女子高生のスマホ利用平均時間は7時間…デジタルアーツ調べ
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。
日本のイメージ、8割の子どもが前向き…魅力は「マンガ・アニメ」
建国記念の日（2月11日）に合わせてバンダイは2月5日、「子どもたちが考える“日本”に関する意識調査」の結果を公表した。日本に対し、小中学生の8割近くがポジティブなイメージを持っていた。おすすめしたい日本の文化・芸能では、「マンガ・アニメ」が1位となった。
子どもの送迎、中高進学時がやめる分岐点
子どもの送迎は、中学や高校へ進学したタイミングでやめる保護者が多いことが2月4日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果からわかった。送迎する場所は、「習い事」「学校」「塾」の順に多かった。
長時間親子で過ごすことが子どもの言語理解に好影響、東北大
東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授・竹内光准教授らのグループは、親子で過ごす時間の長さと言語理解機能や脳形態の変化との関連性を解析し、長時間親子で一緒に過ごすことが、脳の言語理解機能に好影響を与えていることを明らかにした。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
授業料を分納で納めることを選択した保護者が増加、大学生協調べ
大学生協は、2014年度の「保護者に聞く新入生調査」の報告書をまとめた。受験から入学までにかかった費用は国公立大自宅生で108万円、私立大医歯薬系下宿生で304万円だったことや、授業料の分納を選択した保護者が増えたこともわかった。
中学受験生保護者の85％が「MARCH以上」希望
中学受験生の保護者の学歴志向が5年前に比べ高まっており、84.7％が「MARCH以上」を希望していることが、コアネット教育総合研究所が1月31日に発表した「私立中学の校風調査」より明らかになった。
小学生のスマホ利用率、2018年度末に22.5％予測…ICT総研
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
小学生は1か月に平均5.6冊読書、学校図書館の利用率が高い結果に
学研教育総合研究所は1月28日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査（2014年9月）」の調査結果第2弾を発表した。調査結果より、小1～6年生の読書量が平均5.6冊、書店よりも学校や町の図書館を利用しているケースが多い実態が明らかになった。
「土曜日は一日自由に過ごしたい」小学生7割、学研が発表
学研教育総合研究所は1月28日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査（2014年9月）」の調査結果第2弾を発表した。調査結果より、小学生の77.4％が「土曜日は一日自由に過ごしたい」と回答したことが明らかになった。
節分…7割以上が「豆を食べる」、恵方巻きは購入派が6割
2月3日の「節分」に豆を食べる家庭は7割に上ることが1月28日、ベネッセ教育情報サイトが実施した調査結果から明らかになった。全国的に広がりをみせている恵方巻きは、購入派が6割近くに達し、手作り派を上回っている。
バレンタイン、息子のお返しに関与する母親は6割
バレンタインに中高生の息子がお菓子をもらえたかどうか本人に確認する母親は7割に上り、ホワイトデーのお返しについて「相談にのる」「お菓子を用意する」など6割の母親が関与することが、クックパッドの調査結果よりわかった。
乳幼児のスマホ利用は1週間に1回以上、MMD研究所が発表
MMD研究所は、スマートフォンを所有している乳幼児を持つ20代～40代の女性を対象にした「乳幼児のスマートフォンに関する実態調査」の結果を発表。乳幼児のスマートフォン接触は58.8％にのぼることが明らかになった。
約6割が自分の子どもを叩いた経験あり…最多の理由は「カッとなって」
ブライト・ウェイが発行する育児情報誌mikuが行ったアンケート結果によると、61.6％が自分の子を叩いた経験があり、叩いた理由はしつけよりも自分の感情が抑えられずカッとなったためが64.9％に上ることが明らかになった。
子育て支援新制度施行を前に「子育て分野で就労したい」は3人に1人
第一生命経済研究所は首都圏と近畿圏の子どものいる専業主婦に「女性の就労・社会参加に関するアンケート調査」を実施した。2015年4月からの新制度施行に伴い、保育人財の確保のために「子育て支援員」を育成することから、子育て分野への就労について聞いた。
