正義の行為、肯定する気持ちは生まれつき?京大ら研究グループ

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京都大学の研究成果
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  • 乳児を対象に行われた実験
 京都大学は2月1日、乳児の段階から弱者を助ける「正義の行為」を肯定する傾向があるという研究成果をWebサイトに掲載した。教育学研究科の研究チームが明らかにしたもので、この傾向はヒトに生来的に備わっている性質である可能性が高いという。

 ヒト社会では賞賛の対象となる、弱者を強者から守るという「正義の行為」。これまでの研究では、正義の行為がみられるのは就学前であることが示されてきたが、正義の概念は生後の学習によって獲得されるのか、生後早期からみられる傾向なのかは未解明だったという。

 京都大学教育学研究科の明和政子教授、鹿子木康弘特定助教、David Butler特別研究員と東京大学、京都府立医科大学による研究チームは、発達の早期にすでに認められると仮定し、6か月児を対象とした実験を行った。攻撃者と攻撃を受ける犠牲者のほか、その攻撃相互作用を目撃する第三者(四角いエージェント)がいる映像を用意し、色違いのエージェントが攻撃を防ぐ映像と防がない映像を交互に提示。その後、乳児に四角いエージェントの人形を見せ、どちらの色を選ぶかを調べたところ、攻撃を止めるエージェントがより多く選ばれた。

 無生物の衝突の場面、攻撃的ではなく中立的な相互作用の場面を乳児に提示した場合はエージェントに対する選好がみられず、攻撃相互作用を止める場合においてのみ、第三者の介入行為をポジティブに評価していた。また、そのほかの実験から介入行為を「正義の行為」として認識していること、行為の意図を考慮して「正義の行為」の評価を行う能力は生後6~10か月の間に発達することが明らかになった。

 これらのことから、「正義の行為」を理解・肯定する傾向は学習の結果というよりも、生来的に備わっている性質である可能性が高いとしている。今後、どのような要因によって発達するのか(遺伝や環境要因の特定)、その後発達する、より高次の「正義感」とどのような関係にあるのかを解明することで、いじめの本質的な理解とその解決に向けた議論につながることが期待されるという。

 なお、今回の研究成果は2017年1月31日午前1時、英国の学術誌「Nature Human Behaviour」オンライン版に掲載された。
《黄金崎綾乃》

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