学研教育総合研究所が行った幼児に関する調査によると、幼児のおよそ2人に1人が家庭内で通信機器に触れられる環境にあり、そのうちの約半数がほぼ毎日使用していることが明らかになった。2017年の調査に比べ、約20%増加している。
文部科学省は2019年12月20日、2019年度(令和元年度)学校保健統計調査(速報値)の結果概要を公表した。裸眼視力が1.0未満の割合は、小学生が34.57%、中学生が57.47%、高校生が67.64%と、いずれも過去最多となった。
小学生の2019年「将来つきたい職業」は、男子1位が「YouTuberなどのネット配信者」、女子1位が「パティシエ(ケーキ屋さん)」であることが、学研教育総合研究所の小学生白書より明らかになった。
文部科学省は2019年12月18日、「平成30年度(2018年度)子供の学習費調査」の結果概要を公表した。幼稚園から高校までの15年間、すべて私立に通った場合は約1,829万8,000円かかり、すべて公立に通った場合の約541万円と約3.38倍の差があった。
パソコンで手早く文字入力ができる中学生は2~4割にのぼることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2019年12月11日に発表した調査結果より明らかになった。スマホ・ケータイで手早く文字入力ができる中学生は6~8割。小学生でも同じような傾向がみられた。
ニフティが運営する子ども向けサイト「キッズ@nifty」が、「小・中学生が選ぶ2019年の漢字」を発表した。1位は「恋」で3年連続の首位を獲得、2位は「新」、3位は「令」「楽」となり、令和という新しい時代の幕開けを反映する漢字がランクイン。
中高生に若者が選挙に行かない理由を聞いたところ、もっとも多かった回答は「自分が投票しなくても政治に影響はないと思うから」であることが、パンタグラフが2019年12月5日に発表した調査結果より明らかとなった。
ゲームで遊ぶことがある3歳から小学生までの子どもを持つ保護者を対象とした調査によると、父親はコミュニケーションツールとして、母親は教育の一環としてゲームを捉える傾向が強いことがわかった。発想力や問題解決能力の向上を期待する声も多かった。
「Twitter」「Instagram」などのSNSの利用率は、中高生では男子よりも女子のほうが高い傾向にあることが、ジェーディーエスが2019年12月4日に発表した調査結果より明らかとなった。
小中高生がニュース情報を得るときに利用しているメディアは「テレビ」がもっとも多いことが、栄光ゼミナールが発表した調査結果より明らかになった。中高生はほかに、「ニュース系サイトやアプリ」「SNS」も活用していた。
OECD生徒の学習到達度調査「PISA2018」の結果によると、読書を肯定的にとらえる生徒や本を読む頻度が高い生徒のほうが、読解力が高いことがわかった。本の中でもフィクション、ノンフィクション、新聞をよく読む生徒の読解力の得点が、国際的に高い傾向にあった。
経済協力開発機構(OECD)が2019年12月3日に発表した国際的な学習到達度調査「PISA2018」の結果。参加国の中で日本は「読解力」15位、「数学的リテラシー」6位、「科学的リテラシー」5位といずれも前回調査時より低下。「読解力」は、調査開始以来過去最低となった。
小学館集英社プロダクション(ShoPro)が小学生の子どもを持つ保護者を対象に実施したアンケート調査によると、保護者が考える子どもの得意・苦手教科について、「算数」は得意・苦手のいずれも上位にランクインしており、二極化傾向にあることがわかった。
ユニセフ(国連児童基金)は2019年11月29日、報告書「つながる世界で成長する私たち」を発表した。子どものインターネット利用の行き過ぎた制限は、子どもたちが学習とスキルを身に付ける機会を奪うという。
「こども りびんぐ」プロジェクトが、2019年流行チェック「こどもザ・ベストテン」を発表。「こども部門」1位は、プログラミング学習玩具「ころがスイッチドラえもんワープキット」(バンダイ)。ママ・パパ部門1位は「幼児教育・保育の無償化」となった。
全国私立学校教職員組合連合は2019年11月28日、2019年度9月末(半年間)の「私立中高生の学費滞納と経済的理由による中退調査のまとめ」を公表した。私立高校生は、学費滞納割合が0.87%と過去最低。一方で、経済的理由での中退が増加した。