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C.Dreamsが運営する子供の教育メディア「ちいく村」は、2022年8月、小学1年生～6年生の子供を持つ保護者200人を対象に「子供の夏休みの宿題に関する調査」をインターネットによる任意回答で実施した。
ニフティは子供向けサイト・ニフティキッズにて、「インターネット上の友だち（ネッ友）」に関するアンケートを実施し、結果を公開した。ネッ友がいる小中学生は約6割で、実際にネッ友と会ったことがある人はそのうちの15％ということが明らかになった。
SELFは、スマホアプリ「SELF」を利用するユーザー6,267人に「あだ名禁止」に関するアンケート調査を実施し、2022年8月5日に調査レポートを公表した。「あだ名」については、75％の人が「禁止すべきではない」と答え、多くの人が肯定的な考えをもっていることがわかった。
さわだスポーツクラブは2022年8月3日、小児科医を対象にした「子供の夏バテ」調査の結果を公表した。マスク着用時の熱中症のリスクについては、7割以上が大人よりも子供のほうがリスクが高いと感じていることがわかった。
千葉県四街道市は2022年8月2日、コロナ禍における原油価格・物価高騰等に伴う、給食の食材料費の値上がりに対応するべく、学校および保育所給食の食材料費高騰分を独自に支援すると発表した。子育て世帯への負担増を抑制し、従来の給食費で質と栄養量の確保を目指す。
第7波が全国で急拡大する中、感染予防対策として「必ずマスク」をする人が8割にのぼることが、マクロミルの調査結果から明らかになった。厚生労働省等が呼びかける熱中症予防と新型コロナ感染予防の両立が難しい局面にきていることが浮き彫りとなっている。
起立性調節障害改善協会は2022年7月、LINE・メールを利用した無料相談を開始。想定した3倍以上の相談が寄せられており、多くの人が起立性調節障害で悩んでいることが明らかになった。
インフォメーションギャップバスターは、「こども家庭庁」創設にあたって、「多様性をもつこどもの家庭の子育てをいかに支援するか」について、言語（視覚・聴覚）・コミュニケーションの手段の観点から、「聴覚障害児ことば教育五策」を提言する。
東京都は2022年7月29日、都政の政策全般を子供目線でとらえ直し、子供政策を総合的に推進するための「チルドレンファースト 子供政策の加速に向けた論点整理」を公表。あわせて論点整理についての意見募集を開始した。8月31日まで都民の意見を募集する。
コクヨグループのコクヨ工業滋賀は自社運営のECサイト「となりのひきだし」開設1周年を記念して、新ブランド「すぐつく」シリーズから工場発のアイデア商品をECサイトを中心に2022年7月21日に発売した。
味の素は、この夏、AJINOMOT PARK内に子供たちの夏休みの自由研究にピッタリな2つのWebサイトを公開した。13のテーマの自由研究も紹介している。
ゼネテックは災害時位置情報受信アプリ「ココダヨ」にて、自然災害を中心とした防災機能に加え、新たに防犯対策の機能「不審者情報通知」の提供を開始した。自身や家族等から3km以内で発生した不審者情報をプッシュ通知する。
児童健全育成推進財団は2022年8月1日～9月16日の期間、生きづらさを感じている子供に向けてメッセージを発信する。厚生労働省が提唱する「自殺予防週間」等、子供の命を守る取組みの一助となることを目指す。
日本サッカーミュージアムでは、2022年7月23日～8月21日を夏季特別開館期間とし、毎日午前10時から無休で開館。8月1日～15日は夏休みスペシャルイベントとして、サッカーにまつわるトークショーや自由研究イベントを各種開催する。対象は小中学生、いずれも事前申込制。
大阪府豊中市は2022年7月25日、子供や子育て世帯が気軽に使える空間の確保を目指し、市役所の休憩スペースを「クール自習室」として開放した。設置期間は8月24日まで。夏休み期間中、快適に過ごせる空間を子供たちに提供する。
東京大学大学院総合文化研究科ギフテッド創成寄付講座とロートこどもみらい財団、SPACEの3者は2022年7月21日、子供たちの精神的・社会的なウェルビーイングの充足を通じて、子供たちが自分らしさを発見し、探究する仕組みづくりに向けた連携協定を締結した。
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