ジャストシステムは11月18日、『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2013年10月度)』の結果を発表した。調査期間は10月28日~30日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」のモニタのうち、15歳~69歳の男女1,100名から回答を得た。
JSコーポレーションは11月15日、今春の高校卒業者を対象に、進学先の検討時期や基準など、進路に関するアンケート調査を実施し、集計結果を発表した。
浜学園は、小1から小6の同塾生全員を対象に実施したアンケートから、子どもたちと読書についての調査結果を発表した。同塾の上位クラスになるほど、読書量が多いことが明らかになった。
広島県教育委員会は平成25年度(2013年度)県内の児童生徒の体力・運動能力調査結果の速報版を公表した。全体では県平均値が「前年度以上の項目」は約8割で前年度と比較して1割減ったが、全国調査と比較すると前年度より8.8ポイント増加した。
沖縄県教育委員会は11月6日、県内の児童生徒を対象に行った「生活実態調査」の結果を公表した。調査から「基本的生活習慣」が確立されていないと専門家の指摘もあり、今後の教育力向上の資料にしたい考え。
こども向け参加型創造・表現活動を推進するNPO法人CANVASは、インターネットと子どもたちのさまざまな出会いを紹介するWebサイト「インターネットとできること」をオープンした。サイトでは、子どもたちとインターネットのさまざまなストーリーを紹介している。
浜学園は11月5日、「中学受験を考えるご家庭の家庭学習とメディア利用状況調査」を発表した。4年生以上では、子どもが学習計画を立てる上で保護者が協力している子どもほど上位クラスであることが明らかになった。
学研教育総合研究所は11月1日、小学生白書Web版「小学生の日常に関する調査」の結果を公開した。調査から、低学年では「通信教育」が学校以外での学びの中心だが、高学年では「学習塾」へと変化していくことがわかった。
香川県教育委員会は、子ども読書活動に関するアンケート調査の結果を公表。高校生の41%が1か月で1冊も本を読まないなど、中高生に読書離れが進行している一方で、中高生の半数近くが電子書籍を利用したいと思っていることが明らかになった。
東京都は10月24日、平成24年度東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の結果を報告書にまとめ、公表した。共働き世帯は5割を超え、特に1番下の子どもの年齢が1歳未満の共働き率の増加が顕著だった。
アスキー・メディアワークスと角川アスキー総合研究所は共同で「子どもライフスタイル調査2013夏」を実施、調査対象となった小学4年生から6年生の女子の約1割がスマホ・タブレットを使用しており、約5割が今後ほしいと感じていることが明らかになった。
小学生が喜ぶ給食メニューは、1位「カレーライス」、2位「鶏のから揚げ」、3位「ハンバーグ」であることが、パルシステム生活協同組合連合会が10月17日に公表した「学校給食に関する調査2013」よりわかった。
大学生が1か月に自由に使える金額は、平均23,857円。属性別では男子学生より女子学生、学部生より大学院生、理系学生より文系学生のほうが平均額が高いことが、就職ジャーナル「学生×シゴト総研」の調査から明らかになった。
小中学生が2020年東京オリンピックで見たいと思う競技のトップ3は、1位「水泳」、2位「サッカー」、3位「陸上競技」であることが、バンダイが10月8日に発表した「2020年東京オリンピックに関する小中学生の意識調査」より明らかになった。
ブライト・ウェイが発行する育児情報誌「miku」は2013年夏号において、ワクチンの接種状況と意向に関するアンケート調査の結果を発表した。
厚生労働省は10月4日、放課後児童健全育成事業「放課後児童クラブ」の平成25年5月1日現在の実施状況を発表した。前年に比べて、クラブ数は397か所増加、登録児童数は3万7,256人増加したものの、待機児童数は1,168人の増加となった。