第一生命経済研究所は首都圏と近畿圏の子どものいる専業主婦に「女性の就労・社会参加に関するアンケート調査」を実施した。2015年4月からの新制度施行に伴い、保育人財の確保のために「子育て支援員」を育成することから、子育て分野への就労について聞いた。
親世代が子どもや孫に勤めてほしい企業の1位が、昨年に引き続き、トヨタ自動車であることが、リスクモンスターが実施した「第3回お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業」調査結果より明らかになった。
年末年始にかけ、親子3世代で過ごす家庭も多いだろう。お年玉、進学・進級を控える孫へのお祝いなど、祖父母から孫へのプレゼントが多い時期でもある。普段孫のために支出をする祖父母は7割に上り、教育費の援助がもっとも喜ばれるようだ。
学齢が上がるにつれてパソコンを利用して年賀状を作る割合が上昇する傾向にあることが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果から明らかになった。小中学生全体では、「手書き派」3割に対し、「パソコン派」は過半数を超えていた。
偏差値を基準に志望校を選ぶ際、「偏差値の高い学校」よりも「今の偏差値に合った学校」を選ぶ保護者が多いことが、中学受験を目指す親子のための情報サイト「中学受験サワヤカ突破」の調査結果で明らかになった。
偏差値を基準に志望校を選ぶ際、「偏差値の高い学校」よりも「今の偏差値に合った学校」を選ぶ保護者が多いことが、中学受験を目指す親子のための情報サイト「中学受験サワヤカ突破」の調査結果からわかった。進学後の子どもと学校の相性を心配する声が多かった。
ヤマハミュージックジャパンは、子どもとの時間に関する調査を3~5歳の子どものを持つ全国の父親・母親500名を対象に実施。約7割の保護者が子どもと触れ合う時間が足りていないと感じていることが明らかになった。
ICT教育に対する保護者の認知度は低く、6割が「聞いたことがない」と回答し、5割がICT教育に不安を感じていることが、情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)が12月10日に発表した「保護者のICT教育認識調査」結果より明らかになった。
幼児向けランニングバイク「STRIDER(ストライダー)」を販売するSTRIDER JAPANは、クリスマスシーズンに合わせ、親子の絆を物語るWeb動画「Step by Stepー小さくて大きな一歩ー」をYouTubeで公開した。
保護者がスマートフォンやタブレットを多く利用するほど、子どものスマホ利用時間も増える傾向にあることが、NPO法人e-Lunch(イーランチ)の調査結果からわかった。週2日以上スマホを利用する2歳児は、ほぼ半数にあたる47.4%に達した。
半分以上の子どもがサンタクロースの存在を信じていないことが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果から明らかになった。年長児と小学2年生は「信じている」が100%に達するが、5・6年生では「信じている」がわずか2~3割だった。
マインドシェアは、ママ&プレママを対象にしたアンケート調査をまとめた「日本のママ白書2014」を発刊。6割以上の回答者が、「子ども手当ての拡充(現金支給)」を求めていることが明らかになった。
教育情報サイト「リセマム」は塾の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2014 塾」を12月9日に発表した。「最優秀賞」ならびに各部門賞を発表した。
幼稚園児と母親の情報誌「あんふぁん」と日本トイザらスは、ママと子どもが選ぶ玩具アワード「TOY-1グランプリ2014」の結果を発表した。「妖怪ウォッチ」「アナ雪」などに比べお絵描きや砂遊びなど昔からある玩具ジャンルが評価された。
小学校入学に向けて学習準備を行っていた家庭は88%に上り、学習準備を意識し始めた時期は、1年前までが46%、前年の12月までが82%であることが、小学館ドラゼミの調査結果より明らかになった。
子どもに有償の英語教育を行っている母親の74.9%が小学3年生からの英語授業に賛成しており、反対はわずか5.3%と少数であることが、ジャストシステムが11月27日に発表した調査結果より明らかになった。