【GW】親子で体験「電動アシスト自転車試乗会」パナソニックセンター東京
パナソニックセンター東京（江東区有明）では、4月26日から5月6日まで、「電動アシスト自転車試乗会」を開催する。入場は無料で予約不要、電動アシスト自転車やおもしろ自転車の試乗は先着順となっている。
【GW】鈴鹿で子どもも楽しめるバイクイベント「BIKE！BIKE！BIKE！」
鈴鹿サーキットでは、バイクイベント「BIKE！BIKE！BIKE！」を4月27日に開催する。今年は「鈴鹿サーキットを走りつくせ！」をテーマに、ライダーはもちろん、免許がない人や小さな子どもまで、みんなが楽しめる様々なイベントを実施する。
公道走れない「電動アシスト自転車類似品」に注意…国民生活センター
電動アシスト自転車としてインターネット通販などで販売されているもののなかに、公道で走行できないものがあると判明したため、国民生活センターは3月20日、ホームページで注意を呼びかけた。購入の際は「型式認定のTSマーク」を目安にするとよいという。
子どもと高齢者の事故防止、4/6から春の交通安全運動実施
春の交通安全運動が、4月6日から15日までの10日間実施される。
意外に知らない自転車の選び方や安全に乗るためのメンテナンス方法
自転車の購入時にもっとも気にすることは、何だろうか。新入学を控え、3～4月は1年でもっとも自転車が売れる時期だという。通学はもちろん、保育園や幼稚園の送り迎えなどのために自転車を購入する人が多いようだ。
トイザらス、MLBのオリジナル子ども用自転車発売
日本トイザらスは、メジャーリーグ・ベースボール公認ライセンスのオリジナル子ども用自転車を、全国のトイザらス店舗および「トイザらス・ベビーザらス オンラインストア」、「トイザらス・ベビーザらス オンラインストア モバイル」にて販売開始した。
パナソニックセンターの春休み、自転車体験会や科学実験ショーなどを開催
パナソニックセンター東京は、3月21日から4月6日にかけて春休みイベントを開催。おもしろ自転車体験会や親子で学ぶ自転車教室、科学実験ショー、知育ブロックを使った体験企画などを開催する。
自転車用ヘルメット、重要性や選び方を動画で解説…ポリスチャンネル
防犯や交通安全などに関する情報を提供するポリスチャンネルは、警察庁が制作した親子向け交通安全動画「自転車用ヘルメットで大きな安心」の配信を開始した。
自転車を軸にライフスタイルを提案、自転車情報サイト「CycleStyle」
リセマムを運営するイードは、1月6日より自転車情報サイト「CycleStyle」の運営を開始した。自転車をスポーツとして楽しむ本格的な利用者だけでなく、日常的に利用する子どもや保護者も対象に、自転車を軸にした健康やライフスタイル情報を提供していくという。
子どもの自転車事故「十分に対策をとっている」のはわずか5％
au損害保険は、自転車向け保険の認知拡大と、その重要性の啓蒙を目的に「子どもを持つ母親の自転車事故に対する意識・実態調査」を実施。その結果を発表した。
小学生向けの本格ジュニアロードバイク登場、ブリヂストン
ブリヂストンサイクルは、小年生向けの本格的ジュニアロードバイク「ANCHOR（アンカー） RJ1」を、12月中旬より発売する。大人の初級レベル相当のライディングポジションがとれるよう小学生の体型などを検証した上で開発したという。
安全な自転車利用を促す走行環境整備やコミュニティサイクル…さいたま市の取組み
自転車利用者を取り巻く環境が大きく変化している。道路交通法の改定、子どもが加害者となる自転車事故に伴う保護者の賠償責任など、日常的に自転車を利用する子どもたちやその保護者に求められるルール知識や対応は難易度を高めている。
e燃費が家計簿アプリと連携、節約をサポート
イードは11月28日、同社が運営する燃費管理サービス「e燃費」が家計簿アプリ「ReceReco（レシレコ）」と連携したと発表。連携第一弾として、節約をキーワードに両サービスによる相互リンクを開始した。
ペダルを後付けできる「へんしんバイク」で練習、幼児が30分で自転車デビュー
ビタミンiファクトリーは、ペダルのないバランスバイクを使用した「30分で乗れる自転車教室」を全国で開催。これまで1,500人の子どもたちが参加しているという。
自転車の安全利用にはマナー教育・啓蒙活動・自転車保険が必要…ホダカ大宅氏
自転車の運転に関する道路交通法の改定など、自転車利用者を取り巻く環境が変化している。子どもの自転車事故に伴う親の賠償責任も高額化していることもあり、自転車を安全に利用する上でのマナーの確認や教育の必要性が注目されている。
自転車保険に手軽さと充実度を…「あったらいいな」を商品に反映、au損保
自転車事故の増加、子どもの事故に伴う親の賠償責任、運転に関する道路交通法の改正など、子どもや保護者が日常的に活用する自転車を巡る法的環境が変化している。
