熊本地震、備えておきたい災害対策・防災アプリ9本
「2016年熊本地震」を受け、あらためて災害対策・防災アプリを探しているユーザーも多いと思われる。この記事では、主要な災害対策・防災アプリを紹介する。スマホに入れておけば、いざというときに役立つアプリばかりだろう。
「平成28年熊本地震」情報集約サイト一覧
4月14日21時に発生した「平成28年熊本地震」。2011年3月11日に発生した「東日本大震災」より、最大震度7の地震は起きていなかったが、今回、熊本県で最大震度7が観測され、数万人が避難中だ。
熊本地震、兵庫県の学校支援チーム「EARTH」が先遣隊を派遣
兵庫県教育委員会は4月15日12時半、熊本地方を震源とする地震の発生に伴い、熊本県内の学校に「震災・学校支援チーム（EARTH）」を派遣する準備をしていることを明かした。
熊本地震、災害時用無線LAN「00000JAPAN」を無料開放
14日夜、熊本県熊本地方を震源とする地震が発生。熊本県で最大震度7が観測され、15日10時時点で、9名が亡くなったことが判明するとともに、数万人が避難中という状況になっている。
子育て・防災などの情報を市民に提供…川崎市・富士通4/1開始
川崎市は市民サービス向上のため、子育てや防災などに関する情報をタイムリーに配信する「かわさきアプリ」の提供を4月1日より開始する。対象機種は、Android端末（AndroidOS ver4.1以上）、iPhone（iOS ver7.0以上）。ダウンロードは無料。
15歳から学ぶマイナンバー、政府広報公式アプリで電子書籍配信
内閣府大臣官房政府広報室では、スマートフォンやタブレット端末向けに「政府広報アプリ」を無料で提供している。Webサイト「政府広報オンライン」のコンテンツを編集した電子書籍を読むことができ、「15歳から学ぶマイナンバー」が3月15日に追加された。
南海トラフ地震に備えて…子ども体験ほか枚方防災イベント3/19
全労済大阪府本部は3月19日、枚方市市民会館で「防災・減災体験型イベント」を開催する。防災意識を高めるためにさまざまな体験ブースを設置し、子育て世代にも役立つ情報や、子どもと一緒に体験できるブースも用意する。参加は無料。
災害用伝言ダイヤル（171）、携帯や050IP電話からも利用可能に
NTT東日本とNTT西日本は、18日から両社が運用している「災害用伝言ダイヤル（171）」の機能を拡充することを発表した。
もしもの時のために備えておきたい防災用品
もしもの時の備えは、できているだろうか。防災用品は一通り用意してある、そんな人も今一度確認してほしい。たった今災害が起きた場合、その備えをすぐに手にすることはできるだろうか。今回は、携帯性や利便性を考え抜いたコクヨの防災用品を紹介する。
学校や家庭でも…防災教育コンテンツ掲載「TEAM防災ジャパン」
内閣府政策統括官防災担当は、防災に関する情報や防災教育情報を提供するWebサイト「TEAM防災ジャパン」を開設している。さらに、教員や防災リーダーに向けの「防災教育コンテンツ」コーナーも設けた。
パンクしない「防災する自転車」に子ども乗せタイプ新登場
防災のセレクトショップ「SEISHOP（セイショップ）」は、ノーパンクタイヤを搭載し、発電・充電ができる電動アシスト自転車「防災する自転車」の子ども乗せタイプを3月10日に発売した。
ベネッセ、全国の保育園・幼稚園に防災紙芝居を無償提供
ベネッセこども基金は、防災教育紙芝居「じしんのときの おやくそく」を全国の保育園・幼稚園に無償で提供する。申込みは、FAXもしくは電話で受け付けている。3月末頃から順次発送され、申込みは4月末まで。
楽しく学ぼう、体験型プログラムほか全国で地域防災イベント2-3月
三井不動産と三井不動産商業マネジメントは、行政と一体となって進めるイベント「第5回 ＆EARTH 災害に負けない知識を学ぼう！～BOSAIスタンプラリー～」を、2月20日より全国のららぽーとやラゾーナ川崎など10施設で順次開催する。
1/23から1/25の大雪予測で緊急情報を告知、NEXCO中日本
NEXCO中日本は、1月23日から25日にかけて、東海三県、滋賀県、北陸地方、甲信地方では大雪、関東地方および静岡県では降雪が予想されていることを受け、降雪が予測される道路と区間を緊急情報として告知した。
BBQで防災力を身につけよう、親子イベント「防災ピクニック」
デジサーフは東京・有明で、災害時の対応に役立つ知識を親子で学べる「防災ピクニック」を1月23日に開催する。防災ピクニックは、BBQを通じて防災力を身につけるイベント。
私立大運動場の天井落下防止、未対策は1,300棟…耐震改修状況調査
文部科学省は、平成27年度私立学校施設の耐震改修状況等の調査結果について公表した。幼稚園から高校のすべての学校種で耐震化率が8割を超え、前年度から2.9ポイント上昇した。一方で、私立大学等では天井の落下防止対策が必要な屋内運動場が1,300棟残っていた。
