家計の節約対象トップは「外食」、節約したくないのは「教育費」
子育てママを対象にしたマーケティング活動のサポートを行うマインドシェアは4月23日、ランキングサイト「ママこえ」にて、家計の節約に関してアンケートを実施した結果を公開した。
満足度No.1の「子ども英語教室」は？ 小学生・幼児の保護者にイードが調査
教育情報サイト「リセマム」は、小学生・幼児（3～5歳）対象の「子ども英語教室」の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2012 子ども英語教室」を発表した。
子育て環境の良い街ランキング、吉祥寺と高槻がトップに…SUUMO調べ
不動産・住宅情報サイト「SUUMO（スーモ）」は4月11日、関東と関西に住む約3,300名へのアンケートをもとに、「子育て環境の良い街」などのテーマ別に上位10位までをリストアップした「2012年版 テーマ別街ランキング」を公開した。
首都圏の私大の新入生、仕送り平均額は約9万円で過去最低に
東京私大教連は4月9日、「2011年度 私立大学新入生の家計負担調査」の結果の一部をホームページに公開した。「受験から入学までの費用」は、自宅外通学者が212万4,051円（前年度比1万315円減）、自宅通学者が151万8,451円（前年度比3,115円減）となった。
大学受験に対する意識、高校生と保護者の間に温度差…ベネッセ調査
ベネッセ教育研究開発センターは3月30日、「大学データブック」を公開した。これからの大学教育のあり方を考える上での材料として、同センターが2011年度までに実施した調査結果をまとめたもので、高校生の学習・進路選択の状況などが紹介されている。
子ども手当は効果があったのか？ 東北大が調査結果発表
東北大学は3月30日、「子ども手当」制度は本当に効果があったのかを検証する目的で同大学が独自に実施したアンケート調査の結果を公開した。調査対象は、中学生以下の子どもがいる全国の世帯で、調査期間は3月16日〜20日、総回答数は432サンプル。
幼児のいる母親、保育園への支払い上限額は月3.05万円
待機児童0を実現する会は3月29日、「待機児童を持つ保活ママの実態調査」の結果を公開した。東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・大阪・京都・兵庫で5歳未満の子どもを保育園に通わせている（通わせたい）母親1,000人を対象に実施。調査期間は2011年10月11日〜13日。
新宿二丁目、23区内在住・在勤の女性が抱くイメージとは
スカパーJSATは、新宿二丁目のDEEPな情報を提供する新番組「二丁目なう」を4月1日からスタートするにあたり、20〜39歳の東京23区内在住の未婚女性500名に対して「新宿二丁目に関する意識調査」を実施した。
大学4年生の親、約4人に1人が我が子の金銭感覚に不安
クレジットカードの総合情報サイト「クレジットカード財津ラボ」は、この春社会人となる大学4年生の子どもを持つ親（男女300名）を対象に、子どもの金銭感覚やクレジットカードに対する意識調査を行った。
子どもの読書、保護者の過半数は「電子書籍は読ませたいと思わない」
アスキー・メディアワークスのリサーチ・メディア部門であるアスキー総合研究所は3月15日、読書などをテーマに小学生とその保護者を対象に行った「子どもライフスタイル調査2012冬」の結果を発表した。
入学時の寄附金、「する」のは私立中63％・私立高78％
中学校、高等学校では入学試験が終わった地域も多く、お子さんたちは進学への期待に胸を躍らせている時期ではないだろうか。一方で、入学金や授業料の支払いを済ませ、寄附金に頭を悩ませている保護者もいるかもしれない。
ワーキングマザーにとっての理想の夫…「自分の夫」が上位に
月刊女性誌「Grazia」が、子育てをしながら働く女性“ワーキングマザー”に向けて「理想の夫婦＆夫の家事・育児」についてのアンケート調査を実施した。調査期間は3月1日から8日。561名の回答を集計した。
震災以降は水や食料の備蓄が増えるも、正しい知識は不足気味
キリンMCダノンウォーターズは3月6日、全国の25〜39歳の母親500名を対象に行ったインターネットアンケート調査「家庭における災害に対する備え 実践度調査」（調査期間は2月23日〜27日）の結果について発表した。
小・中学生の母親の4割以上、「子どもが大人になって一人立ちできるか不安」
ベネッセコーポレーションは3月6日、同社のシンクタンク「Benesse教育研究開発センター」が首都圏の小・中学生の子どもを持つ母親を対象にしつけや教育に関する意識・実態を調べた「第4回 子育て生活基本調査」の結果を公開した。
夫婦の家計調査、生活費の平均は151,156円
主婦と企業の対話の場を提供し独自メソッド「クチコミュニティ・マーケティング」を行うハー・ストーリィは2月27日、全国の20代〜60代の既婚女性1,430人を対象に行った一般家庭の生活費の実態調査の結果を公開した。
橋下市長提案の小中学校での留年…Twitterで「子どもにとって一番良い」
大阪市の橋下徹市長が22日、教育委員会との意見交換で検討を要請した小中学生の留年制度（原級留置）。さまざまな意見が出されるなかで、慎重論が多いようだが、読者はどのようにお考えだろうか。
