学資保険に加入するにあたり、妊婦や子育て世帯が気になるのは「返戻率」と「月々の支払額」であることが3月5日、「学資保険に関する調査2015」の結果からわかった。加入を決断する時期は、出産後1年以内が6割を占めた。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会は、「オンラインコミュニケーション利用実態調査」の結果を公表した。調査は、保護者と青少年を対象に実施され、青少年は利用頻度は高いが、悩みや不安も大きいという特徴が明らかになった。
英会話教室のイーオンは、全国のイーオンキッズに通う小学生以下の子どもを持つ保護者を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施した。小学校の英語教育の「早期化」には約9割、「5~6年時の教科化」には約6割が肯定的な意見であることが明らかになった。
ベネッセは3月4日、ベネッセ教育総合研究所が実施した「幼児期から小学1年生の家庭教育調査・縦断調査」の結果について公表。親子で知的なやりとり遊びをする家庭ほど、5歳児の「学びに向かう力」が高いことが明らかになった。
家計に占める子どもの習い事の費用の平均は7.4%で、子どもの成長とともに高くなる傾向にあることが2月26日、アクサダイレクト生命保険の調査結果からわかった。習い事をさせる上での悩みでは、6割の母親が「費用がかさむ」と答えた。
高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は、子ども1人あたり879万円、自宅外通学の場合は1,485万円に上ることが、日本政策金融公庫が2月20日に発表した「教育費負担の実態調査結果」より明らかになった。
内閣府は2月18日、平成26年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」速報概要を公表した。高校生の95.8%がインターネットを利用しており、このうち63.3%がスマートフォンで2時間以上インターネットを利用していることが明らかになった。
クックパッドグループのキッズスターが、未就学児の子どもを持つ家族644世帯に「子どものおこづかい事情」についてアンケート調査を実施したところ、未就学児を持つ家庭の8割以上が「おこづかいをあげていない」ことが明らかとなった。
女性向けインターネット事業を手がけるStyle us(スタイラス)が展開する女性の生活情報共有サイト「gooppy(グッピー)」は、子どもの防犯対策で気をつけているポイントに関するアンケート調査を実施。1位は「防犯ブザー、携帯電話をすぐ出せるところにつける」だった。
マイナビが2月18日に発表した「就職活動に対する保護者の意識調査」によると、子どもに対して行った就職支援は「資金的な援助」が6割に上り、支援してよいと思える金額は、宿泊費を含む交通費が150,576円、衣装代や資料・備品が平均121,194円であった。
子どものケータイ利用率が高まり、さらにスマホ利用も増加傾向にある。今の時期は特に、進学や塾などの環境変化に伴い、何らかの携帯電話を検討するご家庭が多いのではないだろうか。
東京都は2月16日、平成26年度「保護者が負担する教育費調査報告書-学校納付金調査-」の結果をまとめ公表した。PTA会計や給食費、修学旅行費など学校教育にかかる年間費用は中学校で7万2,156円、高校で5万6,661円だった。
首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。
建国記念の日(2月11日)に合わせてバンダイは2月5日、「子どもたちが考える“日本”に関する意識調査」の結果を公表した。日本に対し、小中学生の8割近くがポジティブなイメージを持っていた。おすすめしたい日本の文化・芸能では、「マンガ・アニメ」が1位となった。
子どもの送迎は、中学や高校へ進学したタイミングでやめる保護者が多いことが2月4日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。送迎する場所は、「習い事」「学校」「塾」の順に多かった。