園児の5人に1人、タブレット端末を使ったことあり…ユニティ共同調査
知育・教育アプリ「あそんでまなぶ！シリーズ」を展開するユニティは、IT体験を通した園児の発達について調査を実施。その調査結果によると、タブレット端末を使用したことのある園児は20.6％で、前年調査と比較して5.7ポイントアップした。
エコツアー、子どもに参加させたいのは「農作業体験」や「自然観察」
小中学生に参加させたいエコツアーとして、農作業体験や自然観察の人気が高いことが、内閣府が9月22日に発表した「環境問題に関する世論調査」の結果から明らかになった。農作業体験は、特に大都市のニーズが高かった。
中学校の修学旅行、旅費も小遣いも高額化
中学校の修学旅行は、旅費も準備も高額化の傾向にあり、お小遣い額も「5,000円以上」が8割近くに上ることが、ベネッセ教育情報サイトが9月18日に公表した調査結果から明らかになった。
高校の修学旅行、行先の1位は「九州・沖縄」
高校の修学旅行は、高校2年生の3月までの実施が9割を超え、行先は「九州・沖縄」が34％を占めることが、Benesse教育情報サイトの調査結果より明らかになった。保護者の98.8％が「行かせてよかった」と回答しており、修学旅行は満足度が高いこともわかった。
母親は機能性、子どもはデザイン性を重視…子どものランドセル選び
アンケートサイト「Qzoo」を運営するゲインは、子どもを持つ母親100名を対象としたランドセルに関する意識調査を実施した。調査結果によると、母親は「丈夫さ」「色」「価格」を重視する一方で、子どもは「色」「飾り」を獣医する傾向があるという。
妖怪ウォッチ、人気キャラクター2位に急浮上…ビデオリサーチ
ビデオリサーチは9月2日、「キャラクターと子供マーケット調査（6月度）」の結果を発表した。子どもに人気のキャラクターでは、第2位に「妖怪ウォッチ」が初登場し、ブームを巻き起こす人気ぶりを裏付けた。
ネットやスマホのトラブル…年齢とともに増える傾向、多いのはメールが原因
東京都教育委員会は9月1日、「平成25年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」を公表した。スマートフォンなどでトラブル経験のある児童・生徒は、年齢層が上がるほど増える傾向にあり、メールに関連したトラブルが多い実態にあった。
保護者が学校に求めること、1位「授業の工夫」
保護者が子どもの学力向上のために学校に求めたいことは、「学ぶ楽しさを実感できる授業の工夫」が54.4％ともっとも多いことが、日本PTA全国協議会が発表した「平成25年度 教育に関する保護者の意識調査報告書」より明らかになった。
私立大下宿生は入学までに211万円、大学生協が生活準備を指南
全国大学生活協同組合連合会は「新生活準備早わかり」「大学生活の安心をサポート」と題し、大学生活を安心して送るための費用や準備、大学生活に起きやすいリスクや保証制度などを紹介している。
夏休みの子どもの食生活、保護者の半数が「乱れを感じる」
保護者の半数が夏休み中、子どもの食生活の乱れを感じていることが、子どもの身長・体重・成長に関する情報サイト「スクスクのっぽくん」が実施した調査結果からわかった。お菓子やアイスの食べ過ぎ、栄養バランスの偏りなどを心配する声が多かった。
中学生のスマホ平均使用時間は平日80分、休日100分
中学生がもっとも長い時間使用しているデジタル機器は「スマートフォン」で、平均使用時間は平日が1日80分、休日が1日100分に上ることが、ジェイアイエヌが8月26日に発表した「子どものデジタル環境の現状と保護者の意識」調査結果より明らかになった。
【夏休み】小学生の宿題に9割以上の母親がかかわる…ママこえ調べ
ママ参加型サイト「ママこえ」は、小学生を持つ母親に子どもの夏休みの宿題の関わり方についてアンケートを実施。9割の母親が何らかの形で子どもの宿題にかかわっていることがわかった。
RSウイルスの認知度は約3割、有効な対策とは
これから本格的な流行期を迎えるRSウイルス感染症について、どのような病気か知っている母親は約3割にとどまり、約半数が手洗いやマスク着用などの有効な対策を行ってないことが、アッヴィが8月22日に発表した意識調査結果より明らかになった。
小学生のケータイ所有率は6割、うち3割が学校へ持参
小学生の携帯電話端末所有率は58.2％に上り、このうち30.3％が学校へ持ち込んでいることが、MMD研究所が8月22日に発表した「小学生の子どもを持つ母親の携帯電話端末に関する利用実態調査」結果より明らかになった。
小中学生の親の7割が「成績」と「進学費用」に悩み
トレンド総研は8月22日、子どもの教育に関する意識調査結果を発表した。各家庭における子どもの進学の悩みは、1位「学力・成績」71％、2位「進学費用」68％であった。ファイナンシャルプランナーのアドバイスも合わせて紹介している。
教育資金贈与信託の認知度、20～30代は3割以下
教育資金贈与信託の認知度は、贈与者世代となる60代以上が約半数であるのに対し、受益者世代となる20代～40代の認知度が低いことが、トッパン・フォームズが8月20日に発表した調査結果より明らかになった。
