子どもに人気のスニーカー「瞬足」に大人向け登場
“速く走れるスニーカー”として小学生の間で爆発的ヒットとなった『瞬足』を発売するアキレス社は、同ブランドの大人用商品『大人の瞬足「絆」シリーズ』を4月上旬より発売する。
東京工科大、新江ノ島水族館で子ども向けワークショップ4/7
東京工科大学デザイン学部「beeプロジェクト」は、新江ノ島水族館「なぎさの体験学習館」と共同でワークショップ「魚絵本を作ろう〜魚の顔とにらめっこ〜」を4月7日に開催する。
H23年10月の待機児童46,620人…昨年同期より減少
厚生労働省は3月30日、保育所入所待機児童数（平成23年10月現在）の状況を取りまとめて公開した。資料によると、保育所入所待機児童数は46,620人で昨年同時期と比較すると1,736人の減少となっている。また、平成23年4月の待機児童数と比較すると、21,064人増加している。
希学園、5月より関西5教室で個別指導塾を一般開講
希学園（関西）は4月1日、「個別指導塾ポリック」の一般開講について発表した。小学校3年生と4年生を対象に、5月7日より、大阪、京都、兵庫の5教室で開講する。
KBC、明光との提携を断念…都立大の新店舗は独自ブランドに
キッズベースキャンプと明光ネットワークジャパンは3月30日、昨年12月より進めていた学童保育事業における業務提携に向けた協議について、提携について具体的な提携内容が折り合わず最終合意に至らず、同日をもって終了すると発表した。
幼児のいる母親、保育園への支払い上限額は月3.05万円
待機児童0を実現する会は3月29日、「待機児童を持つ保活ママの実態調査」の結果を公開した。東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・大阪・京都・兵庫で5歳未満の子どもを保育園に通わせている（通わせたい）母親1,000人を対象に実施。調査期間は2011年10月11日〜13日。
青少年の有害環境対策、50.9％が「保護者への指導強化」が有効
内閣府は3月29日、平成23年度「青少年有害環境モニター調査」の報告書をホームページに公開した。委嘱したモニターから寄せられた有害情報では、「インターネット上の各種サイト」（13.5％）、「酒・たばこ」（12.8％）、「携帯電話」（10.6％）が1割を超えた。
東京都、都立高校生の留学を支援する「次世代リーダー育成道場」
東京都は3月29日、「次世代リーダー育成道場」研修生の募集について発表した。都教育委員会は、「都立高校改革推進計画・第一次実施計画」において、次代を担う人材育成を目標の1つとして掲げている。その取組として、「次世代リーダー育成道場」を開設する。
Wiiなどの家庭用体感ゲームの経験率、10代で約9割に
東京工芸大学は3月29日、タッチパネルなど人間が自然に行う動作によって機械を操作する「ナチュラルユーザーインターフェース」について利用者の実態を調べた調査結果を公開した。
赤ちゃんの匿名預かり窓口「こうのとりのゆりかご」、安易な利用に警鐘
熊本市は3月29日、同市内の医療法人聖粒会 慈恵病院が設置している匿名で子どもを預かる施設「こうのとりのゆりかご」（通称「赤ちゃんポスト」）の運用状況をまとめた報告書を公開した。
高校生が自ら献立づくりに参加する食育弁当サービス
JTB法人東京は3月29日、「生徒参加型食育弁当」サービスの提供開始について発表した。弁当の基本価格は420円で、1校あたり1日50個から注文することができる。また、契約期間は1年単位で設定することが可能。
中学生以上対象、「宇宙科学講演と映画の会」4/14
宇宙科学研究所は、「第31回 宇宙科学講演と映画の会」を4月14日に四谷区民ホールで開催する。同イベントでは、「宇宙から宇宙を見る」、「はやぶさが持ち帰った微粒子について」の講演のほか、映画「日本のロケット開発の父～糸川英夫 生誕100年～」が上映される。
金環日食をお台場のホテルで…ホテル日航東京が限定プラン
ホテル日航東京は3月29日、東京では173年ぶりとなる天体ショーを楽しむための「金環日食はお台場で」宿泊プランの販売を開始した。5月21日の朝に見られる金環日食の観測をバックアップする1日限定の宿泊プラン。
アサヒビール、高校生を対象とした環境教育プログラム合宿
アサヒビールは3月26日、夏休みに実施する高校生を対象とした環境教育プログラム「日本の環境を守る若武者育成塾」について発表。西日本地区の高校生を対象とした参加者の募集を4月20日より開始する。
大学教育の質的向上のために学修時間の増加を提言
文部科学省は3月29日、中央教育審議会大学分科会大学教育部会による報告をまとめた「予測困難な時代において生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ」と題した資料をホームページに公開した。
公立小・中・高の教員採用、新卒者や大学院修了者が増加
文部科学省は3月27日、幼稚園から大学までの教員を対象とした学校教員統計調査の平成22年度調査（確定値）を取りまとめホームページに公表した。同調査は学校教員の実態把握のために3年ごとに実施しているもの。
