首都圏を中心に「風疹」流行の兆し、妊婦は特に注意

 日本産婦人科医会は2018年8月17日、首都圏を中心に流行の兆しがみられる風疹について緊急警告を発表した。20週までの妊婦は風疹にかからないよう、また風疹患者に接することがないよう十分に注意するよう呼び掛けている。

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 日本産婦人科医会は2018年8月17日、首都圏を中心に流行の兆しがみられる風疹について緊急警告を発表した。20週までの妊婦は風疹にかからないよう、また風疹患者に接することがないよう十分に注意するよう呼び掛けている。

 厚生労働省によると、風疹の届出数は現在、例年と比較して関東地方で大幅に増加しているという。日本産婦人科医会はこれを受け、風疹に関する緊急警告を発表し、20週までの妊婦は風疹にかからないよう、また風疹患者に接することがないよう注意を呼び掛けた。

 風疹の潜伏期間は14日から21日(平均16日から18日)。初発症状は発熱や耳介後部・後頭部など首の後ろのリンパ節の腫脹、全身の発疹、眼球結膜の充血など。くしゃみ・咳・唾液のしぶきの飛まつなどによって他者に感染する。感染力を持つのは、発疹の出る1週間前から症状が消えるまでの期間。ただし、症状を伴わない不顕性感染も感染力はあるため注意が必要。

 妊娠20週ごろまでの妊婦が風疹ウイルスに感染すると、胎児にも感染し、胎児の眼や耳、心臓に影響が及ぶ先天性風疹症候群が出現する恐れがある。妊娠中は風疹を含むワクチンの接種を受けることができないため、風疹の抗体検査を受けて免疫の有無を確認し、抗体価が陰性または低かった場合は人混みを避けることとしている。

 また、周囲の人には罹患歴・予防接種歴を確認してもらい、風疹の罹患歴がなく1歳以上で2回の予防接種の記録がない人が周囲にいた場合は、速やかに麻疹風疹(MR)ワクチンの接種を受けてもらうようにすること。現在、風疹に罹っているのは特に30~50代の男性が中心のため、夫を含め、周囲の風疹ウイルス感染者の有無には注意が必要だという。また、明らかに風疹罹患歴がない、または抗体の低い妊娠する可能性のある女性およびその周囲の者も、積極的に麻疹風疹(MR)ワクチンの接種を受けることとしている。

 日本産婦人科医会は、産業医・保健師など職場の健康管理者に対して、風疹の疑いのある職員を診たら、出勤を控えてもらい、風疹患者と妊婦の接触が決して起こらないように厳重な管理と注意周知をするよう求めている。

 緊急警告では、成人女性や夫、パートナーなどを対象とした風疹抗体検査の費用助成事業の積極的利用や、妊婦がまずかかりつけの産科医に相談することを呼び掛けている。なお、かかりつけ医が風疹に関して正確な情報を得るためには、全国の主要大都市に設けてある2次相談窓口に相談することも可能だという。風疹の流行状況は各地元の保健所や、国立感染症研究所のWebサイトにて確認できる。

 なお、厚生労働省によると、第30週~第31週(2018年7月23日~8月5日)の風しん届出は38人で、都道府県別では、千葉県の26人がもっとも多く、東京都19人、埼玉県8人と続いている。
《桑田あや》

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