中学生以下の子どもがいる母親の85.9%が教育費に関して不安を感じていることが、インタースペースの調査結果より明らかになった。教育費を貯め始めた時期は、子どもが1歳までという回答が約9割を占めた。
受験情報サイト「中学図鑑」は2020年12月21日、中学受験にかかる補助学習費の実態について、前編として年収1,000万円以上の世帯のインタビュー調査の結果を公表した。中学受験のために実際に必要となった補助学習費、支出を抑えるための工夫などを紹介している。
日本の10歳未満の子どもの基礎学力は、11か国中9位であることが2020年12月17日、スプリックス基礎学力研究所の調査結果から明らかになった。低年齢層の基礎学力不足が顕著である一方、保護者の学習関与は11か国中最下位で、子どもの自信も低い実態にあった。
約9割が近年のインターネットトラブルに関するニュースを見て不安に感じながらも、そのうち半数が対策をとっていないことが、ジェイコム少額短期保険が2020年12月14日に発表した調査結果より明らかになった。
約半数の小中高生が2020年の目標・抱負を決め、このうち9割以上が達成のために努力していることが2020年12月16日、栄光ゼミナールの調査結果からわかった。目標・抱負は「学習習慣」や「受験」に関する内容が多い傾向にあった。
週に1回以上、子どもだけで留守番をさせている家庭は、小学校中学年以上で約6割にのぼることが、セコムが2020年12月16日に発表した調査結果より明らかになった。子どもの留守番に際して約束していることは、約8割が「誰かがたずねてきてもドアは開けない」と回答した。
中学受験を目指す小学生の保護者を対象に、第一志望校はいつ決定したか聞いたところ、「4年生のころ」が30%で最多だったことが、中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」の調査結果より明らかになった。
レノボ・ジャパンは2020年12月15日、家庭における子ども専用PC(パソコン)に対する意識と利用状況に関する調査結果を公表した。子ども専用PCの所有率はコロナ前に比べ5%アップの39%が所有し、GIGAスクール政策やプログラミング学習の必須化の影響が考えられる。
おけいこ事を減らした理由の5割が「新型コロナ感染回避で休退会」であることが、アクサダイレクト生命保険が行った調査から明らかになった。おけいこ事の数は8割が2019年調査と変わらないものの、新型コロナウイルスによる影響が一部で顕著にみられる結果となった。
「教育水準の高さ自慢」と「子育てのしやすさ自慢」で「福井県」が1位となり二冠を達成したことが、ソニー生命の「47都道府県別 生活意識調査2020」の結果より明らかになった。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2020「塾」を下記のとおり発表した。
保護者の約9割が「学力テスト」「テスト勉強」をオンラインで行ってほしいと希望していることが2020年12月10日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。一方、オンラインで試験を実施するCBTについては、3人に2人が「知らない」と回答した。
ベビーカレンダーは2020年12月14日、2020年11月生まれの赤ちゃん1万2,209件を対象に「11月生まれベビーの名づけトレンド」を調査。「鬼滅の刃」に影響を受けた「玄弥」「天元」「実弥」など「鬼滅ネーム」の赤ちゃんが誕生していることがわかった。
母親が開催を希望する未就学児・小学生向けオンライン講座は、「算数」と「英語」が同率1位であることが、アイドマ・ホールディングスの調査結果より明らかになった。
親から子どもへのクリスマスプレゼント平均予算は前年比494円減の8,192円と、5年ぶりに減少したことが、バンダイが2020年12月10日に発表した調査結果より明らかになった。
新型コロナウイルスによる経済的な影響により、都内ひとり親家庭の3割以上の世帯が「高校中退の可能性がある」と考えていることが、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの調査で明らかになった。