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東邦大学医学部は12月25日（木）、中学2・3年生対象の実習体験プログラム「中学生 未来の医学”夢”スクール」を開講する。テーマは「血液循環路」で、実際に解剖や採血を体験し学ぶ。定員20名、参加費無料。
北海道教育委員会は11月25日、全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）北海道版結果報告書を公表した。同教委は今回初めて市町村別に概要を公表。公表に同意したのは道内179市町村のうち86市町村で、教科全体の状況や児童質問用紙調査などを分析した。
環境省は11月25日、身近な環境問題についてわかりやすく解説した「こども環境白書2015」をホームページに掲載した。子どもが環境問題と向き合い、解決に向けて自発的に行動するためのヒントを紹介。全国の小学校などに配布される。
河合塾の大学入試情報サイトKei‐Netは11月25日、「受験校決定のポイント」と題して、受験校の決め方や受験スケジュールの立て方についてのアドバイスを紹介。受験校を比較検討する際に活用できる用紙「サクセスプラン」もダウンロードできる。
日本学生支援機構は、「長野県神城断層地震」における災害救助法適用地域の世帯の学生を対象とした、奨学金の緊急採用および奨学金返還者からの減額返還・返還期限猶予の願出、JASSO支援金の申請の受付を開始した。
受験期まで残り約1か月半となり、受験勉強も終盤を迎えている。生活リズムや栄養バランス、風邪やインフルエンザ予防、ストレス発散など、さまざまな面で注意が必要だが、ブドウ糖の摂取は脳の直接的エネルギーになるため、勉強に効果的だと言われている。
駿台予備学校とベネッセコーポレーションは、センター試験の自己採点結果から2次出願をシミュレーションするシステム「インターネット選太君」の提供を、2015年1月21日（水）夜より開始。現在デモ版が公開されており、無料の会員登録のみで利用することができる。
首都圏模試センターは11月21日、「2015年中学入試 予想偏差値一覧（12月版）」をホームページに公開。合格率80％の偏差値を男女別・日程別に偏差値マップで掲載している。一覧によると、筑波大駒場が77、開成が76、桜蔭が74などとなっている。
官邸対策室は11月23日、22日22時頃長野県北部で起きた地震についてまとめた「長野県北部を震源とする地震について」を公表。文部科学省は長野県と新潟県に対し、文教施設の被害状況の配布を要請している。
東京大学情報学環福武ホールにてバリアフリーシンポジウムが開催された。テーマは「高等教育機関における機会均等への挑戦－バリアフリーの東京大学は実現したか－」、東大内の支援担当者および障害をかかえる卒業生が意見交換を行った。
内定を獲得して就職活動を終了した大学生の73.2％が、内定獲得後に不安や憂鬱な気分になっていることが、アイデムが11月21日に発表した「2015年度就職活動に関する調査」結果より明らかになった。
東京都私学財団は2015年1月16日（金）、ネット依存・ネットモラル対応についての公開講座を開催する。対象は都内在住・在勤・在学者と都内私立学校関係者。参加費は無料、12月22日（月）まで参加者400名を募集している。
中学受験を目指す小学生が電子辞書を持っている割合（家族共用も含む）は、学年が上がるにつれて高まり、6年生では44.8％に上る。また、上位クラスほど所有率が高い傾向にあることが、浜学園が11月18日に公表した調査結果より明らかになった。
昨今、飲食業界を中心に雇用のあり方が議論を呼んでいる。居酒屋チェーンの「和民」などを運営するワタミや、牛丼チェーン「すき家」を運営するゼンショーホールディングスが、雇用実態を巡る議論から店舗の大量閉鎖に至ったニュースは記憶に新しいだろう。
内閣府男女共同参画局は、中学生から大学生を対象としたイベント「あなたが創る未来に向けて～理系の資格と仕事～」を12月21日、 愛知大学名古屋キャンパスで開催する。参加は無料、事前申し込みが必要で、定員は先着200名となっている。
働いていて困った経験がある若年層労働者は約6割に上り、約7割が「働く上での権利・義務を学校教育でもっと学びたかった」と回答していることが、日本労働組合総連合会が11月20日に発表した「学校教育における『労働教育』に関する調査」より明らかになった。
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