日本人留学生と国内企業をマッチング、就活支援インフラ「Offer Box Global」登場
新卒採用求人サイトの運営を行うi-plugは、日本人留学生と企業を結ぶ就活インフラ「Offer Box Global」の提供を4月1日に開始すると発表。すでに400名の留学生が登録しており、オムロン、ネスレ、神戸製鋼所などの企業の利用が決定しているという。
【インターン生に聞く】タイからの大学院留学生、ニュースサイトで6か月勤務
同じ企業でインターンシップを行っても、業務内容によって得る経験も異なる。今回は、リセマムを運営するイードのメディア事業本部にインターン生として勤務したルンカモンパン・ピンムック（Rungkamonphan Pimmook）さんにインターンシップの経験について聞いた。
佐賀県教委、中高生向け海外留学啓発リーフレット作成
佐賀県教育委員会は、留学啓発リーフレット「中高生のための海外留学ガイド『留学』ってなに？」を作成した。 県内の中高生へ配布するほか、3月24日（日）に開催する「佐賀県中高生海外留学・交流ガイダンス」でも配布する。
現地27校集結「フィリピン留学フェア」5/17-18 都内で開催
フィリピン観光省は、5月17日、18日の2日間、「フィリピン留学フェア2013」をベルサール西新宿で開催する。参加希望者はWebサイトより予約が必要。
オーストラリアの私立中・高校を紹介「留学フェア」3/24、東京にて開催
海外留学支援事業を展開するICC国際交流委員会は、オーストラリア・クイーンズランド州私立校と提携し、同エリアの中学・高校教育を紹介する「私立校留学フェア 2013」を開催する。参加は無料だが、事前に予約が必要。
小学生から社会人対象、6か国の語学スクールが参加する留学イベント開催
留学のサポートサービスを提供するbeoは、社会人や小中高、大学生の語学留学希望者を対象にした留学イベント「第4回 留学エキスポ！2013 Spring」を5月11日に渋谷で開催する。
大使館主催「カナダ留学フェア2013春」3/19・20
カナダ大使館主催の「カナダ留学フェア2013春」が、3月19日・20日の両日カナダ大使館で開催される。カナダより50校以上が参加する予定で、学校別のに設置されたブースで担当者に直接相談することができる。
英語能力試験のTOEFLが奨学金プログラムを開始…14名に総額393万円
英語能力試験「TOEFL」テストを創設したEducational Testing Service（ETS）は、今年で3年連続になるTOEFL奨学金プログラムの開始を発表した。この奨学金プログラムは日本のTOEFLテスト受験者を対象に優秀な学業成績を示した人を表彰するもの。
ベネッセ、中高生向けの短期留学プログラムを7月開始
ベネッセコーポレーションは、中高生を対象とした短期留学プログラムを7月出発回から提供開始すると発表した。単なる語学研修ではなく、目的のある「留学」をすることがテーマ。
「ドコモ留学生奨学金」など、2013年度受給者を募集…いずれも返還義務なし
財団法人日本国際教育支援協会では、「ドコモ留学生奨学金（渡日前採用）」の受給者を募集している。対象は、指定国籍をもつ私費外国人留学生。採用者には月額16万円と入学一時金10万円が支給される。
ヤフー、語学に長けた学生向け就職情報サービスを3月より開始
ヤフーとインディバルは、3月1日より外国語に長けた就活生と企業をマッチングするサービス「αキュリア」を提供する。開始時に100社前後の企業が登録予定という。
ベネッセが高3生を対象に、まだ間に合う海外進学個別相談会
ベネッセ海外進学サポートセンターは、受験中の高校3年生でも間に合う海外進学個別相談会を、全国で実施している。随時、進学セミナーも実施し、準備の始め方、進め方がわかる内容になっている。参加無料。
留学ジャーナル、夏休みの人気留学プログラムを予想
留学ジャーナルは、平成25年の夏休みの人気留学プログラムを予想し、ホームページ上で発表。中でも高校生が選ぶコースではハーバード大学など名門大学のキャンパスで学べるコースを今回初めて紹介している。
ソフトバンク、被災地の高校生100名をカリフォルニアでの研修へ招待…7/22-8/12
TOMODACHIイニシアチブとソフトバンクは、東日本大震災・被災地の高校生を米国での研修に招待する「TOMODACHIサマー2013 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」を夏休み期間中に実施すると発表した。
中〜大学生対象、大阪府「海外留学フォーラム」3/9
大阪府国際交流財団は3月9日、海外留学に関するフォーラムをマイドームおおさか（大阪市中央区）で開催する。入場は無料。事前予約要。定員60名。
平成24年度留学生、受入れ総数は2連連続減少の13万7,756人
日本学生支援機構は、留学生施策に関する基礎資料を得ることを目的に、外国人留学生の在籍状況調査を毎年実施している。2月8日に発表された平成24年度の調査結果によると、中国と韓国からの留学生の減少が目立つ結果となった。
