なりたい職業、男女別ランキング…東大・ベネッセ調査
東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は2025年5月29日、共同で実施した「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果を発表した。将来なりたい職業についてのランキングについて、小学校4年～6年生の男子は「プロスポーツ選手」、女子は「店員（花屋・パン屋など）」がもっとも多かった。
長期インターン、98％の学生が就活に有利と回答
SHiROは2025年6月13日、長期インターンを経験した大学4年生対象の「就職活動における長期インターンの影響」に関するアンケート調査の結果を公表した。98％の学生が「長期インターンをやっていたからこそ、就活で他の学生と差をつけられた」と実感していることがわかった。
大学は学費に見合う価値がある、大卒者7割…理由は？
大卒者の71.2％が、大学は学費に見合う価値があると感じていることが2025年6月10日、ビズヒッツの調査で明らかになった。理由1位は「専門知識が身についた」、2位は「就職に有利だった」、3位は「大切な出会いがあった」。
子供のいじめや不登校、支援の不透明さが課題に
日本労働組合総連合会は、全国の15歳以上の働く男女1,000名を対象に「社会保障に関する意識調査2025」を実施。子供・子育て支援に関する不安として、「いじめや不登校などの問題が起きたときにどのような支援があるかわからない」という回答がもっとも多かった。
不登校経験者の約半数「積極的不登校」を肯定
不登校経験者の約半数が「積極的不登校」を好意的に評価していること2025年6月4日、プレマシードの調査から判明した。不登校経験のある小中高生4割弱が「学校に通うべき」と認識する一方で、自分の意思で学校に行かない「積極的不登校」を肯定する結果となった。
中高生のなりたい職業1位「教員」10年間変化なし…東大・ベネッセ調査
この10年間で、中高生のなりたい職業1位が「教員」であることが、東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が共同で行った「子どもの生活と学びに関する親子調査2015－2024」の結果より明らかになった。
主婦・主夫「削らない出費ランキング」1位は教育費…理由は？
iTANは、節約をしている大学生以下の子供がいる主婦・主夫を対象に、「節約しても削らない出費ランキング」に関する調査を行った。調査の結果、節約中でも削らない出費の第1位は「教育費」で、31.2％の回答者がこれをあげた。続いて「食費（26.9％）」「レジャー費（12.4％）」が上位にランクインした。
学習の基盤「国語力」を伸ばす2大要素は…東大生100名調査
Overfocusが現役東大生100名に対して国語力や学習の基盤に関するアンケート調査を実施した結果、約8割が「学習の基盤は国語力」と回答し、特に「読書」と「対話」の習慣が国語力を育て、あらゆる教科の理解や思考のベースになっていたことが明らかになった。
コロナ禍で不登校の理由が変化、ストレスが主因に
コロナ禍を経て、小中高校生の不登校の理由が「いじめ」から「ストレス」に変化していることが2025年5月21日、プレマシードの調査結果から明らかとなった。
医学生7割が課外活動、スポーツ系が人気
医学生の7割強が部活やボランティアなどの課外活動に参加していることが2025年5月22日、川野小児医学奨学財団の調査から明らかとなった。特に「スポーツ系」の部活が人気で、参加者は50.5％にのぼった。
偽・誤情報を4人に1人が拡散…総務省ICTリテラシー実態調査
偽・誤情報を見聞きした4人に1人が何らかの形で情報を拡散していたことが2025年5月13日、総務省「ICTリテラシー実態調査」の結果から明らかとなった。拡散した偽・誤情報のジャンルは「医療・健康」62.6％、「経済」48.8％、「災害」39.3％の順に多い。
本を読まない不読率が上昇、高校生35%以上が不読…東京都
東京都教育委員会は2025年4月24日、2024年度（令和6年度）子供読書活動推進に関する調査の集計結果を公表した。1か月間に1冊も本を読まない不読率は、小1が7.6％、小5が7.4％、中2が11.6％、高2が36.3％。いずれも前回調査より不読率が上昇した。
大学人気ランキング2025年4月版…公立大が入れ替わり
JSコーポレーションが毎月公表している「大学人気ランキング」。2025年4月30日集計の全国版最新ランキング1位は、国立が「東京大学」、公立が「大阪公立大学」、私立が「青山学院大学」。公立では「名古屋市立大学」などが入れ替わったほか、「愛知県立芸術大学」と「宮城大学」がベスト10にランクインした。
中高生のジェンダー意識「隠れたカリキュラム」が影響
ガールスカウト日本連盟は2025年4月28日、2024年に実施した「中学生・高校生のジェンダーに関する意識調査2024」の報告書を公開した。学校や家庭など日常生活に潜む「隠れたカリキュラム」が、中高生の意識や行動に影響を与えていることが明らかになった。
社会人1年目の貯蓄額、平均52万円に増加
社会人1年目に貯蓄した金額の平均は52万円で、前年の49万円から3万円増加したことが、ソニー生命保険が2025年4月15日に発表した「社会人1年目と2年目の意識調査」より明らかになった。
情報モラル教育で意識変化、災害時の情報信頼性の理解33％向上
LINEみらい財団は2025年4月14日、GIGAスクール端末を用いた情報モラル教育の効果を測定する調査の2回目を実施した結果をまとめた調査報告書を公開した。調査では、災害時の情報信頼性の理解が33％向上し、写真や個人情報発信時のリスク意識が変容したことが明らかになった。
