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千葉大学の2016年度（平成28年度）に実施された入試問題のうち、前期日程の英語で出題された「オウムはどこへ消えた？」が話題だ。プラスチックのオウムを欲しがる息子と父親のやり取りは、衝撃的な結末を迎える。
チエルとすららネットは、小中学校向けeラーニングドリル教材を共同開発し、2017年4月に発売すると発表した。「学習分析」と「適応学習」の機能を合わせ持った学校向けeラーニング教材を共同展開していく。
ソーシャル学習アプリ「Clear」を展開するアルクテラスは11月22日、増進会出版社および朝日学生新聞社と資本業務提携を締結したことを発表した。Clearを通じ、受験生や中高生向けの志望校合格をサポートする学習サービスを提供する。
大阪府は12月11日、「OSAKAスマホサミット2016」を開催する。府内の中高生60名がスマートフォンなどのインターネット機器を適切に利用できるよう取り組んできた成果を発表するほか、トークセッションも行われる。「OSAKAスマホアンケート2016」の結果速報も公表された。
11月22日午前5時59分ごろ、福島県沖を震源とする地震が発生。午前8時14分には宮城県、福島県に津波警報が発令された。地震に伴い、宮城県教育委員会は地震の影響による臨時休業等の措置状況を発表。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン（EF）は11月17日、世界最大の国別英語能力指数レポート「EF EPI 2016」を発表した。日本は72か国中35位となり、前年の調査から5位もダウン。日本の英語能力は、アジア内で最大の降下となった。
英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（Times Higher Education、THE）は11月16日（現地時間）、世界でもっとも就職に強い大学ランキングを発表した。アジア首位は東京大学。上位150大学中、10位にランクインした。
日本PTA全国協議会は11月16日、財務省の試算した教職員定数削減に反対する緊急要望について決議した。平成38年度までに教職員定数を約4万9,400人削減する意見に対して、教育環境の充実を促進する立場から強く反対し、要望書を提出する。
東京大学と日本経済団体連合会（経団連）は11月16日、ベンチャー企業を連携して創出・育成する「東大・経団連ベンチャー協創会議」を発足すると発表した。産学官連携のベストプラクティスを確立し、将来的には他大学や企業などへの展開も目指していく。
文部科学省は11月16日、平成28年度私立学校施設の耐震改修状況等の調査結果について公表した。幼稚園や小中学校、高等学校や大学のいずれも平成27年度に比べ耐震化が進んでおり、耐震診断の実施率も上昇していた。
日本英語検定協会による「英語教育セミナーin東京2016」が12月28日、全国の中・高・教育委員会、大学、専門学校などで英語教育に携わる教員や学生を対象に開催される。場所は上智大学四谷キャンパス10号館講堂。定員は400名で、参加は無料。
デンソーとデンソーウェーブは、人工知能（AI）が解いた論述式問題の答案を解答用紙に筆記する解答代筆ロボットアーム「東ロボ手くん（とうろぼてくん）」を開発したと発表した。
文部科学省は11月15日、国立大学法人等の平成27年度に係る業務実績の評価結果を公表した。業務運営については、90法人中81％に当たる73法人が中期計画の達成に向けて順調に進んでおり、中でも東京藝術大学、東京工業大学の取組みが高く評価された。
早稲田アカデミーは2017年1月、東京・八王子市内に多読英語教室「English ENGINE」を新規開校する。12月17日には入会説明会および英語未学習者向けの体験授業を実施する。対象は新小学1～6年生と新中学1～2年生。
日本航空は11月14日、子どもたちに「空」を通じて未来を考えてもらう新たな次世代育成プログラム「空育（そらいく）」をスタートすると発表した。2020年度末までに100万人を対象として、体験型プログラムを中心としたさまざまな活動を実施するという。
三重大学は12月3日、東京・日本橋にある三重テラスで「忍者・忍術学講座 in Tokyo」を開催する。入場無料。事前申込制となっており、11月25日まで電話もしくはFAX、メールで受け付けている。定員は60名（先着順）。
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