advertisement
advertisement
三大流星群のひとつ「ふたご座流星群」が2017年12月14日、活動のピークを迎える。観察チャンスとなるのは、13～14日と14～15日の2夜。2017年は新月直前のため条件がよく、太平洋側のエリアや沖縄・奄美を中心に流星観測が期待できそうだ。
SAPIX YOZEMI GROUPは、Webサイト「京大研究室」において2017年12月1日、2018 年度の京都大学特色入試と大阪大学世界適塾入試について志願状況などを掲載した。国公立大学でAO・推薦入試による入学割合が増えている現状なども解説している。
大学入試センター試験が約40日後に迫ったことから、河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2017年12月1日、「いよいよ受験本番！がんばれ受験生！2018」と題した特集ページを掲載した。河合塾講師や先輩大学生によるアドバイス、メッセージなどをまとめている。
駿台予備学校とベネッセコーポレーションは2017年12月1日、大学入試センター試験の自己採点結果をもとにした2次出願シミュレーションシステム「インターネット選太君」のデモ版を公開した。2018年1月17日午後からシステムの提供を開始する。
総務省は、「若年層に対するプログラミング教育の普及推進」事業の成果発表会を2017年12月から2018年3月にかけて、全国11都市で開催する。教育委員会・学校関係者や民間教育事業者などを対象に採択団体が成果を発表。パネルディスカッションや実証モデル機器展示もある。
ソフトバンクとウィルコム沖縄は2017年12月1日、ワイモバイルのキャンペーンとして5～18歳を対象に「タダ学割」をスタートした。基本料が最大3～4か分無料になるほか、特典としてデータ容量が2倍になる。キャンペーン受付期間は、2018年5月31日まで。
2017年最大の満月「スーパームーン」が12月4日に姿を現す。月が地球にもっとも近づくことから大きく見え、明るさも増す「スーパームーン」。国立天文台のWebサイトでは、2017年最小の満月と大きさをイメージ図で比べながら、仕組みなどを解説している。
文部科学省や内閣府などは、児童生徒がインターネット上の有害情報に起因する犯罪被害やトラブルに巻き込まれることを防止するため、「あんしんネット 冬休み・新学期一斉緊急行動」を平成29年12月から平成30年5月まで実施する。
明光教育研究所は2017年12月1日、第4回給付奨学金の申込受付を開始する。経済的理由で学習機会に恵まれない小中学生や高校生、大学生らに最大30～70万円の返済不要の奨学金を給付する。申込期間は2018年1月31日まで。
東京商工リサーチは2017年11月29日、「全国女性社長調査」の結果を発表した。全国の女性社長は、2010年の調査開始以来、最多の37万1,232人にのぼった。女性社長率の全国平均は12.5％。出身大学別では、日本大学が7年連続でトップとなった。
アフレルは2017年11月29日、ロボットコンテスト「アフレルスプリングカップ（ASC）2018」の参加者募集を開始した。小学生、中学生、高校生、ユニバーシティの4部門あり、1チームにつき選手2～3名とコーチ1名で出場。2018年2月15日まで、Webサイトから応募を受け付ける。
日経BPコンサルティングは2017年11月29日、「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」の結果を発表した。近畿編では、「京都大学」が2位に大差をつけてトップとなり、前回からの上昇率でも1位に輝いた。総合ランキングの2位は「大阪大学」、3位は「同志社大学」だった。
文部科学省は平成29年11月28日、平成30年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の実施要領の変更点（案）を公表した。3年ごとに実施している理科を調査教科に加えるほか、平成31年度から中学校で英語調査を導入するのに伴い、抽出方式で英語予備調査を実施する。
日経BPコンサルティングは2017年11月29日、「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」の結果を発表した。首都圏編では、前年と同様、1位「東京大学」、2位「慶應義塾大学」、3位「早稲田大学」がトップ3に選ばれた。前回からの上昇率では「東京学芸大学」が1位となった。
女性科学者が少ない理由を「出産や育児による研究の中断からの復職は難しい」と考える人が68.2％にのぼることが2017年11月27日、内閣府が公表した「科学技術と社会に関する世論調査」の結果から明らかになった。対策として、研究継続や再就職への支援などがあがった。
クラリベイト・アナリティクスは米国時間の2017年11月15日、「高被引用論文著者（Highly Cited Researchers）2017年版」を公表した。科学研究の各分野において世界で高い影響力を持つ科学者を論文の引用動向から分析し、日本からも72名を選出している。
Language