イマドキ小学生はマッチを使えない？パソコンができる子は8割
包丁でリンゴの皮がむける小学生は10.1％である一方、パソコンを操作することができる小学生は78.9％にのぼることが、象印マホービンが5月に実施した「イマドキ小学生の生活体験調査」より明らかになった。
東京都5年後の教育人口推移…小学生は31,683人増、中学生は微減
東京都教育庁は9月10日、平成28年度～平成32年度の都内公立小・中学校の児童生徒数の推計を発表した。5年後の平成32年度には、平成27年度の実数に比べ、公立小学校児童数は5.63％増の594,652人、公立中学校生徒数は0.02％減の236,571人となる見込みだ。
ランドセル選びの決め手は「色」…購入時期は9-10月と早期化傾向に
ランドセルを選ぶ際に、保護者、子どもともに一番重視していることは「色」であることが、ベネッセ教育情報サイトが実施したアンケート結果から明らかになった。購入時期も年々早期化しており、現在の小学1年生については9月～10月の時期の購入がもっとも多かった。
大学進学率66.8％で過去最高…東京都学校基本調査2015
東京都は9月2日、平成27（2015）年度学校基本統計（学校基本調査）の速報を公表した。大学等進学率は前年度比0.7ポイント増の66.8％となり、過去最高を更新したことが明らかになった。
初めて海外旅行に行ったのは？平均年齢6.3歳
クラウド型学習システム「すらら」を展開する「すららネット」は、シルバーウィークを前に小中高生の「海外」に関する意識調査を実施した。調査は小学1年生から高校3年生までの男女480名を対象に、8月1日から20日までの期間に行われた。
「自分はダメな人間」最多、高校生の自尊感情低…4国比較
日本の高校生は米中韓の高校生に比べて自尊感情が低いことが8月28日、国立青少年教育振興機構の調査報告書から浮き彫りとなった。「自分はダメな人間だと思うことがある」とする回答は4か国中最多だった。
いじめ「いけない」、小中学生の認識が過去最高の7割以上…文科省
文部科学省が全国学力テストとともに行った児童生徒アンケートで、「いじめはいけないことだと思うか」という項目について、小学生は8割以上が、中学生は7割以上が「当てはまる」と回答。平成19年度の調査開始以来、過去最高になったことが明らかになった。
中高生の携帯・スマホ、中1デビューが最多
MMD研究所は25日、「中高生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月7日～8日で、中高生の子どもがいる20～40代の母親627人から回答を得た。
文科省、海外子女ら教育実態調査結果より外務省へ勧告
総務省は8月21日、「グローバル人材育成に資する海外子女・帰国子女等教育に関する実態調査」の結果に基づく勧告を公表した。教育実施状況調査結果を取りまとめ、必要な改善措置について関係行政に勧告した。
小学生の携帯電話、月平均1,419円
MMD研究所は21日、「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月6日～7日で、小学生の子どもがいる20～40代の母親642人から回答を得た。
10代の6割が「授業で後ろの席に座る」…その理由とは？
教室で席が選べる際、10代の生徒・学生の63.4％が「後ろの方」を選んでいることが、マイナビティーンズの調査結果より明らかになった。「内職がばれない」「寝てしまうから」など、先生の目が届かないからという意見が多く見られた。
18歳以下の自殺は9/1が最多…夏休み明けに注意
18歳以下の自殺は夏休み明けの9月1日にもっとも多いことが、内閣府が発表した平成27年版自殺白書より明らかになった。10代前半の自殺は事前に予兆がないことが多く、子ども自らが周囲に悩みを打ち明けやすい環境を作っていくことが重要という。
就きたい職業が決まっている高校生は36.7％…マイナビ調査
マイナビが運営する進学情報サイト「マイナビ進学」は、高校生の進路選択や将来のビジョン、興味関心について調査した「マイナビ進学 高校生のライフスタイル・興味関心調査」の結果を発表した。
英語学習、小学生の脳活動に男女差…首都大
首都大学東京大学院人文科学研究科の研究グループが行った調査によると、小学生の英語学習時の脳活動に男女差があることがわかった。将来的に小学校での効果的な英語学習法の開発につながることが期待される。
高校生の4人に1人が「また日本が戦争をすると思う」
進学情報を提供するディスコが実施した高校生への意識調査の結果から、高校生の24％が「また日本が戦争をすると思う」と回答したことがわかった。
保護者1割、子どもの無料通話アプリやネット利用把握せず
東京都教育委員会は8月10日、「平成26年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」をサイトで公開した。無料通話アプリの利用について、児童の利用実態と親の認識との間に、ギャップのあることが明らかとなった。
