「テラコヤプラス by Ameba」は、全国の小学生の保護者600人を対象に「子供の家庭学習」についてインターネット調査を実施。8割の小学生が宿題以外の勉強も自宅で行っており、勉強にスマートフォンやタブレット端末を活用していることが明らかとなった。
日本トレンドリサーチは、2022年12月、土地活用と共同で、子育てしやすいと思う東京の街に関する調査を行った。東京に住んだことがある男女を対象にアンケートを実施した結果、東京でもっとも子育てしやすいと思う街の第1位は「吉祥寺」であることが明らかとなった。
子供が小学生から社会人になるまでに必要な教育資金の平均予想金額が、調査開始以来最高額の1,436万円となったことが、ソニー生命保険が実施した調査から明らかになった。コロナ禍に続く物価高騰により、教育費の増加を懸念、不安視するようすがうかがえる。
fotowa家族フォト総研が実施した「卒園式に関するアンケート」によると、保護者の半数以上が、在園時にマスク着用の写真が多く不満を抱えていることが判明した。
日本財団が2023年1月から2月に実施した18歳意識調査で、政治に対する関心の度合い、国会・国会議員に対する印象や意見を調べたところ、日本の政治に「期待できる」と答えた人は、わずか20%だったことが明らかになった。
wiwiwは、育児休業者向けのクラウドサービス「キャリアと育児の両立支援プログラム」の利用者を対象に、リスキリング(学び直し)に関するアンケートを実施。育休中に求められている支援や、職場復帰後の課題が浮き彫りとなった。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は2023年3月1日、「第58回学生生活実態調査」の概要を公表した。下宿生の仕送り額は6万7,650円で、1982年以降で最少となった。自宅生、下宿生ともに行動制限緩和にともなう支出費用が増加している。
ARINAが運営する幼児・小学生の保護者向けの教育メディア「おうち教材の森」の調査によると、進路相談をする相手の1位は「学校の先生」ということがわかった。
ニフティは2023年2月20日、運営する子供向けサイト・ニフティキッズにて実施した「勉強・受験」に関するアンケート調査の結果を公開した。小中学生の勉強に対する姿勢や、教科の好き嫌い等が明らかになった。
名前付けに使用されるラベルライター「テプラ」を展開するキングジムは、2022年4月に保育園・幼稚園・小学校に入園・入学した子供がいる保護者に対して、「新入園・新入学準備の名前付け」に関する意識調査を実施した。
内閣府は2023年2月28日、2022年度(令和4年度)「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果(速報)を公表した。10歳以上の小中高校生は約4時間41分、低年齢層も2時間を超え、いずれも前年度より12~17分増加した。全年齢を通じて動画視聴が多い。
世帯収入によって、高校の金融教育に望む内容は異なる傾向にあり、1000万円以上の世帯では生涯設計・ライフプラン、資産運用等を重視することが、トレジャープロモートが運営するオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」が実施した調査より明らかになった。
教育分野でも注目を集める「メタバース」について、保護者の9割が認知し、教育分野でのメタバース活用についても9割以上の保護者が期待を寄せていることが、イー・ラーニング研究所の調査から明らかになった。
MMD研究所は、2022年以降に子供に初めてスマートフォンを持たせた親を対象に意識調査を実施し、結果を公表した。スマホデビュー時期やトラブル経験、勉強時の活用等についての状況が明らかになった。
ひまわり教育研究センターは、偏差値60以上の中学校に通う子供をもつ保護者150人を対象に中学受験についてアンケート調査を実施し、2023年2月2日に結果を公表。70%以上の親が、子供の中学生活に悩みを抱えていることが明らかになった。
文部科学省 科学技術・学術政策研究所は2023年1月31日、第2回となる「修士課程(6年制学科を含む)在籍者を起点とした追跡調査(令和3年度修了・卒業予定者)」の結果を公表した。博士課程進学がキャリアや収入に与える影響を懸念する回答は3割以上にのぼった。