子どもの夏休み、母親の悩み1位は「昼食の用意」
子どもが夏休みに入る母親の気持ちは「楽しみ」と「気が重い」の割合が拮抗していることが、アクサダイレクト生命保険が7月10日に発表した調査結果より明らかとなった。また、夏休み中に困ることの1位は「昼食の用意をしなければならない」だった。
夏休みの部活動、体育系中高生の4割以上が「ほぼ毎日」
体育系の部活に所属している中高生の4割以上が、お盆以外ほぼ毎日活動していることが7月9日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。一方、体育系でほぼ毎日活動している生徒については、「多過ぎる」と感じる保護者の割合も高かった。
BunBu学院、2015年度新入生を募集開始…学童・学習塾・留学まで提供
BunBu学院（東京都目黒区）は、「学童」「成果型の習い事」「学習塾」「kodomo会社（社会体験）」「留学制度」を1か所ですべてできるスーパー学童の2015年度新入生の予約受付を限定20名で開始した。
小6のネット端末利用時間は1日平均51.8分…学研小学生白書
学研教育総合研究所は7月9日、小学生白書Web版「2014年春 卒業生500名 中学入学直前意識調査」を発表した。調査結果より、小学6年生が中学生になったら使いたい電子機器は、1位「スマートフォン」で約6割に上ることが明らかになった。
小1の5人に1人、入学前からパソコンやゲーム機を利用…早期化傾向
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
幼児のデジタル機器使用、保護者の心配は「視力」と「表現力・想像力」
幼児向けの通信講座「プチドラゼミ」（小学館集英社プロダクション）と「Z会幼児コース」（Z会）は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
学校教育だけでは「勉強が足りない」8割の親が回答
学校教育だけでは「勉強が物足りない」と思っている親は78％に上り、特に中学生の親は84％が物足りないと感じていることが、家庭教師のぽぷらが7月3日に発表した調査結果より明らかになった。
夏休みの自由研究、44％が8月下旬以降に終了
あと1か月足らずで夏休み。ベネッセが行った調査結果によると、子どもが一番苦労していた宿題は、1位「自由研究」で、4割以上が8月下旬過ぎまでかかっていたことが明らかになった。
親の不在時、半数以上が子どもだけで留守番…小学生の夏休みの過ごし方
夏休み期間中の親の不在時に「子どもだけでお留守番をさせる」割合は53％で、高学年では66.3％に上ることが、アクサダイレクト生命保険が7月1日に発表した「小学生の夏休みの過ごし方調査」より明らかになった。
夏休みの宿題を手伝う親は83％、最多は「自由研究」
子どもとおでかけ情報サイト「いこーよ」を運営するアクトインディは7月1日、小学生の夏休みの宿題実態調査結果を発表した。83％の親が子どもの宿題を手伝っており、親が手伝う宿題の1位は「自由研究」であることが明らかになった。
夫のお小遣い平均額は35,686円、増税により減少傾向
夫のお小遣い平均額は35,686円で前回調査より261円減額し、増税や値上げによる生活費増のしわ寄せが夫のお小遣いに現れていることが、ソフトブレーン・フィールドが7月1日に発表した「夫のお小遣い実態調査」より明らかになった。
幼児期に重視したいのは「考える力」と「発想力」…保護者調査
幼児向けの通信講座「ぷちドラゼミ」（小学館集英社プロダクション）と「Z会幼児コース」（Z会）は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
塾の夏期講習、中学受験生の84％が「通う」…期待するのは「総復習」
中学受験の情報ポータルサイト「かしこい塾の使い方」は6月23日、夏の学習事情に関する調査結果を公表した。中学受験を目指す家庭の84％が塾の夏期講習に「通わせる」と回答し、期待することは「総復習」がもっとも多かった。
ボタン電池の誤飲、短時間で重症化の恐れ…消費者庁が注意呼びかけ
消費者庁は6月18日、子どものボタン電池の誤飲について注意を呼びかけた。ボタン電池を誤飲すると、消化管に潰瘍ができて穴が開くなど、重篤な症状を生じることがあるが、乳幼児の保護者の約6割は重症事例の存在を知らないという。
子どもを持つ条件…女性は「職場環境」、男性は「お金」
子どもを持つ条件として、女性は「働きながら子育てできる職場環境」、男性は「教育にお金があまりかからないこと」をもっとも重視することが、内閣府が実施した意識調査の結果から明らかになった。6月17日に公表した平成26年版「少子化社会対策白書」に盛り込まれている。
タブレットを使った教育系サービス、4人に1人が加入
タブレットやスマートフォンを利用した教育系の定額制サービスに加入したことがある保護者は25.1％にのぼることが、タカラトミーエンタメディアが6月10日に発表した「子どもを持つ家庭のスマホ・タブレット利用最新事情」より明らかになった。
