子ども用スポーツメガネ「SWANS EYEGUARD」Zoffオリジナルカラー
Zoffを運営するインターメスティックは、日本学校保健会が推奨する子ども用スポーツメガネ「SWANS EYEGUARD」のZoffオリジナルカラーの発売を一部限定店舗で開始した。
中学の運動部活動、休養日は週2日以上…スポーツ庁案
スポーツ庁は平成30年1月16日、第6回「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン作成検討会議」において、ガイドライン骨子案を公表した。中学校運動部の活動時間を「平日2時間程度、休日3時間程度」とし、週2日以上の休養日を設けることなどを示している。
【高校野球2018春】第90回選抜高校野球大会、代表校36校を予想
シーズンオフに入っての野球ファンの楽しみは、今季を振り返るということもあるが、やはり、来たるべきシーズンへ思いを馳せることである。それは、プロ野球ファンや社会人野球ファン、大学野球ファン、そして高校野球ファンも同じではないだろうか。
H29年の那須雪崩事故、栃木県教委が再発防止策を策定
栃木県教育委員会は平成30年1月9日、「那須雪崩事故を教訓とした学校安全のための取組」を掲載した。平成29年3月の死亡事故を受けて策定されたもので、高校生の登山における安全確保や顧問などの資質向上、運動部活動や学校行事などにおける安全管理の徹底が盛り込まれた。
【2017年重大ニュース-中学生】問われる読解力・創造力、部活動も争点に
中学生や高校受験、部活動や生活に関わる話題など、リセマムが選ぶ2017年の「中学生」重大ニュースを発表する。
部活動のあり方を追求、「日本部活動学会」設立
部活動に関する研究者や関係者が一同に集い、部活動を学術的に分析・考察する「日本部活動学会」が2017年12月27日に設立された。入会申込みを開始している。2018年3月25日には学習院大学で第1回大会が行われる。
教職員の働き方改革、学校業務を適正化…中間まとめ案
文部科学省の中央教育審議会は平成29年12月22日、学校における働き方改革に関する総合的な方策について中間まとめ案を公表した。学校や教師が担う業務を明確化・適正化し、ICTやタイムカードなどにより勤務時間の把握や管理を徹底すべきと求めている。
【年末年始】J:COM TV、学生スポーツ特集
TVサービス「J:COM TV」は、さまざまなジャンルの学生スポーツを年末年始に放送する。
第8回高校生デジタルフォトコンテスト、グランプリは「青春」
日本工学院とオリンパスは、「高校生活」をテーマに写真作品を募集した「第8回高校生デジタルフォトコンテスト」の受賞14作品を発表した。グランプリは東京学芸大学附属国際中等教育学校2年の大浦晏奈さんの作品「青春」が受賞した。
東京都、第2期スポーツ特別強化校を指定…城東・駒場など29校46部
東京都教育委員会は平成29年12月14日、第2期「スポーツ特別強化校」の指定校を公表した。優秀な競技実績を継続し全国大会を目指す「特別強化部」には、城東高校のバスケや硬式野球、駒場高校のサッカーや水泳など29校46部が指定された。指定期間は平成30年度より3年間。
県立学校教員、3割は1週間に60時間以上勤務…神奈川県
神奈川県教育委員会は平成29年12月13日、県立学校勤務実態調査の調査結果を公表した。1週間あたりの学内総勤務時間が60時間以上である高校の総括教諭・教諭は約3割にのぼることが明らかになった。
全日本バレーボール大学男女選手権大会〈後編〉中央大・石川祐希は2020年の鍵
今年は関東地区に集約され、男女同時開催となった全日本大学バレーボール選手権大会（スーパーカレッジバレー2017）は、男女ともに決勝は関東連盟所属の学校で争われた。
体育会学生向け就活講座「アスリートキャリアゼミナール」
アスリートプランニングは、2019年3月卒業予定の体育会学生向け就活講座「Athlete Career Seminar（アスリートキャリアゼミナール）」を開講する。
教職員の長時間過密労働、抜本的な解決を…全教が提言
全日本教職員組合（全教）は2017年11月20日、「教職員の長時間過密労働の抜本的な解決を求める全教の提言」をまとめ、記者会見にて発表した。いまや社会問題にもなっている教職員の長時間過密労働の解決に向け、教職員定数の改善や部活動の見直しなどを求めている。
職員の働き方へ理解を…長野県教委ら、保護者・県民に呼びかけ
長野県教育委員会、長野県市町村教育委員会連絡協議会、長野県PTA連合会は平成29年11月20日、「公立小中学校における働き方改革のための共同メッセージ」を発表した。教職員の働き方改革を進めるうえで、保護者や県民に協力を求めている。
中学運動部、顧問教員の半数が「校務との両立に限界」
校務が多忙で部活動との両立に限界を感じている中高運動部の主担当顧問教員が半数にのぼることが平成29年11月20日、スポーツ庁が公表した実態調査の結果から明らかになった。自身のワークライフバランスや指導力不足に悩む教員も少なくなかった。
