慶應、大学生の科学用語の知識や物理コンプレックスを調査
慶應義塾大学（理工学部 加藤万里子教授、法学部日吉物理教室 小林宏充教授）は5日、同大学生を対象とした、科学用語の知識と興味度、物理コンプレックスの有無などに関する調査結果を発表した。この調査は日吉キャンパスで10年ごとに行われているものだ。
最も重視するのは「耐久性」…ランドセル意識調査
三起商行は9月3日、小学生用のランドセルに関する意識調査の結果を公表した。ランドセル選びで消費者が最も重要視しているのは「耐久性」であることが分かった。
小中高生の84.4％「結婚したい」、80.9％「子どもが欲しい」…結婚観調査
すららネットは9月3日、小中高生の結婚観調査の結果を公表した。84.4％が結婚したいと回答し、80.9％が子どもが欲しいと回答した。また、平均25.9歳までに結婚し、28.2歳までに子どもが欲しいという回答結果が明らかになった。
10代の半数以上がテレビを見ながらつぶやき、話題はアニメ
NTTアドは29日、テレビとソーシャルメディアの併用実態に関する調査結果を発表した。調査期間は7月27日〜29日で、首都圏在住15〜59歳男女500名から回答を得た。
公立の小中高校数は減少傾向、私立の小中学校と中高一貫校は増加…学校基本調査2012
文部科学省は8月27日、2012年度「学校基本調査」の速報結果を発表した。公立の小中高校の数は、2002年度より減少の一途をたどる一方、私立の小中学校と中高一貫校は増加傾向にあることが明らかになった。
大学進学率2年連続低下、専門学校は3年連続上昇…学校基本調査2012
文部科学省は8月27日、2012年度「学校基本調査」の速報結果を発表した。卒業後の進路について、中学校卒業者の98％が高校進学、高校卒業者54％が大学進学であることが明らかになった。
塾・予備校で遅れるIT導入、iPadは理解度向上に効果…PC・ネット利用学習調査
デジタル・ナレッジは8月23日、同社のeラーニング戦略研究所が実施した「小・中・高校生のパソコン・インターネットを利用した学習に関する調査」の結果を発表するセミナーをeラーニング・ラボ秋葉原にて開催した。
15～20歳の男女に意識調査、現在の不安の1位はお金で60.7％
若い世代のインサイトを研究するプランニングチーム「電通ギャルラボ」は、NHKのEテレ（教育テレビ）「オトナへのトビラTV」と連携、15〜20歳の就職前の男女を「プレオトナ」と命名し、その実態と大人に対する意識について調査した。
日本の高校生、米中韓と比べ自己肯定感が低い傾向
文部科学省は8月10日、高校生を取巻く状況について公表した。心の健康や勉強、学校生活、社会への参加意欲などについて調査したところ、日本の高校生は、米国や中国、韓国と比べ自己肯定感が低く、社会への影響力が低いと感じていることが明らかになった。
「夏休みに勉強するぞ」高3生・大学受験生の約9割が10時間以上を宣言
Z-wikiは、夏休みの過ごし方ページにて7月16日から8月6日に「夏休みは1日平均、○時間以上勉強するぞ！」という投票を行った。高3生・大学受験生の約9割が10時間以上の時間を宣言し、高1・高2生の約7割が5時間以上の時間を宣言した。
子どもが親を欺く10の手、16％が携帯カンニング経験
マカフィーは16日、2012年における10代の若者のオンライン活動に関する調査結果を発表した。この調査は、初のネット世代である現代のティーンエイジャーについて、オンライン上の習慣、行動、興味、ライフスタイルを、米国で調査したものとなっている。
志望校選択の決め手は？ ブランド力、偏差値、就職、進学、etc.
リセマム リサーチでは、Webアンケート（2クリック形式）にて、「志望校選択でもっとも重視する点」に関するアンケートを開始した。受験校別に12の選択肢を用意した。
全国学力テスト結果、知識の活用問題において軒並み低い正解率
文科省は8月8日、小学校6年生と中学校3年生を対象に実施した2012年度の全国学力・学習状況調査の結果を発表。理科の学力テストが初めて実施されたこともあり例年に比べ高い注目を集めたが、思想力や表現力を問う問題の正答率が課題となった。
成人年齢18歳に引下げ、4割が反対…10代の世論調査
模擬選挙推進ネットワークは、10代を対象に「10代の世論調査2012（前期）」を実施し、7月14日に結果を発表した。成人年齢を20歳から18歳に引き下げることについて、39.8％が反対していることが明らかになった。
小学高学年の9割以上がパソコン利用、女子の3割が毎日利用
博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は25日、「小学生のメディア接触や生活実態に関する調査」の結果を公表した。1都3県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）の小学1〜6年生の男女とその保護者が対象。サンプル数は600サンプル。
文科省、大臣直轄いじめ対策支援チーム設置へ
平野文部科学大臣は7月24日の会見で、いじめ問題について、全国の教育委員会や学校を支援する大臣直轄の組織を早急に立ち上げることを明らかにした。また、7月20日の会見で発表した「いじめ緊急調査」は、公立小中学校だけでなく、高校や私学も含めて実施するという。
