【ご協力のお願い】小・中学生の保護者対象、プログラミング教育アンケート
リセマムでは、小学生・中学生のお子さまの保護者を対象に、プログラミング教育についてのアンケートを開始した。回答者から抽選で5名様にクオカード3,000円分、30名様にクオカード1,000円分をプレゼントする。
カドカワが子ども世代・親世代の習い事を調査、1位は？
カドカワが配信する企業向け定期サービス「eb-i Xpress（イー・ビー・アイ・エクスプレス）」が発表した「習い事ランキング」によると、子ども世代が現在習っている習い事は、男女ともに「水泳」が1位であることがわかった。
未就学児の育児は時給1,413円に換算、ソニー生命調査
ソニー生命保険が実施した「女性の活躍に関する意識調査2017」によると、家事を時給換算すると「未就学児の育児・世話」が1,413円、「小学生以上の子どもの育児・世話」は1,174円と、年々上昇していることが明らかになった。
スマホ利用2歳以上の未就学児7割は日常的に、肯定的な保護者は2割
Webサービスを提供するコズレが実施した調査により、2歳以上の未就学児の約7割は日常的にスマホ・タブレットを利用している実態が明らかになった。一方、利用させているが子どもの利用を肯定的に捉えている保護者は2割にとどまった。
子育て世代の生活費、50代で年820万円…大学就学費が要因
子育て世代がきちんとした暮らしを送るためには、50代夫婦と大学生と高校生の子ども2人の世帯で年額約820万円必要なことが、埼玉県労働組合連合会と有識者による調査結果より明らかになった。50代世帯の平均年収との差は約275万円で、原因は大学就学費用にあるという。
小学校英語「早期化」約8割肯定、中学校改革の認知度低く
小学校英語教育の「早期化」および「教科化」について、それぞれ7割以上の保護者が肯定的であることが、英会話教室イーオンが実施した「子どもの英語学習に関する意識調査2017」で明らかになった。一方で実施に向け不安点や課題も浮き彫りになっている。
4月5日は「よごそうデー」！ 子どもたちが思い切り遊んでよごれることを推奨する記念日を制定PR
花王は2017年、衣類用洗たく洗剤「アタック」誕生から30周年を迎えることを記念し、「よごそう。」をテーマに子どもから大人まで、汚れを気にせず夢中になり、思いっきり挑戦してほしいというメッセージを込め、さまざまな企画を展開する。
【全国学力テスト】4/18実施、参加校2万9,850校…保護者抽出調査も
文部科学省は4月14日、平成29年度（2017年度）の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の参加学校数を発表した。4月11日時点で、国公私立学校合わせて2万9,850校が参加し、参加率は98.4％。4月18日に全国一斉に実施される。
子どもの学習理解度、困窮世帯ほど低下傾向…大阪市実態調査
経済的な困窮度が高い世帯ほど、子どもの学習理解度が低下する傾向にあることが4月13日、大阪市が公表した「子どもの生活に関する実態調査」の結果から明らかになった。困窮度は、医療機関の受診、朝食の摂取頻度、進路選択などとも密接に関係していた。
半数の保護者が「（幼小中）受験が子どもに合っているのか不安」イオレ調査
子どもの受験を検討している保護者の半数が「受験が自分の子どもに合っているのか不安」と感じていることが、メーリングリストサービス「らくらく連絡網」を提供しているイオレの調査より明らかになった。
「2020年から小学校でプログラミング必修化」母親の認知度は約4割
ジャストシステムの調査によると、2020年から小学校でプログラミングが必修化されることを知っている母親は39.4％。また、「STEM教育」を重要視している母親の67.8％が習い事や家庭学習での対策を始めていることが明らかになった。
制服は「清楚」から「かわいい」へ…親子で異なるイメージ
トンボは4月10日、制服に関する親世代・子ども世代の意識の違いを探る「学生服に関する意識調査」結果を公開した。セーラー服は減少傾向にあり、制服イメージは「清楚」から「かわいい」へ変化しているようだ。
【GW2017】お金をかけずにゆっくり派多数、予算は「5万未満」が8割
ゴールデンウィークの子どもとの過ごし方は、遠出せずにのんびり過ごしたい母親が多く、6割以上がゴールデンウィークの予算を1～5万円と考えていることが、学研ホールディングスが4月10日に発表した調査結果より明らかになった。
利用通信サービス「YouTube」最多、TVと読書は減少…学研小学生白書
学研教育総合研究所は4月6日、2016年9月に実施した小学生白書Web版「小学生の生活・学習・グローバル意識に関する調査」の結果を公表した。小学生が通信機器のサービスでもっとも多く利用するのは「YouTube」で、テレビ視聴や読書は減少傾向にあることがわかった。
大学生世帯の21％、教育費が可処分所得の4割以上…全国生計費調査速報
大学生がいる世帯の21％は、教育費が可処分所得の4割以上であることが、日本生活協同組合連合会（日本生協連）が実施した2016年「全国生計費調査」の速報結果から明らかになった。低い年収で多額の教育費を支出する世帯も多く、家計負担が重い実態にある。
学力低下や学習離れ…教職員の8割以上「家庭に課題」と認識
「学力低下」や「学習離れ」は、家庭に課題があると考える教職員が8割以上にのぼることが、日本教材文化研究財団による「家庭教育と親子関係に関する調査研究」の報告書から明らかになった。家庭でのしつけに対しても保護者と教職員では意識にズレがあった。
