早稲田大、高校生が正規授業を受講できる特別聴講制度
早稲田大学 オープン教育センターは2月7日、「2012年度 高校生特別聴講制度春募集」について発表した。対象となるのは、4月時点で国内の一般高等学校、早稲田大学附属高校・系属高校、もしくは連携モデル校の2年生または3年生に在籍し、所属校長の推薦のある人。
【高校受験】H24福岡県立高の推薦入試志願状況…平均1.38倍
福岡県は2月7日、平成24年度の公立高等学校推薦入学の志願状況をまとめホームページに公表した。92校（57学科21コース6系）601学級の募集人員4,675人程度に対し、志願者数は6,448人となり、平均倍率は1.38倍となっている。
浜学園と小学館、小学生向けデジタル教育システムで共同研究
浜学園と小学館は2月7日、デジタル通信を利用した小学生向け教育システムの開発に向けて、共同研究をスタートすることを発表した。今回の共同研究では、小学生を対象としたデジタル通信を活かした自宅学習システムの構築をめざしているという。
早稲田アカ、秋入学をテーマに低学年の保護者向けセミナー2/26
早稲田アカデミーでは、新年長〜新小4生の保護者を対象とした小学校低学年向け教育セミナー「東大9月入学全面移行、国際競争時代到来“世界基準”の未来へ 今だから知っておきたいこと」を2月26日に開催する。
文部科学省、中高一貫教育のQ＆Aページを公開
文部科学省は2月6日、中高一貫校について取りまとめた「中高一貫教育Q＆A」のページを作成し公開した。中高一貫教育校は、国公私立を合わせると平成23年4月現在420校が設置、今後さらに多くの学校が設置されるものと考えられるとしている。
【高校受験】H24神奈川私立高の志願状況（中間）…倍率は3.70倍に
神奈川県は2月6日、平成24年度の私立高等学校の一般入試の志願状況（2月3日15時現在）についてまとめた資料をホームページに公開した。
映画「おかえり、はやぶさ」公開記念の小学生向け映像ワークショップ2/26
デジタルハリウッドでは、映画「おかえり、はやぶさ」の公開記念として、「宇宙少年プロジェクト」と題し、小学生向け映像ワークショップとVFXメイキングセミナーを2月26日に開催する。
栄光ゼミナール「2012首都圏中学入試報告会」3/5より
栄光ゼミナールでは、私立中学や公立中高一貫校などの入試動向を解説する「2012 首都圏中学入試報告会」を3月5日より、東京・神奈川・千葉・埼玉の7会場にて順次開催する。
中学・高校進学相談会「よみうりGENKIフェスタ2012」3/25
読売新聞東京本社は、中学・高校進学相談会「よみうりGENKIフェスタ2012」を3月25日に東京ドームシティ プリズムホールにて開催する。入場は無料、特別講演は事前登録制で、ホームページから申込みを受け付けている。
日能研グローバル・サービス、2012年帰国生の合格実績を公開
日能研グローバル・サービス（NGS）は、日能研在籍帰国生の合格実績（2012年2月4日現在）をホームページに公開している。東京都では、麻布が3名、学習院中等科が6名、駒場東邦が3人、渋谷教育渋谷が10名、早稲田が5名など。
情報モラル教育シンポジウム「ケータイ・インターネット・スクランブル」2/28
NPO法人 u-School 推進コンソーシアム（USEC）は、2011年度文部科学省委託事業 情報モラル教育シンポジウム「ケータイ・インターネット・スクランブル」を2月28日に国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催する。
模擬人工衛星の制作など、高校生対象「筑波スペースキャンプ」
宇宙航空研究開発機構（JAXA）と日本宇宙少年団（YAC）本部は、高校生・高専生を対象に、「筑波スペースキャンプ2012 TKSC-6」を筑波宇宙センターにて3月28日から31日に開催する。
浜学園、新小5・6生の保護者対象「男子最難関中入試結果報告会」3/18
浜学園では、灘中や洛南中など関西の最難関中学を志望する小学生の保護者を対象とした「'12年春実施 男子最難関中入試結果報告会」を3月18日に実施する。
難関中学合格につながる幼児教育とは、浜学園学園長が講演
浜学園は2月8日より、「最難関中学合格につながる幼児教育とは」をテーマにした講演会を開くと発表。自由が丘校をはじめとする6校舎で、幼児・小学校低学年の保護者を対象に無料で行う。
コカ・コーラ、被災高校生対象の米国ホームステイプログラム
日本コカ・コーラとコカ・コーラ教育・環境財団は2月3日、震災被災地の教育支援のため高校生を対象とした米国ホームステイプログラムを実施すると発表。参加者の募集を開始した。
教員や児童生徒が作成した「学習デジタル教材作品」を募集
学習ソフトウェア情報研究センターは、第28回学習デジタル教材コンクールの作品を募集している。対象となるのは、教員が作成したデジタル教材、ホームページ、デジタル教材用の授業実践事例のほか、教員の指導のもとに児童生徒が学習活動で作成した学習者用デジタル教材。
