幼児のスマホ、2歳児の半数が「週2日以上」…保護者の利用習慣が影響
保護者がスマートフォンやタブレットを多く利用するほど、子どものスマホ利用時間も増える傾向にあることが、NPO法人e-Lunch（イーランチ）の調査結果からわかった。週2日以上スマホを利用する2歳児は、ほぼ半数にあたる47.4％に達した。
2014年を表す英単語、日本人・外国人ともに「Tax」が上位にランクイン
英会話教室を運営するイーオンは12月11日、外国人教師が選ぶ「2014年の日本の世相を表す英単語」の調査結果を発表。12日にはオンライン英語辞書を提供するウェブリオも全国の会員を対象とした「今年の英単語 2014」を発表した。
【年末年始】年賀状2015“編集部イチオシ”お役立ちサイト1＜素材篇＞
今年も残すところ2週間。年賀状の受付がいよいよ12月15日（月）に開始される。リセマムでは、編集部イチオシの年賀状用素材を紹介する。日本郵便では年賀状を元旦に届けるため、12月25日（木）までに投函するよう呼びかけている。
受験生の体調管理、8割が「手洗い・うがい実施」
大学受験生の83％が「手洗い・うがい」、65％が「マスク着用」を体調管理のために実施していたことが、ユニ・チャームが12月11日に発表した「受験生の体調管理」に関する意識調査結果より明らかになった。
2014年の赤ちゃんの名づけランキング、「蓮」と「結愛」が1位
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」などを提供するリクルーティングスタジオは、2014年の名づけランキングを発表した。男の子の名前では「蓮」、女の子の名前では「結愛」が1位となった。
子どもに体験してほしい活動は「野外炊事」、協調性の高まりも期待
埼玉県が行った意識調査では、もっとも子どもに体験してほしい体験活動は「野外炊事」であった。体験により周りの人たちと協力して物事に取り組むようになることを子どもに期待しているという。
【話題】結婚・出産・子育て費用贈与を非課税へ…賛否の声
祖父母や親が20歳以上の子や孫の結婚や出産、子育て費用を贈与する場合に相続税がかからなくなる制度を新設するという政府の方針が報道されている。この新制度についてインターネット上では賛否の声があがっている。
サンタの存在、「信じている」は半数以下…ターニングポイントは小4
半分以上の子どもがサンタクロースの存在を信じていないことが、ベネッセ教育情報サイトの調査結果から明らかになった。年長児と小学2年生は「信じている」が100％に達するが、5・6年生では「信じている」がわずか2～3割だった。
子どもとデジタル機器の付き合い方…CANVAS石戸奈々子著「デジタル教育宣言」
CANVASは、代表の石戸奈々子著「デジタル教育宣言 スマホで遊ぶ子ども、学ぶ子どもの未来」を角川EPUB選書より発行した。Amazonにて電子版とともに発売中。
賃貸仲介業者などが「合格発表前予約」サービスを展開
本格的な受験シーズンを前に、合格発表前でも賃貸物件を予約できる「合格発表前予約」を学生マンションや賃貸仲介業者などが行っている。予約期間中の賃料が発生しないメリットが特徴だ。
短期就業・副業の臨時収入は子どもの教育費へ、フルキャスト調べ
人材派遣のフルキャストは「イマドキ女性のワークスタイルとお金のやりくりに関する調査」を実施。18歳未満の子どもを持つ母親の過半数は短期就業や副業で得た臨時収入を「子どもの教育費」に使うことがわかった。
大学生・院生が希望する就職先、「職場の雰囲気」と「給料」を重視
エヌ・アンド・シーは12月10日、大学生・院生に聞く「建設・不動産業界に関する意識調査」結果を発表した。入社したい建設企業ランキングは、1位「清水建設」、2位「三井住友建設」、3位「竹中工務店」であった。
日本数学検定協会、今年の世相を表す「数字」をTwitterで募集
日本数学検定協会は12月19日（金）午後5時まで、2014年の世相を表す数字をTwitterで募集している。もっともツイート数の多い数字を12月24日（水）に「今年の数字」としてTwitter上で発表する。
中高生の7割が乳幼児と触れ合う機会なし…12年前より増加
中高生の72.7％が小さな子どもと触れ合う機会がなく、触れ合う機会がない人ほど「子どもは欲しいと思わない」「子育ては負担が大きい」など子育てにネガティブなイメージを持つ人が多い傾向にあることが明らかになった。
【全国学力テスト】平成27年度は「理科」を追加…4/21実施
文部科学省は12月9日、平成27年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）に関する実施要領を発表。前年度との変更点として、国語、算数・数学に加えて理科を実施するほか、結果公表に関して序列化が生じないよう明確化されている。
ママが推進してほしい政策は「子ども手当ての拡充」
マインドシェアは、ママ＆プレママを対象にしたアンケート調査をまとめた「日本のママ白書2014」を発刊。6割以上の回答者が、「子ども手当ての拡充（現金支給）」を求めていることが明らかになった。
