サッカー・長友佑都「たまひよ」で新米パパ連載スタート
妊娠・出産・育児ブランド「たまひよ」は、トルコ1部ガラタサライに所属するプロサッカー選手の長友佑都を創刊25周年のキャンペーンモデルに起用した。
子育てストレスを早期発見、福井大研究グループが評価法開発
福井大学と科学技術振興機構は平成30年2月5日、脳の機能画像から、子育て中の母親らの抑うつ気分が深刻化する前兆を早期発見する評価法を開発したと発表した。養育者のメンタルヘルスの重要性が指摘される中、支援ツールやシステム開発への寄与が期待される。
イマドキ高校生、親世代より「忙しい」…理由にギャップ
40代～50代の親世代の高校時代と比べて、現代の高校生の方が忙しいと感じていることが、河合塾マナビスの調査からわかった。勉強に時間を使っていることは共通していたが、そのほか高校生は趣味や動画サービスなどに時間をとられているなど、世代による変化がみられた。
小1-3生の平日の家庭学習平均時間は35.8分、週平均5.8日
公文教育研究会は2018年1月30日、「家庭学習調査2017」の結果を公表した。小学1年生～3年生の平日の家庭学習平均時間は35.8分、週平均5.8日であることがわかった。
東京都予算案、2年ぶり増の7兆460億円…待機児童対策や教育支援
東京都は2018年1月26日、平成30年度（2018年度）の予算案の概要を発表した。一般会計の予算規模は、2年ぶり増の7兆460億円。子育て環境の整備に1,847億円を計上し、待機児童解消に向けた取組みに重点を置くほか、子どもを伸ばす教育の推進などに充てる。
「保育所に入れなくなる」6割、育休希望期間と現実に差
東京都は平成30年1月26日、「東京都保育ニーズ実態調査」の速報版を公表した。育児休業取得者の68.1％が1年以上の取得を希望していたが、実際の取得割合は51.3％と16.8ポイントの差がみられた。希望よりも短くなる理由は「保育所に入れなくなると思ったため」が最多。
職場復帰率99.1％…ヤフー、企業型保育所を7月開設
ヤフー（Yahoo! JAPAN）は2018年7月、本社が入居する施設内に企業型保育所を開設する。「企業主導型保育事業」の助成金を活用した施設で、ヤフー社員の子どもを対象に、月ぎめ保育と一時保育にて0歳児（生後57日）から5歳児までを預かる。
女性視点の防災ブック「東京くらし防災」3/1から配布
東京都は平成30年1月19日、女性視点で作成した新たな防災ブック「東京くらし防災～わたしの『いつも』がいのちを救う。」を3月1日より都内各所にて配布すると発表した。区市町村施設のほか、百貨店、地下鉄、銀行など民間企業の協力のもとさまざまな場所に設置する。
理想の「スマートホーム像」に違和感、現実は？＜女性座談会前編＞
デジタルを愛してやまない5名の女性ジャーナリスト（デジージョ）に集まってもらい、自分が考える理想のスマートホームについて、思うままに語り合ってもらった。
【大学受験2018】実力では合格が厳しい大学を受験、3年連続増
大学受験生の約6割が受験勉強にSNSを活用しており、4人に1人が「受験生同士の交流や情報交換」「わからない個所を質問する」という経験があることが、ライオンが実施した「ストッパ受験生実態調査」より明らかになった。
乳児の脳、他者からの身体接触が学習効率に影響…京大研究グループ
京都大学の研究グループは2017年12月27日、「身体接触をともないながら音声を聞く」経験が乳児の脳活動にもたらす影響についての研究結果を公表。身体に触れられながら単語を聞いた場合、触れられずに聞いた場合よりも高い脳波活動を示すことなどがわかった。
学童保育、待機児童数は1万7,170人…増加する登録児童
厚生労働省は平成29年12月27日、平成29年（2017年）「放課後児童健全育成事業（放課後児童クラブ）」の実施状況を公表した。5月1日現在、登録児童数は117万1,162人、クラブ数は2万4,573か所といずれも前年より増加。待機児童数は1万7,170人だった。
大事にしているのは「ピア・サポート」の視点…十文字学園女子大学の子育て支援「プラスママの子育てサロン」PR
十文字学園女子大学（埼玉県新座市）では、本学の人間生活学部幼児教育学科を主体とし、月に平均2回のペースで「プラスママの子育てサロン」を開催している。その風景を取材してきた。
ワーキングママの65.6％が疲労状態、疲労蓄積による失敗も
ワーキングママの3人に2人が疲労状態にあることが、養命酒製造の調査結果より明らかになった。疲労蓄積による失敗は、「子どもを寝かしつけているうち自分も寝てしまった」が40.1％と最多だった。
子どもの医療費補助に地域差、母親6割が違和感
子どもの医療費補助制度が地域によって異なる点について、約6割の母親が「おかしい」と違和感を抱いていることが2017年12月11日、インタースペースが実施した実態調査の結果から明らかになった。「医療費補助が手厚い地域に引っ越した」という回答も2.7％あった。
高校生のスマホ、男子2人に1人は「Android」
女子高生が利用しているスマートフォンの約7割が「iPhone」であることが2017年12月8日、「2017年11月 中高生の通信利用実態調査」の結果からわかった。男子高生は「Android」が51.3％と過半数を占めた。
