子どもが将来就きたい職業について、男の子は「スポーツ選手」、女の子は「ケーキ屋・パン屋」がそれぞれ22年連続で1位だったことが、クラレが2020年4月2日に発表した調査結果より明らかとなった。
笹川スポーツ財団は「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2019」を2020年3月30日に刊行した。最新の調査結果で、過去1年間に運動やスポーツをまったく行わなかった12歳から21歳の割合が増加していることがわかった。
液晶ペンタブレットなどを販売するワコムは、小学生~中学生の子どもがいる保護者に「職業に関する意識調査」を実施。デジタル社会で活躍できる職業は「ゲームクリエイター」などが上位にランクインしたが、なってほしい職業は「医師・看護師」とギャップがあった。
日本財団は2020年3月30日、2018年10月からスタートした「18歳意識調査」の第23回結果を発表した。世界的な格差について、72.3%が「拡大している」と回答。また、6割近くが、日常生活の中で経済的な格差を感じていることがわかった。
小中高校生の87.4%が、今回の休校期間中にオンライン学習が役に立ったと感じていることが、ライフイズテックの調査からわかった。利用したコンテンツ数は平均2.1、学習に費やした時間は1日平均で「1時間以上2時間未満」がもっとも多い。
公文教育研究会は2020年3月31日、小学1年~3年生を対象にした「家庭学習についての調査」結果を公表した。家での1日の学習時間は「37.1分」で過去5年でもっとも長くなった。また、4割以上の保護者が学習指導要領の改訂を認知していないことがわかった。
LINEリサーチが高校生、新大学生、新社会人を対象に、「新年度・新生活」に関する調査を実施した。新生活に向けて準備していることについて、高校生は「勉強」、大学生は「ファッションアイテム」、新社会人は「断捨離・整理整頓」がそれぞれもっとも多かった。
セントラル警備保障は2020年3月24日、「親子間でのスマホ利用に関する調査」の結果を発表した。子どものスマートフォンの利用を「心配していない」という親の割合は、父親が母親の2倍になった。
文部科学省は2020年3月27日、「外国人児童生徒等の教育の充実について(報告)」を公表。同日に公表された「外国人の子どもの就学状況等調査結果(確定値)」によると、外国人の子ども1万9,471人が不就学の可能性にあるという。
増進堂・受験研究社とLTE-X、FUTURE VALUES INTELLIGENCEは、小学生を対象に長期休暇時にタブレットを持ち帰ってもらい家庭での学習行動を分析した。その結果、宿題としてノルマにされていない教材への取組みによって、マネジメント力の差が明らかになったという。
文部科学省は2020年3月24日、主権者教育(政治的教養の教育)に関する実施状況調査の結果について公表した。2019年度の高校3年生の実施状況をみると、「実施した(予定を含む)」が95.6%。具体的な指導内容は「公職選挙法や選挙の具体的な仕組み」がもっとも多い。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクスタは2020年3月12日、「2020年男女別春にまつわる名前ランキング」を発表した。1位に選ばれたのは、男の子が「陽翔(はると など)」、女の子が「心桜(こころ など)」であった。
小学生の子どものいる共働き家庭の86.0%が子どもだけで留守番をさせた経験があり、初めて留守番をさせた学年は「1年生」が最多であることが、ALSOKが2020年3月16日に発表した調査結果より明らかとなった。
スマートフォンを所有している中高生がインターネット上のトラブルに巻き込まれたときにやることは、「ネット検索」が76%ともっとも多く、「親に相談する」は55%にとどまることが、NTTドコモの調査結果より明らかになった。
スマートフォンを利用している小中学生の32.5%がトラブルを経験していることが2020年3月10日、トレンドマイクロの調査結果からわかった。子どもが安全に利用するためのセキュリティ対策では、危険を回避するためのソフトやサービスの利用の実施率が低調だった。
国立青少年教育振興機構は、「青少年教育施設を活用したネット依存対策推進事業」報告書をWebサイトに公表した。ネット依存対策の治療キャンプ参加前後では、生活習慣やインターネット・ゲーム依存度などに改善がみられたという。