「合格祈願グッズ」文具編…5を書く定規、スベらないメモ
志望校合格を目指して頑張る受験生を応援しようと、これからの受験シーズンに向けてさまざまな合格祈願グッズが販売されている。今回は、縁起かつぎの鉛筆や消しゴム、定規などの文具を紹介する。
【年末年始】正月に親子で楽しむこと、1位は「かるた」
2歳～8歳の子どもがいる300家庭を対象とした調査から、2015年の年明けは親子で、1位「かるた」、2位「スマートフォンやタブレットのアプリゲーム」、3位「凧あげ」をして遊ぶ予定であることがわかった。
ボーナス増の業種1位「公務員」、34％が教育費に使用
2014年の夫のボーナスが前年と比べて増えた家庭は15.8％で、増えたと回答した割合がもっとも高い業種は「公務員」であることが、ソフトブレーン・フィールドが12月22日に発表した調査結果より明らかになった。
2014年の12/22は19年に1度の非常にめでたい「朔旦冬至」
今年の冬至は、陰暦11月1日が冬至にあたる「朔旦冬至（さくたんとうじ）」。19年に1回巡ってくることから、瑞祥（ずいしょう）吉日として非常にめでたいとされ、宮中で祝宴が行われたという。
12/22夜～翌朝に観測チャンス、こぐま座流星群…例年よりやや多め
2014年最後の天体ショーとなる「こぐま座流星群」が12月22日から23日にかけて、活動ピークを迎える。今年は月明かりのない良い条件で観察できるうえ、「例年よりやや多め」との予想もあり、観察のチャンスが期待されている。
小中学生数は過去最低を更新、H26学校基本調査（確定値）
文部科学省は12月19日、「平成26年度学校基本調査」の確定値を公表した。少子化の影響から、小学生は660万人、中学生は350万4,000人と、いずれも過去最低を更新した。一方、特別支援学級や特別支援学校は増加傾向にある。
国家公務員採用総合職試験「政治・国際」見直し、女性採用にも期待
人事院は12月19日、平成28年度より国家公務員採用総合職試験「政治・国際」区分の試験内容を見直すと発表した。多様な有為の人材を公務に誘致するため、政治学や国際関係を専攻する方々の専門分野を重視した内容にするという。
子や孫の帰省時に交通費3万1千円、ほか4万8千円負担…シニア調査
帰省してくる子や孫がいるシニアが、子や孫の帰省時に負担する交通費は平均3万1千円、そのほかの支出に平均4万8千円、孫へのお年玉に平均7,700円使うことが、あおぞら銀行が12月19日に発表した「シニアのリアル調査」結果より明らかになった。
STAP現象確認できず、小保方氏退職
理化学研究所は12月19日、STAP現象の検証結果を発表した。STAP現象が確認できなかったことから、平成27年3月までを期限としていた検証を終了するという。小保方晴子研究員は検証終了をもって理化学研究所を退職する。
関西女子小学生は関東よりコミュニケーションが盛んな傾向…キッザニア調査
関西の女子小学生は「おしゃべり」や「LINE」を楽しみ、関東よりコミュニケーションが盛んな傾向にあることが、「キッザニア」を運営するKCJ GROUPの調査からわかった。クリスマスプレゼントにスマートフォンを希望する割合も比較的高い。
英検協会、2015年度TEAP試験日程を発表
日本英語検定協会（英検協会）は12月18日、2015年度TEAP試験日程を発表した。TEAPは大学教育レベルにふさわしい英語力を正確に測定するテストで、2015年度は7月19日（日）と9月13日（日）、12月13日（日）の3回開催する。
お年玉総額は平均20,212円…前年度比1,937円減
2015年の正月にお年玉をあげる予定の人は57％に上り、あげる金額は総額で平均20,212円と前年より1,937円減少したことが、マクロミルが12月17日に発表した「年末年始の過ごし方に関する調査」結果より明らかになった。
文科省、中学保健教育用の指導参考資料を作成…生きる力を育む
文部科学省 スポーツ・青少年局学校健康教育課は、中学校保健教育の参考資料「『生きる力』を育む中学校保健教育の手引き」を作成。ホームページ上で公開した。
【インフルエンザ14-15】埼玉県、千葉県でインフルエンザ注意報
埼玉県、千葉県の2県は12月17日、第50週（12月8日～14日）の定点あたり患者報告数が10.00人を超えたため、インフルエンザ注意報を発令した。埼玉県ではRSウイルス感染症の患者報告数も増加しており、注意を呼びかけている。
【話題】国立大3分類に反対意見多数、「階層化が明示・強化される」
全国の国立大学を「地域活性化の中核的拠点」「特定分野で世界的な教育研究の拠点」「世界最高水準の教育研究の拠点」の3つに分類し、評価に応じて運営交付金を分配するという政府の方針が報道されている。これについてインターネット上では反対意見が多数みられた。
【話題】子育て世帯臨時特例給付金の中止、「先に削るところはいくらでもある」
2014年4月の消費税増税による子育て世帯の影響暖和を目的に支給された子育て世帯臨時特例給付金は、税率10％の再引上げの延期に伴い、2015年度は支給されないようだ。支給中止の報道に対しインターネット上の反応はさまざまだ。
