フューチャーイノベーションフォーラム(FIF)は4月16日、職業体験プログラムに参加した子どもたちの5年後の追跡調査を発表した。67.9%の子どもたちの仕事に対する意識に変化があったことが明らかになった。
東京都は3月、小学生の身の回りのヒヤリ・ハット調査結果と事故防止のポイントをまとめた「小学生の身の回りの事故防止ガイド」を作成した。都内の消費生活相談窓口や小学校などに配布するほか、ホームページに掲載している。
インターハイ出場高校生アスリートを対象にした意識調査によると、インターハイのイメージは「目標とする大会」という回答がもっとも多く、1日の部活動の平均時間は約3.5時間だった。高校生活で興味があることは、「部活動」が8割に上った。
子どもの習い事にかかる費用の月額平均は13,899円で、年齢とともに上昇していることが4月8日、「子どもの習い事に関する意識調査」の結果からわかった。幼少期は体力向上や情操教育に注力し、小学校高学年から学習系の習い事にシフトする傾向もみられた。
新小学1年生が将来就きたい職業の1位は、調査開始以来16年連続で、男の子「スポーツ選手」、女の子「パン・ケーキ・お菓子屋」であることが、クラレが4月3日に発表した調査結果より明らかになった。調査では、親が子どもに就かせたい職業も盛り込んでいる。
文部科学省が、「平成25年度全国学力・学習状況調査(きめ細かい調査)」の結果を活用した学力に影響を与える要因分析に関する調査研究、保護者に対する調査および教育委員会に対する調査結果について公表した。
インターネットリテラシーは、子どもの年齢が上がるにつれて高まる一方、保護者の場合は年代が増すごとに低下する傾向にあることが、安心ネットづくり促進協議会のILAS検討作業部会による調査結果からわかった。
文部科学省は3月28日、平成25年度の学校保健統計調査(確定値)の結果を公表した。平均値の推移では、身長は横ばい、体重は減少傾向にあったが、親や祖父母世代より早期に発育する傾向がみられた。視力1.0未満や喘息(ぜんそく)は、親世代より増えていた。
小学5年生の体型について、「太りぎみ・肥満」の割合は男児の方が25.0%と高く、「やせぎみ・やせすぎ」の割合は女児の方が28.9%と高いことが、厚生労働省が3月27日に発表した「第11回21世紀出生児縦断調査(平成13年出生児)の概況」より明らかになった。
ベネッセ教育情報サイトは3月20日、「卒業アルバム・卒業文集」に関する調査結果を発表した。小学校卒業時のアルバムや文集は、保護者の95%が「必要」と考えており、印象深いものは断トツで「わが子の作文」が高かった。
東京都は、小学生の身の回りの製品に関連して起きたヒヤリ・ハット経験を調査し、その結果と事故防止のポイントをまとめた「小学生の身の回りの事故防止ガイド」を作成した。
総務省統計局が3月12日に発表した「日本の統計2014」によると、平成24(2012)年の子ども一人あたりの学習費は、公立中学校が459,511円、私立中学校が127万8,690円で、私立は公立の2.8倍であることがわかった。
アスキー・メディアワークスは3月14日、角川アスキー総合研究所と共同で実施した、「子どもライフスタイル調査2014冬」の結果を発表した。女の子向けゲーム&キャラクター情報誌「キャラぱふぇ」の読者が対象で、女子小学生の回答を抽出して集計分析した。
ベネッセ教育情報サイトは3月13日、子どものおやつに関する調査結果を発表した。おやつは95%の子どもが食べていて、保護者の75%も「食べさせた方がよい」と考えていた。困り事では「食べ過ぎて食事が食べられない」が最多だった。
デジタルアーツは、第5弾となる「未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査」の結果を発表した。