており、今回は10月の「ピンクリボン運動」強化月間にちなんで、「乳がんとピンクリボンについて」の調査結果を発表している。
「忙しい」「もっとゆっくり過ごしたい」と感じる子どもが増加していることが9月22日、「第2回放課後の生活時間調査」の結果（速報版）から明らかになった。学校の授業時数増などを背景に放課後の時間が減り、多忙な子どもの実態が浮き彫りとなっている。
アンケートサイト「Qzoo」を運営するゲインは、会員を対象に「夏の不調と秋バテに関する調査」を実施し、800人から回答を得た。
ユニセフは、国連が16日に発表した新たな統計から、報告書「2014年度版 子どもの死亡における地域（開発レベル）別の傾向」を発表。2013年、5歳未満で死亡した子どもは世界で630万人に達していることが明らかになった。
厚生労働省は9月16日、医療機関向けに「デング熱診察ガイドライン（第1版）」を発表した。解熱剤を投与する際、アスピリン、イブプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬は、症状を悪化させるため使用すべきではないと注意を促している。
内閣府は9月16日、母子保健に関する世論調査結果を発表した。小児救急電話相談（#8000）を知っている割合はわずか10.2％にとどまり、9割近くが知らないことが明らかになった。認知度は、女性や30代で高い傾向にある。
厚生労働省は9月12日、「デング熱国内感染事例発生時の対応・対策の手引き（第1版）」を作成し、全国の地方公共団体の衛生主観部局あてに配布したことを発表した。手引きではデング熱の発生例や発生時の対応などが記載されている。
厚生労働省は、渋谷区および隣接する特別区（世田谷区、目黒区など）の公園に対して、蚊のデングウイルス保有調査を順次進めている。11日の時点で、戸山公園や駒沢オリンピック公園など9公園から採集した蚊については、陰性が確認された。
東京都教育委員会は9月10日、都内の公立小学校でインフルエンザの集団感染により学級閉鎖の措置をとったと発表した。都内の学校がインフルエンザで学級閉鎖するのは今季初めて。全国的にも今シーズン初とみられる。
文部科学省は、学校における自殺予防教育導入の手引「子供に伝えたい自殺予防」を作成し、ホームページ上に公表した。児童・生徒に自殺予防教育を導入するための目標や展開例、留意点などを教師向けに具体的に示している。
厚生労働省がデング熱対策に関する関係機関緊急対策会議の結果を公開した。9月9日14時現在で国内の患者数は86人で、都内23区における発生を低減させるための住民への注意喚起などの対策を実施していく。
