ゼブラ、シャープペンの芯折れによる集中力への影響を調査
ゼブラは1月8日、シャープペンの芯折れによる集中力への影響について実験結果を発表した。芯が折れないシャープペン「デルガード」を使用すると、実験中の雑音に対する脳の反応が従来品と比べて36％抑えられたという。
10代後半の4割、スマホ利用のために睡眠時間を削る
10代後半の4割が睡眠時間を削ってスマホを利用し、10代全体では7割が使い過ぎを感じていることが、国際IT財団の「ITの『生活・くらし』への影響に関する調査報告」からわかった。また、半数がプログラミング教育の導入に「賛成」と回答した。
【インフルエンザ14-15】12都道府県で警報発令
厚生労働省は1月8日、第52週（2014年12月22日から12月28日まで）のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数は13万971件、定点あたり報告数は26.63で、埼玉県や神奈川県など12都道府県で警報開始基準値を上回った。
新成人が見る日本の未来、7割が自分たちで「日本を変えてゆきたい」と回答
マクロミルは、2015年に成人式を迎える全国の新成人を対象に「2015年 新成人に関する調査」を実施。新成人の6割以上が日本の未来は「暗い」と回答した一方で、約7割が自分たちの世代が「日本を変えてゆきたい」と考えているという。
クラレ、アフガニスタンの子どもたちに贈る使用済みランドセルを募集開始
クラレは、使用済みのランドセルをアフガニスタンの子どもに贈る活動「ランドセルは海を越えて」を今年も実施。ランドセルの応募を1月12日より開始する。
福岡市、入学準備金を入学前に前倒しして支給
福岡市は、平成27年4月に小中学校に入学する児童・生徒を対象とした就学援助の入学準備金を入学前に前倒しして支給する。現行は7月以降だが、3月に前倒しする。申請の受付期間は、1月8日（木）～1月30日（金）。
【インフルエンザ14-15】東京都がインフルエンザ「流行警報」を発表
東京都は1月7日、都内におけるインフルエンザ「流行警報」を発表。患者報告数が昨年第52週（12月22～28日）に流行警報基準を超えたことによるもの。1999年の感染症法に基づく調査開始以来、もっとも早い流行だという。
東京・赤坂に「ムーミン幼稚園」開園…フィンランドの幼児教育を導入
港区赤坂のスカンジナビアセンター内にフィンランドスタイルの幼児教育を提供する「ムーミン・インターナショナル・キンダーガーテン」が誕生した。1月より初年度の受付を開始する。対象年齢は1.5歳～6歳。
小学生対象の「瞬足チャレンジ2015」3/15開催…学年別コーナー走など
「瞬足」チャレンジ実行委員会は3月15日（日）、「瞬足チャレンジ2015」を開催する。大井ふ頭中央海浜公園陸上競技場を会場に、小学生対象の学年別コーナー走や園児対象の競技などを実施。エントリー締切は2月27日（金）、参加費は有料。
ホテルオークラ神戸にアンパンマンスイートルームが登場
ホテルオークラ神戸は、神戸アンパンマンこどもミュージアムと連携して、同ホテル内にアンパンマンスイートルームを1月31日（土）にオープンする。価格は1室3名利用で6万円から。アンパンマンとの写真撮影やミュージアム入館チケットなどの特典が付く。
新成人、理想の働き方は「プライベート重視」と「地元志向」
新成人が理想とする働き方は、「プライベート重視」と「地元志向」であることが1月6日、2015年の新成人400人を対象とした「将来の働き方に関する調査」の結果から明らかになった。2年連続の調査結果で、傾向はさらに強まりをみせている。
新成人は21年ぶり増加の126万人、総務省発表
総務省統計局は平成26年1月1日時点の新成人の人口と未（ひつじ）年生まれの人口を発表。未（ひつじ）年生まれの人は、十二支の中では9番目に多い1,007万人、新成人の人口は126万人で、21年ぶりの増加となった。
キッザニア東京に「地下鉄」パビリオン登場、4月下旬オープン
「キッザニア」の企画・運営を行うKCJグループと東京メトロは1月5日、キッザニア東京に「地下鉄」パビリオンをオープンすると発表した。子どもたちは運転士や車両整備員などの仕事を体験できるという。オープンは4月下旬予定。
子・孫に勤めてほしい企業、1位トヨタ、2位ANA、3位三菱東京UFJ
親世代が子どもや孫に勤めてほしい企業の1位が、昨年に引き続き、トヨタ自動車であることが、リスクモンスターが実施した「第3回お子さん／お孫さんに勤めてほしい企業」調査結果より明らかになった。
孫の教育への関心、8割以上の祖父母が直近1年間に経済的支援
孫の教育費を支援したいと考える祖父母は24.8％で、暮らしや老後資金にゆとりがあるほど支援意向も上昇傾向にあることが、第一生命経済研究所の調査結果より明らかになった。直近1年間に孫世帯へ「経済的支援を行った」は祖父母は8割を超えた。
東京都、デング熱など蚊媒介感染症対策を国へ緊急提案
東京都は、デング熱など蚊を媒介とする感染症対策に関する報告書を取りまとめ、そのうち、全国的な対応が必要なものについて早急に対策を講じるよう、国に緊急提案を行った。
