子どもに取り組ませたいスポーツ、野球は4位へ
2020年の東京五輪で実施される競技のうち、子どもに取り組ませたいスポーツは「競泳」がトップであることが、ジャストシステムが実施した「スポーツに関する意識調査」からわかった。また、「野球」を上回り、「テニス」が上位3位以内にランクインしている。
子どもの教育費用、8割以上の家庭は「負担」…日本生協連調査
日本生協連の調査によると、今後の子どもの教育費用に「負担」を感じている人が20～40歳代で8割以上にのぼることが明らかになった。現在の子どもの教育費用に負担を感じている人が多いのは40～50歳代だった。
2016年生まれ女の子の名前、人気は“植物系”
妊娠・出産・子育て分野のサービスを提供するクックパッドベビーは、「2016年に生まれた赤ちゃんの名前ランキング」を発表した。男の子は「悠真（ゆうま）」、女の子は「葵（あおい）」が1位となった。
母親に聞く、学童保育で身につけてほしい能力1位は？
学童保育発展のための活動を行うキッズコーチ協会の調査によると、小学生の子どもを学童保育に通わせている母親の59.8％が、学童保育で「集団生活、集団行動への順応力」を身につけてほしいと考えていることが明らかになった。
保護者68％、小学校でのプログラミング学習に賛成
アスキー・メディアワークスとアスキー総合研究所が共同で行った「子どもライフスタイル調査2016秋」の調査結果が、11月6日に発表された。これによると、小学校でのプログラミング学習に賛成する保護者が68％にのぼることがわかった。
【中学受験】中学受験生、目指す職業がある子どもは6割以上…1位は「医者」
中学受験をする予定である子どもの65％が、「将来就きたい職業がある」と回答していることが、スーパーウェブの調査より明らかになった。就きたい職業でもっとも多かったのは「医者」で、「研究者」「アナウンサー」「科学者」などが続いた。
母親の就業率は増加傾向…4歳児58.2％、中2生79.3％
厚生労働省は10月26日、平成13年出生児（中学2年生）と平成22年出生児（4歳6か月）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の結果を公表した。母親の就業率はいずれも増加傾向にあり、平成13年出生児で79.3％、平成22年出生児で58.2％であった。
小学生の生活・学習・人間関係などを調査…学研「小学生白書」
学研教育総合研究所は10月21日、小学生白書Web版「小学生の生活・学習・人間関係等に関する調査」のまとめを公開した。通信機器の利用が小学生の生活に与える影響などについてまとめている。
子どもの預け先1位は「実家・義実家」、保育園は何位？
仕事以外の理由で子どもを預けたことがある育児中の人は48％にのぼることが、妊娠・出産・育児情報のWebサイト「ベビカム」の調査により明らかになった。子どもの預け先1位は「実家・義実家」。子どもの人数が多い人ほど、子どもを預けることが多いようだ。
電通「パパラボ」発足、共働きパパが新たなターゲット
電通は、夫婦が働きながら子育てをする世帯の父親（以下「共働きパパ」）の研究およびその家族を対象とする企業向けのソリューションを開発することを目的とした研究チーム「パパラボ」を10月20日に立ち上げた。
子連れで買物、円滑に進めるための工夫とは
子連れショッピングで困った経験は、「品物選びに集中できない」がもっとも多いことが、日本生活協同組合連合会の調査結果より明らかになった。買物を円滑に進めるための工夫は、6割の母親が「混んでいない時間帯に行く」と回答している。
マンション部長・一戸建て部長、子ども部屋所有率が高いのは？
マンションリサーチが運営するブチョモーラは、「部長」職にある者が他人に聞きたくても聞けない、不動産と子育てにまつわるアンケート調査を実施した。子ども部屋の所有率は、マンションよりも一戸建てに住んでいる部長のほうが10％以上高い。
子どもの食生活、高校生の母親は「栄養」「健康」に関心
高校生の子どもがいる母親の6割近くが「栄養に気を配った健康を意識した食生活」への関心が高いことが10月12日、ネオマーケティングが実施した意識調査の結果から明らかになった。外食の頻度は、子どもの学年があがるにつれて少なくなる傾向がみられた。
ハロウィーン半数以上が参加、2016年の仮装したいキャラ1位は？
ハロウィーン関連のイベントに参加予定の子どもは54.1％と半数以上にのぼり女子の6割以上が参加予定であることが、バンダイこどもアンケートレポートにより明らかになった。仮装したいキャラクターの1位は「妖怪ウォッチ」だった。
経済的理由で断念、「学習塾」11.8％「習い事」11.0％…大阪府
大阪府が10月11日に公表した「子どもの生活に関する実態調査」によると、経済的理由から11.8％の保護者が「子どもを学習塾に通わすことができなかった」と回答した。習い事や家族旅行、医療機関の受診などを「経済的理由でできなかった」とする保護者も少なくなかった。
大阪府内の小中学生、45％が「大学・短大」進学希望
大阪府は10月11日、小学5年生と中学2年生がいる世帯を対象とした「大阪府子どもの生活に関する実態調査」の回答結果を集計して公表した。小中学生の4割以上が「大学・短期大学」への進学を希望しており、保護者も66％が大学等への進学を希望していた。
