IBM、今後5年間で人々の生活を変える5つのイノベーションを発表
IBMは12月18日、今後5年間で人々の働き方、生活、関わり方を変える可能性を持った一連のイノベーションを発表した。今後5年間であらゆるものが学習する時代になるという。
浜学園、新小2-6生対象の灘中合格特訓受講資格判定テスト1/24・25
浜学園は、新小学2年生から6年生の塾外生を対象とした「最高レベル特訓・灘中合格特訓受講資格判定テスト」を2014年1月24日に西宮教室、25日に堺東教室と神戸元町教室で実施する。
佐賀県、教員試験に「小学校英語教育推進枠」…平成27年度採用試験から
佐賀県教育庁は12月20日、平成26（2014）年度実施の平成27（2015）年度佐賀県公立学校教員採用選考試験の一般選考で、小学校教諭等の試験区分に「小学校英語教育推進枠」を設けることを発表した。
東京都立中高一貫校、平成27年度から適性検査に共同作成問題を導入
東京都教育委員会は12月19日、平成27年度入学者決定から、すべての中高一貫教育校で共同作成した問題と各校が独自に作成した問題との組み合わせにより、適性検査を実施すると発表した。これまで、適性検査問題は各校で作成してきた。
【大学受験2014】国公立大学の受験料・初年度学費・地方試験会場…河合塾まとめ
河合塾が提供する大学入試情報サイト「Kei－Net」は12月19日、国公立大学の「受験料・初年度学費一覧」と「地方試験会場一覧」を掲載した。地方試験を実施するのは、国立が18校、公立が24校。
私立高校の学費滞納者・中退者の割合が過去最低レベルに
全国私立学校教職員組合連合（全国私教連）は11月26日、2013年9月末の私立中高生の学費滞納と経済的理由による中退調査のまとめを発表した。私立高校生への支援制度により、学費滞納者および中退者の割合が、過去最低レベルになったことがわかった。
【中学受験2014】日能研、倍率速報を公表…栄東は34倍超
日能研は12月19日、2014年入試の倍率速報をホームページで公表した。今後、出願状況が更新され次第、随時ページに反映される。一部の学校では推薦や帰国生入試が開始している。
京都産業大学神山天文台、クリスマス特別講演などを開催…12/21
京都産業大学神山天文台は12月21日、天文学入門講座「宇宙の過去・現在・未来」を開催。また同日、クリスマスツリーに飾られている「ベツレヘムの星」について、河北英世 神山天文台長によるクリスマス特別講演も実施する。
東京大学、女子中高生向けイベント「宇宙を知りたい人あつまれ！」3/15
東京大学柏キャンパスの宇宙線研究所（ICRR）と国際高等研究所カブリ数物連携宇宙研究機構（Kavli IPMU）は、女子中高生向けイベント「宇宙を知りたい人あつまれ！」を2014年3月15日に開催する。
東京書籍、iPad用の高校デジタル教科書3種を発売
東京書籍は12月18日、高等学校のiPad向けデジタル教科書「数学II」「新編数学II」「新編物理基礎」を発売開始した。数学は各3,000円、物理は4,300円で、いずれもApp Storeで購入できる。
国立科学博物館「2014年新春サイエンススクエア」1/2-5
国立科学博物館は1月2日（木）より5日（日）まで、「2014年新春サイエンススクエア」を開催する。恐竜の歯のレプリカづくりなど10種類の企画を予定している。企画によっては整理券を配布するものや材料費がかかる場合がある。
京王プラザ「がんばれ受験生！受験生応援プラン」を販売
京王プラザホテルが受験生を対象とした「がんばれ受験生！受験生応援プラン」を2014年3月31日まで販売する。料金は1室1名で朝食のみプランでは20,500円～（サービス料・税込）となっており、プロが手掛けるおもてなしで今年も受験生を応援する。
【大学受験2014】志願者数は前年比2万人減の66万人…河合塾推定
河合塾は12月18日、2014年度入試直前動向の第1弾として全体概況を発表した。大学志願者数は前年比約2万人減少の66万人になる見込みという。
【大学受験2014】代ゼミ、私大入試日程一覧…580校を網羅
代々木ゼミナールは12月18日、私立大学の2014年入試日程をまとめた一覧を公表した。各大学の学部・選抜方式ごとに出願期間や試験日、手続き締切などが掲載されている。
今後10年で20の大学発新産業創設へ…文科省の国立大学改革プラン
文部科学省は11月、今後の国立大学改革の方針や方策、実施方針をまとめた「国立大学改革プラン」を策定した。「今後10年で世界大学ランキングトップ100に10校ランクイン」「今後10年で20の大学発新産業創設」などを掲げている。
横浜市がいじめ防止基本方針を策定…各学校に対策求める
横浜市は、「いじめ防止対策推進法」や国の「いじめ防止基本方針」に基づき、「横浜市いじめ防止基本方針」を策定。「いじめは最も身近で深刻な人権侵害案件であり、いじめを許さない子供社会実現に努める」と定めた。
