リクルート進学総研は2月15日、全国高等学校PTA連合会と共同で実施した「第5回高校生と保護者の進路に関する意識調査2011報告書」をホームページに公開した。全国の高校2年生とその保護者を対象に行ったアンケート結果をまとめている。
ロジクールとアイシェアは2月14日、「平日の家族のコミュニケーションに関する意識調査」の結果を公開した。調査対象は20代〜40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもがおり、配偶者・子どもと同居している有職者683名。調査日は1月25日〜26日。
文部科学省は2月10日、「平成22年度子どもの学習費調査」の結果を公開した。同調査は、公立・私立の幼稚園、小学校、中学校、高等学校それぞれ150校の幼児・児童・生徒(計22,989人)を対象に、学校教育費、学校給食費、学校外活動費、世帯の年間収入について調べたもの。
中学入試がほぼ終了し、高校入試、大学入試が本格シーズンを迎えている。入学が決まると、入学金や授業料のほかに、学校債や寄付金の納入を求められる学校が多い。任意とされる寄付金、皆さんはどうしているのだろうか。
リクルート進学総研は2月7日、全国高等学校PTA連合会と共同で実施した「第5回 高校生と保護者の進路に関する意識調査2011」の結果を公開した。調査の対象は、9都道府県の公立高2年生とその保護者で、質問紙による調査を2011年9月20日〜10月31日に実施。
ロート製薬は2月1日、0歳から16歳までの子どもをもつ父母を対象に行った「子どもの花粉症」実態調査の結果を公開した。同調査は花粉症対策への啓発を目的に、インターネットアンケートを実施。調査時期は2011年11月11日〜16日、12月21日〜26日。サンプル数は4,096人。
マルハニチロホールディングスは1月31日、「受験と食事に関する調査」の結果を公開した。同調査の対象は、2013年3月までに受験予定がある、またはこれまで受験経験がある高校生以下の子どもがおり、週1回以上夕食を作る30〜49歳の母親1,000名。
日本教育工学振興会(JAPET)は1月31日、日本マイクロソフトと共同で行った「学校でのICT活用についての実態調査」の調査報告書を公開。学校にICT活用が進まない原因と解決策を明らかにすることを目的としている。
ベネッセコーポレーションは1月25日、同社内シンクタンク「ベネッセ教育研究開発センター」において全国の高校1年生とその母親を対象に、「高校受験をどのように振り返っているのか」を調査した結果を公開した。
バッファローは26日、「子供を持つ女性の撮影した写真の実態」に関するインターネット調査の結果を発表した。その結果、日々貯まっていく写真の枚数が膨大なため、整理が追い付かず、結局多くの写真がお蔵入りになっていることが分かった。
厚生労働省は12月22日、「平成21年度 全国家庭児童調査結果の概要」についてホームページで公開した。同調査は、全国の家庭にいる児童とその世帯の状況を把握し、児童福祉行政推進のための基礎資料を得ることを目的として、年周期で実施しているもの。
ベネッセコーポレーションは12月21日、「高校生と保護者の学習・進路に関する意識調査(親子の意識ギャップ)」の結果を公開した。調査期間は9月9日〜12日。
厚生労働省は、第9回「21世紀出生児縦断調査(平成13年出生児)」の結果をホームページで公開している。同調査は、同一客体を長年にわたり追跡する縦断調査として、平成13年度から実施しているもの。
アイオイクスは12月19日、独自に作成したオリジナルインフォグラフィックを紹介する「infographic.jp」にて、日本の少子化問題をまとめたインフォグラフィック「日本が下る少子化の階段」を公開した。
NTT西日本は12月19日、全国の高校生までの子どもがいる20代~60代の母親500名を対象に「いまどき主婦のデジタルリテラシー」と題し、節約・充実させたい家計やデジタル機器の知識などについて調査した結果を公開した。
経営コンサルティングを行うACWパートナーズは12月13日、「高校受験に関するアンケート調査」の結果を公開した。