【週刊まとめ読み・高校生編】ChatGPTで英会話・情報I学習支援
5月に入って公開されたリセマム記事から、高校生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月1日～12日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・中学生編】地域みらい留学、苦手がわかる対策ノート他
5月に入って公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月1日～12日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・小学生編】英語と向き合う秘訣、子供のマスク他
5月に入って公開されたリセマム記事から、小学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年5月1日～12日の注目ニュースを振り返ってみよう。
就職内定率、5/1時点で7割超…半数以上が就職活動を継続
ディスコは、2024年3月卒業予定の大学4年生を対象に5月1日時点での就職活動に関する調査を行った。2023年5月1日時点の就職内定率は70.2％と前年同期を5.2ポイント上回る。
沖縄でまもなく梅雨入りか…関東甲信や近畿はいつ？
ウェザーニュースは2023年5月11日、気象庁の1か月予報をもとにした梅雨情報を発表した。沖縄では、来週にも梅雨入りし、本格的な雨シーズンに突入すると予想している。平年の梅雨入りは、沖縄が5月10日ごろ、関東甲信が6月7日ごろ。
子供のマスク「人通りが多い街中」半数着用、親の着用率と相関
マスク着用が個人の判断となった中、小学生以下の子供の46.0％が「人通りが多い街中を歩いているとき」に常にマスクを着用していることが2023年5月11日にコールドクターが公表した調査結果から明らかとなった。シーン別マスク着用率は最大16.4ポイント減少している。
京急のIC子供運賃が75円均一に…子育て世代の負担軽減
京浜急行電鉄（京急）は5月10日、子供用のIC運賃を全区間75円均一にすると発表した。10月1日に実施する。
女子大生・高校生共同開発…コクヨ「PC・タブレット収納」テスト販売
コクヨは2023年5月10日より、女子大生・女子高生のマーケティング集団とコラボレーションした「PCケース」「タブレットケース」「PCトートバッグ」を、コクヨ公式ステーショナリーオンラインショップにてテスト販売している。販売価格は3,000円～3,500円（税別）。
ゴミの山から森へ「海の森 春の生きものさがし」5/28
樹木・環境ネットワーク協会は、東京都海の森倶楽部会員事業として、2023年5月28日に「海の森 春の生きものさがし」を海の森公園森づくりエリアにて開催する。都内在住の親子を対象に、午前・午後の2回実施。定員各回50名。申込みはWebサイトにて受け付ける。
2023年度ランドセル人気カラー、男子「黒」女子「紫／薄紫」
ランドセル工業会は、2023年4月に小学校へ入学する児童をもつ親を対象にランドセルの購入に関する調査を実施し、その結果を発表した。ランドセルを選ぶ基準のトップ3は「カラー」「デザイン」「軽さ」となった。
瀧冨士基金奨学生、6/30まで募集…返済免除も
日本交通文化協会は2023年6月30日まで、瀧冨士基金奨学生を募集する。対象は、JR鉄道、民営鉄道、その他陸運交通事業（観光事業含む）および、その関連に従事する者の子弟で、大学、短大の在学生、ないしは陸運交通事業志望者を養成する大学の在学生。
幼児発達支援・学習サポート「スクラムキッズ」5/1オープン
放課後等デイサービス「学習サポートscrum」を運営する個別指導塾同立有志会は、2023年5月1日に未就学児を対象とした「学習サポートscrum kids」を奈良県大和郡山市で開所した。発達障害児教育学者が考案したプログラムで質の高い療育を行う。
東京都、小中高生ら「こども都庁モニター」1,200人を募集
東京都は子供の意見を踏まえて政策をバージョンアップするため、「こども都庁モニター」を募集する。募集⼈数は1,200人。対象は小・中・高校生と未就学児の保護者。募集は2023年5⽉31⽇まで。
不登校の子供へ学習支援「まなびの相談窓口」オープン
まなびナビは2023年5月4日、東京都稲城市（JR南武線「稲城長沼駅」から徒歩1分）に「まなびの相談窓口」を開店した。子供に最適な「教育ソリューション」の提案を行う他、「教育格差や学習格差」「不登校児童」の課題解決を目指す。
東京都がEV購入に上乗せ補助金、対象車を認定…最大10万円
東京都は、ゼロエミッションビークル（ZEV）の普及促進に向けて実施する2023年度 ZEV車両購入補助金制度で新規に設定する自動車メーカー別の上乗せ補助対象を認定するとともに、補助金額を決定した。
3.11震災学習…コロナ5類移行で回復傾向も活動継続に不安
コロナ5類への移行により東北における震災学習の活発化が期待される中、伝承団体の96%、伝承施設の71%が活動継続に「不安がある」と回答したことが、3.11メモリアルネットワークが実施したアンケート結果から明らかになった。
