日本の英語教育、6割が遅れを指摘…学校内外に問題あり
イー・ラーニング研究所は、「日本の英語学習」に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。約6割の人が日本の英語教育が遅れていると感じており、リアルな関わりを通じた学びが重要視されていることが明らかになった。
新成人の価値観と経済への関心が浮き彫りに
マクロミルは、2025年の成人式を迎える新成人500人を対象にインターネット調査を実施し、その結果を発表した。調査は2024年12月6日から10日まで行われ、新成人の関心事や価値観、各種サービスの利用状況が明らかになった。
受験期の不安やストレス…親の見えない応援に感謝
ジョンソンは、2024年に大学受験や高校受験を経験した受験生とその親を対象に、受験期に抱く悩みについての調査を実施した。調査結果から、受験生だけでなく彼らを支える親も不安を抱え、親の多くは自分のサポートが充分であったか自信をもてていないことがわかった。受験生が親に対して抱いている感謝の気持ちも浮き彫りになった。
成人式調査、令和世代の76％が前向き…SNS活用も
スタジオアリスは、2025年に昭和100年を迎えるにあたり、全国の成人式に参加したことがある昭和／令和世代の女性800名を対象に「成人式／振袖に関する調査」を実施した。調査は2024年11月28日から12月4日にかけて行われ、成人式の考え方や振袖選びにおける価値観の変化を探った。その結果、令和世代が昭和世代に比べて成人式に前向きであり、振袖選びにおいても積極的に情報収集していることが明らかになった。
地方消滅の危機、18歳意識調査で浮き彫りに
少子高齢化と大都市への人口集中が進む中、日本財団は2024年秋に実施した第67回18歳意識調査で、全国47都道府県の17歳から19歳の若者4,700人を対象に、居住地に対する印象や進学意欲などを調査した。この調査は、地方消滅の可能性が指摘される中で、次代を担う若者の意識を把握し、地方再生の基礎資料として期待されている。
新成人の7割が「18歳は大人」と認識、人生100年時代の意識調査
博報堂のシンクタンク「100年生活者研究所」は、18歳から80代の男女800名を対象に、新成人にとっての人生100年時代の幸せをテーマにした意識調査を実施した。この調査では、成人年齢が18歳に引き下げられたことを受けて、新成人層の意識や人生100年時代における大人像についての考え方が明らかになった。
中央大学が1位…関東私立大学Webサイト評価
ECマーケティングは、関東地方の私立大学30校を対象に、Webサイトのユーザビリティ調査を実施し、「2024-2025私立大学サイトユーザビリティランキング（関東地方編）」を発表した。調査の結果、中央大学が総合1位に輝いた。
少子化対策の鍵は「プレコンセプションケア」
厚生労働省は2024年12月24日、10月分の人口動態統計速報を公表。年間出生数の70万人割れが現実味を帯びてきた中、育児支援サイトを運営するベビーカレンダーは、1人以上の子供を出産した経験がある会員を対象に実施した妊娠・出産への意識調査の結果を公表した。
全国住み続けたい街ランキング2024、トップ3は福岡県内
ウェイブダッシュが運営する「生活ガイド.com」は、「全国住み続けたい街ランキング2024」を発表した。1位は「福岡県宗像市」（前回39位）、2位は「福岡県福津市」（前回1位）、3位は「福岡県福岡市」（前回6位）と、トップ3はすべて福岡県が独占した。
新社会人のキャリア意識調査、定年まで働きたいが最多
学情は、2025年4月に入社を控える新社会人を対象に「入社先でのキャリア」について調査した。新卒で入社した企業で働きたい年数は「定年まで働きたい」との回答が最多となり、うち約半数が「10年以上」働きたいと考えていることがわかった。新卒で入社した企業で目指したい役職は「主任・係長」がもっとも多かった。
小中高校生の生活実態調査、推し活やお年玉の傾向
学研教育総合研究所は2024年12月24日、全国の小学生、中学生、高校生を対象にした生活実態や生活意識に関する調査結果を発表した。この調査は、2024年11月6日から11月14日までの9日間にわたり実施され、小学生1,200名、中学生600名、高校生600名の有効サンプルが集計された。
インターネット人権侵害、東京都民の42.5％が関心
2024年12月24日、東京都総務局は「人権に関する都民の意識調査」の結果を発表した。この調査は、東京都が人権施策を推進するための基礎資料として実施されたもので、都内在住の満18歳以上の男女5,000人を対象に、インターネットモニターを通じて行われた。調査期間は2024年7月24日から8月7日まで。
大学生の一人暮らし、保護者の不安91％…緊急時の頼り
CHINTAIは、直近1～2年間で一人暮らしを始めた大学や短大、専門学生の子供を持つ保護者を対象に、お部屋探しに関する不安や情報収集の役割分担についてのアンケート調査を実施した。調査の結果、91.0％の保護者が子供の部屋探しに不安を感じていることが明らかになった。特に「緊急時に頼れそうな人がいるか」が不安要素としてもっとも多くあげられた。
生活の重要度「余暇」が仕事を上回る…日本の価値観調査
電通総研と同志社大学の池田研究室は、2024年7月から8月にかけて「第8回世界価値観調査」の日本調査を実施し、その結果を12月19日に公表した。調査結果によると、「仕事」の重要度が低下する一方で、「余暇時間」が存在感を増していることがわかった。
兵庫県「小学校が土足制」47都道府県の生活調査
ソニー生命保険は2024年12月20日、「47都道府県別 生活意識調査」後編を発表した。他の都道府県の県民からよく驚かれることとして、秋田県の「修学旅行の安否確認情報がCMで流れる」、埼玉県の「小学校で出席を取るときに『はい、元気です』と言う」、兵庫県の「小学校が土足制」などがあるという。
小学生の親6割が不登校経験者を認知…課題は支援不足
イー・ラーニング研究所は、小学生の子供をもつ親を対象に「不登校に関する意識調査」を実施した。調査の結果、親の約6割が周囲に不登校の経験をもつ人がいると回答し、不登校に対する支援制度が整っていると考える親は1割以下にとどまった。
